日本のキリスト教を取り戻そう

カルトキリスト教
在日朝鮮人左派テロリストの無神論者
クリスチャンのふりによる弊害を暴く

米中開戦  ソウルの野望

2020-08-11 21:46:54 | 世界情勢関連
15~17日は、米中が、尖閣諸島で激突予定です。
 
尖閣諸島の2つの島には、米軍基地があるので、中国は、米軍に開戦宣言をしました。
 
CCPは、どこへ逃げるか。
 
韓国が濃厚。
 
http://world.kbs.co.kr/service/news_view.htm?lang=j&Seq_Code=76525
 
(当時の希望、こうなったら正常化だろう)
日本は、米軍により、在日反米反日左翼が、殲滅される。
 
良くて、ペナルティ。
通名禁止。全財産没収。懲役。
重犯罪者も、年齢12~15歳以上は、抵抗逃亡は即殺。
死体遺棄損壊、保険金殺人詐欺、強要脅迫、性犯罪強盗殺人など確信犯に、何の弁護が?
 
https://r.nikkei.com/article/DGXMZO62052410Z20C20A7PP8000
 
日本国民のデモ隊に、抵抗したら、その場で射殺。
極刑。破防法。
 
米国のディズニーランドに、サリンを撒きに使ったのは、大韓航空機。
 
米国は、忘れた頃にやる。
三浦和義。
 
さて、本題。
 
米国は、数年前から昨年に、韓国から撤退。
韓国は、日本を敵と言いました。
米国を、敵と言いました。
 
メディアなどの買収、60年代のヒッピー麻薬ブームは、K国が仕掛けた。
米国を麻薬つけにする。魔女ブームにする。*
アヘン戦争の仕返しと、うそぶく。
 
欄外2*(1800年代後半 カトリック船に砲撃など)
 
韓国で、中国の電子マネー路線計画の継承。
 
https://sp.mbga.jp/_news_topic?%5Ffrom=topg%5Fnews%5Ft5%5F1041&%5Fnid=5699596&nocnt=1&topic%5Fid=1041
欄外3
 
地下銀行の存在。
表の銀行を使うと、手数料や入出金ルートが、わかります。
 
日本にいると、全て、地下銀行を解体。
 
日本にある宗教施設、中国も買った資産なども捨て、置いていく。
どうせ、没収されますから。
日本人や日本政府から、だました金で、作ったと思ってます。
 
やがて、北が韓国を支配するように見える。
もしくは、国境沿いで小競り合い。
 
しかし、新政府は、CCPと反日。
北は、CCPと仲良。
習近平は、S会を、中国に呼びました。*
金天海など、戦後は、日本共産党(在日韓国)は、北に人を送。
 
歴代の韓国大統領は、C国と反日トップに、操られてきました。
 
米国のメディアに、早い段階から出資。
新興宗教で金集め。工作活動。
 
注意する点。
炭疽菌なども、行方不明です。
エボラも手に入れています。
しかし、日本では、使用不可。
米軍のシミュレーション済み。
 
https://www.epochtimes.jp/2019/08/45740.html
 
ソウルに引きこもり、アフリカや中南米に向かったアンティファやロシアの工作員に、電子マネーを送り、渡航するはず。
 
中南米が、最近、中国船を撃破。
 
トルコが、リビアで戦っています。欄外1*
 
https://wedge.ismedia.jp/articles/-/19739?layout=b
 
実は、第三次世界大戦は始まっていると、ローマ法王は、2014年前後*には言っていました。
 
日本人だけは、今更ながら、気づくでしょう。
 
https://r.nikkei.com/article/DGXLZO77079770U4A910C1FF8000?s=5
 
参考 一部転載
1*
国連の主導で発足したシラージュ暫定政府には地域大国のトルコとペルシャ湾のカタール、ドイツ、イタリアの欧州勢が支持
一方のLNAには、ロシアとアラブ首長国連邦(UAE)、エジプト、サウジアラビア、イスラエルなどの中東諸国の他、フランス、ギリシャ。
 
2*
大院君政権下の1866年には密入国していたフランス人司祭9名と、カトリック信徒約8,000名が捕縛・処刑される丙寅教獄が起こった(これに対してフランスは朝鮮を攻撃したが、朝鮮軍によって撃退された。これを丙寅洋擾と呼ぶ)が、カトリック信者は続いてその信仰を守った。
Wikipedia
 
3
リンク先のニュースを変えられた?
ログのみ、転載。
 
世界に遅れを取らないために…民間でも進む議論
一方、民間では、3メガバンクやJR東日本、NTTグループなどが参加する「デジタル通貨勉強会」が6月に発足し、議論を重ねている。
仮想通貨の取引所を運営するディーカレットが事務局を務め、オブザーバーには金融庁、財務省、総務省、経済産業省、日銀が名を連ねている。
この会合は、中央銀行デジタル通貨だけに焦点を当てて議論するものではないとしているが、これまでの会合で以下のような意見が出されている。
 
「中国でデジタル人民元の開発が進んでいる。発行時期は決まっていないとしながらも、4つの都市でテストを実施しているとのことで、中国の本気度が伺える。」(6月4日開催)