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エンタテイメントを見つめたい

エンタテイメントな日々を考えます。

「見えるラジオ」からデジタルラジオへ

2005年09月02日 | デジタルコンテンツ
 株式市場が密かに期待する「デジタルラジオ」の将来性。「見えるラジオ」というデータ通信サービスがほとんどに人は知られていない状況の中、デジタルラジオがどのように普及するのか非常に関心がある。まずは専用の受信機の普及が第一なんだろうけど、テレビやネットの利用時間を削ってまで使いたいと思わせる楽しさを提供できるのかがカギかな。

テレビ局のネット配信で困る企業は

2005年07月12日 | デジタルコンテンツ
 日本テレビ、自社番組のVOD配信サービス開始を検討。テレビ局は最大級のコンテンツホルダーなのテレビ番組がVODでネット配信されることをユーザーは長いこと待っている。

 テレビ局のネット配信を歓迎していないのはネット企業、特に広告収入に大きく依存しているヤフーなどだろう。ネットユーザーがテレビ局のVODを視聴すればヤフーのページビューが減り広告媒体としての価値がさがる、と単純に考えることができる。テレビ番組のメディア力はこれを現実のものにする可能性があると思われる。ヤフーを越えるネット媒体は現在存在していないがテレビ番組のVODはその現状を変えそうな予感がするぞ。

コンビニのキオスク端末はどの程度利用されているのでしょうか

2005年07月10日 | デジタルコンテンツ
 ファミリーマート、店頭で映画や音楽を配信・販売。コンビニにあるキオスク端末をまったく使わないのでこのサービスには魅力を感じないのだが3年間で約400億円を投資するということは利用者が多く将来性があるということなのだろう。

 携帯電話が普及して公衆電話が減っているのだけど、各家庭に光ファイバーや高速携帯通信網が普及すればコンビニのキオスク端末も同じ運命をたどることはないのかな。

番組提供始めました、NHK

2005年07月01日 | デジタルコンテンツ
 ネットで流さナイト…NHKが番組提供開始。こういうことに関しては最も保守的と思われそうなNHKがテレビ局の中で最も積極的にブロードバンドビジネスを展開している。しかもVOD事業者に提供するという。著作権の処理が困難なのは理解できるが民放の方が柔軟性に乏しいのかな。

 放送とネットの融合と騒ぎまくり結局は株を高値で買わせるグリーンメーラーだったと批判のあるライブドアは結局どうなったんだっけ?

新聞の重要性は変わらない

2005年06月28日 | デジタルコンテンツ
 ネット利用時間が新聞を上回る 05年版情報通信白書。確かにネットを利用している時間が長くなっているのは実感していて当然その分他の行動時間は短くなっている。

 しかし新聞記事への接触時間が短くなっているのではないと思う。新聞紙に掲載されている記事がネットに移っただけでユーザーは媒体は違うが結局は同じ記事を読んでいるのだから。新聞社の記事が主要で重要な情報源であることには変わらないと思う。

8円返ってきました!私的録画補償金制度

2005年06月22日 | デジタルコンテンツ
 私的録画補償金、初の返還額は8円。1999年に徴収が始まったこの制度は広く社会に認知されていないので今回のニュースで初めて知った人も多いだろう。なのであっという間に同制度を社会に知らしめ8円をゲットした申請者の功績は6年間の(社)私的録画補償金管理協会の周知活動より大きい(笑)。

 税金のような同制度を知っていたとしても返還にいたるまで煩雑な手順を踏まなくてはならず返還請求する意欲を削がれるので今回まで返還金を手にした人は絶無だった。申請者の赤字になるんだったらなおさらだよね。返還を前提としていない、返還する気のない制度であることは利用者からすると明白である。

 はたしてこれでiPodなども補償金制度の対象にすることができるのか。利用者から支持を得ることは非常に難しいなぁ。

9割が著作権許諾なしなんだけど

2005年06月01日 | デジタルコンテンツ
  9割が著作権許諾なし 音楽ダウンロード。10割でなくて一安心?というより Winny や WinMX でどうやって権利者から許諾を得るのかな。記事の内容がいまいち理解できない。ファイル交換で逮捕者が出たときユーザー数が一時的に激減したらしいので警察は見せしめで定期的に逮捕者を出した方がいいんじゃないの?WinMXなどの利用経験者400万人超、交換ファイル数は急増でもあるので。

デジタル化に生き残りをかけるラジオ

2005年05月13日 | デジタルコンテンツ
 ラジオ:デジタル音楽の普及でリスナーが減少 米調査。ラジオの広告取扱い高の減少を見ると日本でも同様のことが起こっているだろう。私の周辺ではテレビの番組は話題になるがラジオは皆無だ。

 このラジオを従来とは異なる次元の高いサービスの提供が可能なデジタル化にするとどうなるのだろう。アメリカではデジタルラジオは大幅普及拡大へ向かうようなのでデジタル化によって新しい付加価値が提供できればリスナーを増やすこと可能だ。

 日本でのデジタルラジオは予定より5年も前倒しにして来年から開始される。「見るラジオ放送」やCD並みの音質、動画像が楽しめたりと従来にはないサービス(「見るラジオ放送」は以前から存在しているが)が提供できる。しかしただデジタル化すれば良いというものではなく好きな時に好きなものを聴きたいリスナーのわがままに対応するためPodcastingやオンデマンド配信などのサービスも提供する必要があるだろう。

まだ弱い情報伝達力

2005年04月24日 | デジタルコンテンツ
 ライブドア堀江社長 和解は「セカンドベスト」 番組配信「面倒ならやらぬ」

(各社の取材で)何回言っても、だれも記事にしてくれない。テレビ局というのはBtoB(企業間取引)のビジネスモデルですよ。放送局のお客さんは広告主であって、視聴者の方を向いているようで向いてない。それをBtoC(対消費者取引)にしなさいといっている。
 テレビ局の大部分の利益は広告からでありその広告主は企業なのでBtoCにも力を入れれば更に儲かるということは理解できるのだが堀江氏の言うとおりこの考えを報道したメディアは今まであまなかったのではないか。

 この一連の騒ぎで証明されたのはネットの情報伝達力はまだまだ弱いという事だ。既存メディアは堀江氏の真意をストレートに報道せず受け手が勘違いするよう意図的に歪曲していたかもしれないが多くの人はそれを信じていたのではないか。もしそうあれば堀江氏が自身の考えをストレートに書いていたブログは大衆には見向きもされていなかった事になる。記事中で堀江氏は独立したジャーナリストによるインターネット上での調査報道は可能だというが上述を勘案すると現時点では難しいだろう。

 しかしこれらはあくまでも現時点の話しだ。ネットのインフラは整いつつありネット経由の情報はズカズカと家庭に入り込んで来ている。堀江氏の考えは具現化するのか、大衆から支持を得られるか。審判はこれからだ。