ソウルの野望3 魔王バール

エジプトでのスピーチで「イスラム国と戦う周辺各国に２億ドルの支援を約束する」

（２０１５年　ロイター／Yuya Shino）

［東京　２月４日　ロイター］

 

安倍総理を、なぜ、反日左翼が辞めさせたいか?

 

ドゥワルテ大統領は、フィリピンの韓国マフィアを殲滅した。ISを呼んだのは誰か?

 

 

さて、今回のブログで、一区切りです。

補足します。

 

ローマ法王の｢実は第三次世界大戦は始まっている｣は、2016年の頃の英文の日記に載っていました。

さらに、古い記事があり、そちらを採用しました。

 

 

リビアの争い

実際は、トルコ･ヨーロッパ対イスラエル･エジプト･ロシア･アラブ連合で、かなり、変則的です。

 

前回書いたイスラエル対ISの根拠

宗教戦争ならば、アブラハム対ローマ。

トルコ･イスラム･イスラエル対ヨーロッパ･ロシアになるはずです。

 

やがて、そのような形でも、つながりが現れてきても、おかしくないですが、現時点では予測不可能です。

 

米国が、イスラム原理主義を叩く。

もしくは、米国対ロシアか中国。

これが、わかりやすい終幕と思われます。

 

イスラムが、スンニ派･親白人アラブ連合とシーア派･イスラム･アラブ連合に収まっているか、複雑に分かれています。*

 

ヨーロッパやイスラエルが、変則的に、つながって

見えにくくなっていますね。

 

裏読みすると、ISを作ったのは米英の情報機関と言われていますが、ロシアかもしれません。

 

ユダヤ人は、｢土地を買う｣。店や作物などを作る。

強引に移住することは、本来は、ありません。

そうすれば、戦争やテロに、巻き込まれることは無かった。

 

移民したロシア系ユダヤ人を、批判してはいません。

何かに集められた感じがします。

しかし、イスラエルは、良い意思を持った人たちもいる。

全て、まとめて、批評できるものでは、ありません。

 

サイクスピコ条約。フセインマクマホン条約。バルフォア宣言。

 

イスラエルには、ロシア系移民が多いですし、元正教教徒のはずです。

しかし、人口比でいうと、アラブ人のほうが、キリスト教徒が多い。(3/4ユダヤ人、1/4パレスチナやアラブとキリスト教徒)

 

欄外に参考

 

 

フェイクニュースメディア、左翼

K国による各国のメディア工作は、世界中は認識。

ローマ法王、ダライ・ラマも、警鐘を鳴らし始めています。

 

統一教会が、米国のメディアの創設期に関わったり、全米ライフル協会などを作った。

 

ダライ・ラマは、I犬作を邪悪と言いました。

 

韓国に、アメリカのメディアが移転するなど、不可解な動きもあります。

 

ローマ法王がメディアに強い警告、「偽りの情報拡散は罪」1

2016年12月08日 13:38 ロイター

 

https://search.yahoo.co.jp/amp/s/www.cnn.co.jp/amp/article/35156846.html%3Fusqp%3Dmq331AQQKAGYAffV6bfWrpijXbABIA%253D%253D

 

 

反日との戦い

また、日本では、中国の土地買収にも、かなり前から問題になっていたのに、反日政党K、自民党内隠れS会に、邪魔されてきました。

 

土地買収　外資監視　自民、来年にも法案提出へ　防衛施設周辺

産経新聞 2016 11/9(水) 7:55配信

 

 

荒らし憎むべき邪神バール神殿

プーチンは、201?年12月26日クリスマスシーズンに、コンサートをしました。

 

2016年8月24日から、何度もISは、遺跡を破壊。

パルミラは、ISの首狩り場でした。

 

wedge infinity2016 8/13(木)WEDGE REPORT

ロシアが戦場で演奏会 5/9

パナマ文書に出るプーチンの友人も参加

佐々木伸 （星槎大学大学院教授）

 

 

みなさん、どうか、祈りを合わせましょう。

世界が平和に成るように。

 

悪が滅び、我々の前から消え失せるように。

 

 

参考

1.一部転載

国連の主導で発足したシラージュ暫定政府には地域大国のトルコとペルシャ湾のカタール、ドイツ、イタリアの欧州勢が支持

一方のLNAには、ロシアとアラブ首長国連邦(UAE)、エジプト、サウジアラビア、イスラエルなどの中東諸国の他、フランス、ギリシャ。

 

2.

土地買収　外資監視　自民、来年にも法案提出へ　防衛施設周辺

産経新聞 2016 11/9(水) 7:55配信

 

　自民党は８日、安全保障上問題となる外国人や外国資本による土地買収の規制に向け、自衛隊など防衛施設周辺の土地調査に関する法案を議員立法としてまとめる方針を固めた。政府が防衛施設周辺の土地の取得・利用の実態を把握し、監視できるようにすることなどが柱。公明党や日本維新の会に理解を求め、早ければ来年の通常国会に提出し、早期の成立を図る。

 

　法案提出の方針は、党安全保障と土地法制に関する特命委員会（佐藤正久委員長）が８日の役員会で確認した。特命委は平成２６年３月に法案の骨子をまとめているが、その後に衆院選があったことなどから提出には至らなかった。今回、安倍晋三首相（党総裁）が、国会で維新から法整備の必要性を指摘されたことを受け、特命委の幹部に再検討を指示。休眠状態だった特命委が活動を再開させた。

 

　安倍首相は１０月４日の衆院予算委員会で、外国人や外国資本による土地取引の規制を求めた維新の丸山穂高氏の質問に答える形で「国家安全保障に関わる重要な問題だ」と述べ、対応を検討する考えを表明。また、「水源の保全についても重要な観点と思っており、（対応を）検討していきたい」とも語っていた。

 

　自民党の法案は２年前の骨子を土台とする考えだ。政府が閣議決定した基本方針に基づき有識者による調査審議会を新設。防衛相が審議会や地元自治体の意見を参考にして自衛隊施設などの周辺に一定の調査対象区域を指定し、所有者らに必要な報告と資料提供を求めることや立ち入り調査も可能にする。

 

　維新は今月２日、「安全保障上重要な土地取引の規制法案」を参院に提出。安全保障上重要な土地を首相が指定し、取引に事前の届け出を義務づける内容だが、自民党は安全保障上重要な土地の定義や範囲を確定させる法案を優先させ、土地取引自体を規制する法案は今後検討を進める。

 

　外国人や外国資本による土地取引は、長崎県対馬市や北海道などにある自衛隊施設の周辺で行われており、地元では規制を求める声が上がっている。

ソウルの野望2 地獄の炎シェイオール

これから起きる戦争。

また、欧米で考えられていることは、どうなのだろうか。

 

トランプ大統領は、遠くの名前も知らない国(中東アフリカ)と戦争を、やるつもりはないと言った。

 

中国、韓国、ロシアのサイレント侵略に対して、危機感を認識している。

 

ケネディ大統領は、冷戦時、ソ連との対決で、｢国民に貴方は国に何が出来るのか｣と言いました。

 

カンパニー、ネーションと言ったか、ニュアンスが異なりますが、｢ひとりひとりの良心｣に訴えた。

 

私の人生の先輩T氏は、これからは、｢良い人と悪い人に分かれていく｣と、するどい分析を言っていました。

 

米国は、局地戦場において、現地の国や団体に武器や資金を協力することで、負担を減らすことも考えていた。

 

ISに戦うため、クルド人YPG、SDF、トルコに支援。

 

参考

アメリカの今後の方針と対中国包囲網

上岡 龍次 　2020/1/14（火）

 

 

中国は、米国が攻撃しないと思っていたようだが、｢世界も米国も良心がある｣。

 

 

民族問題

シリア、トルコ、クルド人、ロシア。

イラン。

 

イスラエル対ISの代理戦争

リビアでも、かなり、入り乱れて戦争が行われている。

 

そして、米中開戦の裏

ドイツで 大規模なアンティファのデモが起きている。

ドイツが中国よりであるが、北欧やヨーロッパが、アンティファなどの工作員を排除するだろう。

 

 

中国、韓国が狙う仮想通貨や電子マネー。

軍事網としての5G。

サイバー戦略は、北欧にあるサーバーストップで、SoftBankが通信網遮断された。

2018年頃の話。

 

ロシア、イラン、トルコは、独自のネットワークを構成した。

ロシア、北朝鮮は、長きに渡る戦いになるだろう。

発表した。2019年末頃からの話。

*

 

参考

レコードチャイナ

サムスン元社長が中国半導体企業の経営陣に！業界に衝撃走る＝韓国ネットは猛批判

2020/6/12 15:53 (JST)

 

ロシア プーチン 仮想通貨ルーブル 木村正人

 

*

 

 

前回の話を、おおげさだと、思うだろうか?

韓国は、国連の議長時代に、南北の中央に、非武装地帯の平和公園を作ると宣言した。

 

北の金与正(第2最高指導者)は、2020年6月17日に、南北連絡所を爆破。

 

https://m.youtube.com/watch?v=nWQXwoTOEIQ

 

 

そして、日本国内。

学生ローン200万円以上、バブルの頃からの資産貯金ン千万円以上、強要脅迫された反日カルトの被害者が、怒り狂って、反日カルトを叩きのめしても。

誰も咎めず、同情するだろう。

 

反日は、この世を地獄にし、奪い尽くすまで、詐欺捏造、強盗暴力殺人を止めようとしない。

すでに、世界中の人々に、バレたからである。

これは、｢今の話｣である。

 

寄付金の大半を不正流用　韓国の慰安婦支援「ナヌムの家」

2020.8.11 18:51国際朝鮮半島

98%を私費に流用、自称慰安婦へ2%。

 

昔の話は、現在生きる人には関係ない。

 

日本人や世界の人びとが、過去の戦争を糾弾しないのは、当たり前である。

やられたら、やり返すなどしたら、核ミサイルの応酬ではないか。

 

戦場の中、沈没し海上を漂うイギリス海兵隊を、日本軍が助けた。

残虐な戦闘の意思など、ない。

日本だけを、ほめているのではない。

軍隊の中でも、世界中の国の人は、良心を持っているのである。

 

日本人は、世界中のどこの国とも、アメリカとも戦ってもいないし、戦いたくもない。

 

アメリカに憎しみの声を未だにあげ、日本を戦わせようとするのは、反日だけである。

また、世界中の国々に、工作員を送り込み、争わせようとし続ける。

 

竹島や非戦闘員のベトナムを殺害した。

暴力団を殲滅させられて、フィリピンに、ISを呼んだのは誰か?

米中開戦 ソウルの野望

15～17日は、米中が、尖閣諸島で激突予定です。

 

尖閣諸島の2つの島には、米軍基地があるので、中国は、米軍に開戦宣言をしました。

 

CCPは、どこへ逃げるか。

 

韓国が濃厚。

 

http://world.kbs.co.kr/service/news_view.htm?lang=j&Seq_Code=76525

 

(当時の希望、こうなったら正常化だろう)

日本は、米軍により、在日反米反日左翼が、殲滅される。

 

良くて、ペナルティ。

通名禁止。全財産没収。懲役。

重犯罪者も、年齢12~15歳以上は、抵抗逃亡は即殺。

死体遺棄損壊、保険金殺人詐欺、強要脅迫、性犯罪強盗殺人など確信犯に、何の弁護が?

 

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO62052410Z20C20A7PP8000

 

日本国民のデモ隊に、抵抗したら、その場で射殺。

極刑。破防法。

 

米国のディズニーランドに、サリンを撒きに使ったのは、大韓航空機。

 

米国は、忘れた頃にやる。

三浦和義。

 

さて、本題。

 

米国は、数年前から昨年に、韓国から撤退。

韓国は、日本を敵と言いました。

米国を、敵と言いました。

 

メディアなどの買収、60年代のヒッピー麻薬ブームは、K国が仕掛けた。

米国を麻薬つけにする。魔女ブームにする。*

アヘン戦争の仕返しと、うそぶく。

 

欄外2*(1800年代後半 カトリック船に砲撃など)

 

韓国で、中国の電子マネー路線計画の継承。

 

https://sp.mbga.jp/_news_topic?%5Ffrom=topg%5Fnews%5Ft5%5F1041&%5Fnid=5699596&nocnt=1&topic%5Fid=1041

欄外3

 

地下銀行の存在。

表の銀行を使うと、手数料や入出金ルートが、わかります。

 

日本にいると、全て、地下銀行を解体。

 

日本にある宗教施設、中国も買った資産なども捨て、置いていく。

どうせ、没収されますから。

日本人や日本政府から、だました金で、作ったと思ってます。

 

やがて、北が韓国を支配するように見える。

もしくは、国境沿いで小競り合い。

 

しかし、新政府は、CCPと反日。

北は、CCPと仲良。

習近平は、S会を、中国に呼びました。*

金天海など、戦後は、日本共産党(在日韓国)は、北に人を送。

 

歴代の韓国大統領は、C国と反日トップに、操られてきました。

 

米国のメディアに、早い段階から出資。

新興宗教で金集め。工作活動。

 

注意する点。

炭疽菌なども、行方不明です。

エボラも手に入れています。

しかし、日本では、使用不可。

米軍のシミュレーション済み。

 

https://www.epochtimes.jp/2019/08/45740.html

 

ソウルに引きこもり、アフリカや中南米に向かったアンティファやロシアの工作員に、電子マネーを送り、渡航するはず。

 

中南米が、最近、中国船を撃破。

 

トルコが、リビアで戦っています。欄外1*

 

https://wedge.ismedia.jp/articles/-/19739?layout=b

 

実は、第三次世界大戦は始まっていると、ローマ法王は、2014年前後*には言っていました。

 

日本人だけは、今更ながら、気づくでしょう。

 

https://r.nikkei.com/article/DGXLZO77079770U4A910C1FF8000?s=5

 

参考 一部転載

1*

国連の主導で発足したシラージュ暫定政府には地域大国のトルコとペルシャ湾のカタール、ドイツ、イタリアの欧州勢が支持

一方のLNAには、ロシアとアラブ首長国連邦(UAE)、エジプト、サウジアラビア、イスラエルなどの中東諸国の他、フランス、ギリシャ。

 

2*

大院君政権下の1866年には密入国していたフランス人司祭9名と、カトリック信徒約8,000名が捕縛・処刑される丙寅教獄が起こった（これに対してフランスは朝鮮を攻撃したが、朝鮮軍によって撃退された。これを丙寅洋擾と呼ぶ）が、カトリック信者は続いてその信仰を守った。

Wikipedia

 

3

リンク先のニュースを変えられた?

ログのみ、転載。

 

世界に遅れを取らないために…民間でも進む議論

一方、民間では、3メガバンクやJR東日本、NTTグループなどが参加する「デジタル通貨勉強会」が6月に発足し、議論を重ねている。

仮想通貨の取引所を運営するディーカレットが事務局を務め、オブザーバーには金融庁、財務省、総務省、経済産業省、日銀が名を連ねている。

この会合は、中央銀行デジタル通貨だけに焦点を当てて議論するものではないとしているが、これまでの会合で以下のような意見が出されている。

 

「中国でデジタル人民元の開発が進んでいる。発行時期は決まっていないとしながらも、4つの都市でテストを実施しているとのことで、中国の本気度が伺える。」（6月4日開催）

反日汚染

東大などの大学院なども、反日民族に汚染されていますね。

もう、卒業証書なども、無効にしましょう。

大学などからも、追い出しましょう。

 

建築関係も、難しいことは省きますが、耐重計算や風圧検査…。

 

ここ、10年、日本人の団塊の世代がリタイアして、安全をおざなりにして、ありえない事故が多発しています。

 

日本には、ネットには、データや情報がある。

日本だから、世界中の国は相手にしてもらえるわけですから。

 

研究機関、教育機関、メディア。

安全に関わることから、反日は、追い出しましょう。

 

陰謀論は、陰謀論*であり、ロスチャイルド、ロックフェラー。

天文学ほどの金額を稼ぐスーパーリッチが、世界にはいるだろう。

しかし、慈善事業に勤しむ人も多い。

 

そんなことよりも、モラルのない十戒も守れぬバカな民族の方が問題である。

 

職場のパワハラセクハラ上司の方が、問題であろう。

月40万以上もらい、10万で多数のパートを働かせる。

 

川崎の居酒屋で、聞いたことがあります。

在日の鉄工所で、2週間、不眠不休で働かされ、辞めた。

 

戦後、日本や満州、北方領土で、K国反日、ソ連が何をしたのか。

 

中国で、中国共産党(朝鮮半島の朝貢奴隷)が、日本人に、通州事件で何をしたか?*

 

朝鮮半島から、命からがら脱出した日本人のヨーコ物語は、アメリカの教科書にも載っています。

竹林なお遠く。※

 

共産党主義は、権力者になれば独裁者。

死刑反対弁護士をしながら、暴力団犯罪者。

 

悪魔を、滅ぼしましょう。

カルトとは?2

このブログの読者の諸氏は、K国のカルトは、全てやり方が同じであるし、つながっていると気づいたと思います。

 

彼らは、何の接点もないように、装おっています。

そして、日本人のふりをしています。

帰化人ですが、元は半島のリャンパン思想を継いでいます。

 

彼らは、悪いのは、日本人。

日本が侵略した、慰安婦、徴用工、南京大虐殺だの、全て嘘で塗り固めた歴史や妄言を言いながら、日本人に侵略をしてきました。

 

各教団は、彼らの言い分ならば、何の接点もないはずですが、現実は全て同じです。

 

日本キリスト教団や福音派は、統一教会系のキリスト教団やメディアを排除し警戒を呼び掛ける宣言をしました。

 

今回は、カルトの特徴から、例やサンプル、つながりと思える話などを、さらに見ていきましょう。

 

元自衛官、当時大学生などは、統一教会のサークルに入って、日本人から金を巻き上げようと言っているのを聞いた人もいます。

 

神慈醜名会は、1990中盤に、東京某所に、オウムの残党が集結していた。

 

(仮称)秋山女?は、電話番号を、頻繁に変えるそうです。

前回のブログを見ていただくとわかりますが、教団の幹部は、倫理も常識も無く、不法や無法で、多くの人に迷惑をかけて、逃げ回っているからです。

老衰で来れなくなった人に、別の異性幹部に、セールスマンなどを装い、確認の電話をかけさせました。自宅まで様子を見に、つきまといに行きます。

 

(仮称)故人金光は、親族を殺し、会社を乗っ取ろうとした。

 

削除

 

前回のブログを読まれた方は、暴力団のようだと思われたでしょう。

戦後、半島の軍人が、暴力団を作ったデータをあげますと、きりがないので、割愛します。

 

K国の李承晩が、国会に暴力団を乱入させて牛耳っていました。

以降の歴代のK国の大統領は、主旨矛盾反転の政策。

東京都知事は、周辺も含め、バブル前後の不信死。青木知事の政策転換。

1989年と言えば、韓国の国会内暴力団排除令、日本は暴力団対策法がスタートしました。

 

K国の宗教は、宗教ではなく、商売だそうです。

□民団(こくみんだん)と言い、他国の宗教を乗っ取ったり、新興宗教を作ったりするそうです。

東南アジアなどでも、問題になっているそうです。

 

参考

週間新潮。

カルト被害者サイト、カルト被害実例集サイト、カルト宗教関係の歴史サイト。

世界宗教辞典(1970~1980年代版)