細菌戦の系譜!!

2020-08-11 09:27:48 | Weblog

 

●『三光』     中国帰還者連絡会編
日本鬼子(リーベンクイズ)

 

焼け火箸ー拷問の挙句に斬首

佐藤五郎
分隊員 上等兵

(旧部隊名)第59師団第109大隊

 留置場に連行すると、先ほど日直を交代した久保上等兵がついていた。梅田に異状の有無を報告した。

「おい、久保、こいつ、ぶちこんでおいてくれ」「ハイ」返事をすると留置場の鍵をガチャンガチャン、音を立てて開け、横浜でもよろめく中年の男を蹴飛ばした。

「今晩一晩考えろ」その男を部屋に残し、音を立てて鍵を閉めた。薄暗い留置所から他の中国人の憤怒の叫びが聞こえてくる。

 

 それから5日後の午後5時頃だった。大下上等兵他3名の補助憲兵は、城内巡察を終え、憲兵隊に帰隊した。受付には補助憲兵高本がついている。大下上等兵は3人の補助憲兵を連れて受付室に入った。

 

 

 

 

 

 

 2018年12月に、『留守名簿 関東軍防疫給水部 満州第659部隊』2冊が発売されました!!(不二出版)

 



●日米安保条約・自衛隊を問う!!
自衛隊は、防護のためと言って、旧日本軍の細菌兵器・毒ガス兵器使用の反省・謝罪もないまま新たな生物兵器・化学兵器を作っているのだろうか??憲法9条を持ち、生物兵器・化学兵器禁止条約を批准しているにも関わらず!!


日本の毒ガス

●情報公開裁判
なぜここまでして、国は衛生学校や化学学校で作っていた機関誌を公開しないのだろうか?

・731部隊関連の「情報公開裁判」に関する報告

和田千代子(731細菌戦部隊の実態を明らかにする会事務局長)

 

おわりにー傍聴闘争で裁判官を監視を!

新型コロナウィルス感染症のため第26回『衛生学校記事』裁判(4月23日)と、第16回『化学学校記事』(6月3日)は取り消され、追って指定となりました。

 裁判闘争勝利のカギは、“裁判官を監視する”ことです。皆さんの裁判傍聴で裁判所と被告国を追い詰め、政府の隠蔽秘密体質を打ち破りましょう。私達は確実に被告を追い詰めています。あと1歩です!(了)

 

 

 

 

・次回『衛生学校記事』情報公開裁判(第26回)東京地裁419号法廷

10月15日(木)14:00~(定員19名・・・コロナ禍?)

・次回『化学学校記事」情報公開裁判も(第16回)東京地裁522号法廷は

未定になっています。




1957(昭和32)年7月『衛生学校第1号』発刊



 


●『BC兵器』久保綾三著(1969年)
※以下の記述から、自衛隊では、いま世界で流行している新型コロナウィルスなどの生物兵器の研究も大分以前からやっているといるのではないかと思われる。

Ⅲ 日本における生物・化学兵器の歩み

2、 生物・化学兵器の種類と特性

 

 毒素 微生物は宿主体内で増殖し、代謝産物を分泌すると共に、死滅崩壊してその菌体成分を組織中に放出する。その中で宿主を殺したり、顕著な症状を引き起こすようなものを毒素という。

 

(1)微生物の毒素(細菌毒素)微生物毒素として一般に知られているものは細菌毒素である。細菌毒素は外毒素と内毒素に分けられる。

 

 

 



●昭和天皇の戦争責任を問う!!

天皇万歳に浮かれる無責任国家  田中利幸より

重要なことは、アメリカが、日本占領支配のために、裕仁の戦争責任を隠蔽してまでも、彼の天皇としての「権威」を政治的に利用したことである。つまり、私たちが本当に問わなければならないのは、「絶対的権力を保持していた国家元首の戦争犯罪・責任の免罪・免罪の上に制定された民主憲法が、果たしてどこまで真に民主主義的であるのか?」ということである。


 


 



●昭和天皇(ハーバード・ピックス著『昭和天皇』より)

吉田裕監修 

 

2001年ピュリッツァー賞受賞

 

 

 


※昭和天皇は、平和主義者でもなんでもなかった。好戦的であり、常に軍部に色々と指示を出していた!!

戦後補償問題に国家無答責という天皇主権の明治憲法下の原則を適用するな!!
  

     



13章 遅すぎた降伏

米軍の沖縄上陸の前々日、内閣更迭が差し迫っているという噂が、宮中グループの間に流れた。秘書官の細川護貞によると、近衛はこのとき、「陸軍は益々一人で玉砕論を振り廻すこととなる。而し木戸が宮中に居つて、すつかり阿南にまとめてゐるし、我国体から考へて申し上げても、御上が御許しなくば如何ともし難い。狂気に指導されてゐる今の状態を考ヘると、どうも厭世的にならぎるを得ない」と話している。

 

                    

 



731部隊員が戦犯免責され、ABCC(原爆傷害調査委員会)に協力した。その結果、アメリカの原爆投下を日本政府は問うことは無く、また被爆者は、ABCCに治療されることもなかった。そして日米安保条約の下、核兵器の廃絶に日本政府は後ろ向きである!nt: 0pt;">

●核実験(ウキペディアより)


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