ぶらり一人旅と趣味の世界

気まぐれ日記
ぶらり一人旅。趣味の世界・・など公開!

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お気に入り 猫との出会い

お久しぶり

2015-09-30 | 1人言

最近、仕事、人手不足で・・・忙しく、自宅に帰っても・・いつのまにか寝ていることもおおく・日記も書く気力ない状態。間隙をつき、ぶらり一人旅は続けていますが。

研修会も多く、でもなるべく参加していますが。

体調もあまりよくないです。下痢が続いています。過敏性大腸炎か大腸がんの可能性も?

まあ、あまり長生きする気もなにので・・ズートこのまま、休むことなく働き続ける気力もpないので、もうそろそろいいのではとも思っていますが。

忙しいなか、色々調べて、資料など作っていますが・・・

今年もあと3ヶ月あまり・・・気がつけばいつのまにか高齢者に・・・浦島太郎の世界に?


大河ドラマ

2015-09-08 | 1人言

ほぼ、ウソ。ある程度は歴史の流れにはそったストーリー・・・でも、個々の会話などは全くの作り物・・

このあいだも、三田尻で地元のバランチィアガイドさんのいわく・・ドラマで・真実ではないと。

「花燃ゆ」も低視聴率ですが・・・僕も少し期待はずれ。

吉田松陰の妹の物語ですが、実際のとこと、少なくとも明治以前の妹・文のことはほとんどよくわかっていず・・・大奥に在籍していたことは事実ですが・・・

なにか、ウソくさくて・・・少しガッカリという感じでしょうか?

やはり、少し無理がある。

いわゆる、コノドラマはフィクションで、真実とは違います・・とはっきり言えば抵抗もないのでしょうが?

明治、以前の文の物語は、99%ウソということでしょう? 憶測・妄想・の世界。作り事? 99.9%のうそ。


コントロール不全・・ダッチロール

2015-09-08 | 反中国

「あと10年景気は厳しい」中国財政相がG20で“衝撃発言”の意味

日刊ゲンダイ / 2015年9月8日 9時26分

  最近の、中国政府関係の動向をみていると、経済政策の失敗で、右往左往のダッチロール。制御不能を・・・証明か? 付け焼刃の一時しのぎの対策と、見透かされている?
写真

ついに本音が(習近平主席と李克強首相)/(C)AP

 世界経済を揺るがしている中国バブルの崩壊。上海株は6月のピークから4割も急落してしまった。この先、中国経済はどうなるのか。トルコで開かれていたG20で中国の楼継偉財政相がショッキングな発言をしていたことが分かった。

 4日の討議で、「中国経済は今後5年間は厳しい状態がつづく。10年間かも知れない」と説明していたのだ。

 これまで中国政府は、どんなに景気低迷を指摘されても楽観的な見通しを強調してきたのに、「不況が10年つづく」と明らかにしたのだから驚きだ。中央銀行の周小川総裁も「6月にバブルがはじけた」と認めている。一体、何が起きているのか。

「欧米先進国を恫喝した可能性があります。いま中国政府は“中国経済は構造改革が必要だ”“政府が市場に介入すべきではない”と批判されている。批判している国に対して“本当に市場任せにしていいのか”“政府が手を引いたら大変なことが起きるぞ”と弱者の恫喝をした。と同時にアメリカに対して“利上げするな”というメッセージを送ったのかも知れません」(中国事情に詳しいジャーナリスト・柏木理佳氏)

 その一方、財政相の発言は、もはや隠せないほど不況が深刻化したためだ、という見方も強い。経済評論家の斎藤満氏がこう言う。

「リーマン・ショック後、中国政府は4兆元(約74兆円)もの景気対策を実施し、内陸部に鉄鋼やセメント、化学工場を建設しています。その結果、とてつもない過剰供給になってしまった。在庫が積み上がっている。とうとう、生産者物価指数は3年連続マイナスと、デフレに突入している。本当は生産を減らすしかない。でも、いきなり生産をストップすると労働者の働き口がなくなり、共産党政権の誤りを認めることになるから、時間をかけて減らすしかない。中国政府もお手上げなのだと思う。需要と供給のバランスがとれるまで10年かかるということでしょう。ということは、あと10年間、世界にデフレをバラまくということです。楼継偉財政相の発言は、居直りと見るべきでしょう」

 中国国内の不良債権は約350兆円まで膨らんでいるという。世界第2位の経済大国が10年間、不況に見舞われたら、日本も大打撃を受けるのは必至だ。


反中国

2015-09-03 | 反中国

大体、抗日戦争を戦ったのは、共産党ではなく、蒋介石率いる国民政府

上げくいの果て、ドサクサにまぎれて、チベットを軍事制圧

言論の自由もなく、・・こんな国にまともにつきあう気もなし・・・

まともな国は参加・見合わせ・・韓国・ロシアは中国とみちずれでいいかもと・・

 

 

抗日70年行事 徹底規制による「軍事パレード・ブルー」終了へ 再び深刻な大気汚染被害の懸念も

産経ニュース / 2015年9月3日 19時27分

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 【北京=川越一】中国の抗日戦勝記念行事は、当局の徹底した規制が功を奏し、抜けるような青空の下で行われた。しかし市民の間では、「軍事パレード・ブルー」は式典終了とともに消え、再び深刻な大気汚染に見舞われるとの懸念が根強い。

 北京では8月20日から実施した通行制限によって、自家用車の交通量が半減。周辺の工場の操業も止め、「青空」を作り出した。

 当局は恒常的な大気汚染の改善を唱っている。しかし、2008年北京五輪当時も同じ約束をしながら実現していない。中国の短文投稿サイトには「習近平国家主席はAPEC(アジア太平洋経済協力会議)ブルーの持続を願うと言ったが、APECが終わると青空も消えた」との指摘も。

 「世界陸上ブルー」「軍事パレード・ブルー」と名を変えた青空を「ファシズム・ブルー」と呼ぶ声もあった。広辞苑でファシズムの項を開くと、「一党独裁、市民的・政治的自由の極度の抑圧、対外的には侵略的政策をとる」とある。人権の侵害、中国による南シナ海での岩礁埋め立てなどは、国際問題になっている。こうした状況を揶(や)揄(ゆ)したとみられる。

中国、「抗日」で初軍事パレード 習主席「戦勝国」誇示

共同通信 / 2015年9月3日 12時12分

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 「抗日戦争と世界反ファシズム戦争勝利70周年」で行われた軍事パレード=3日、北京の天安門(新華社=共同)

 

 【北京共同】中国共産党と軍は3日、北京市中心部の天安門広場と目抜き通りの長安街で「抗日戦争と世界反ファシズム戦争勝利70周年」の記念行事を実施し、軍事パレードで国産弾道ミサイルなどの新兵器を初公開、軍事力を国内外にアピールした。習近平国家主席は演説で「戦勝国」としての立場を誇示し、中国が国際秩序構築に関与を強めていくことに意欲を表明した。

 1949年の共産党政権発足以降、抗日戦争勝利をテーマに軍事パレードを実施するのは初めて。習主席は「中国人民は巨大な犠牲を強いられながら、世界の反ファシズム戦争勝利に大きな貢献をした

 


久しぶり

2015-09-03 | 1人言

今日、久しぶりに上司と喧嘩・・・もう何回目か?

イエスマンにはなる気ないので。

でも、最後は僕が言い過ぎましたとあやまることに。そのままでは、後引くことに。・・・これ、ほんと!

喧嘩して、そのままだと、修復不能・・・僕と姉の旦那さんとのように。


日本-中国の違い

2015-09-01 | 反中国

1989年の日本のバブル崩壊と今の中国は酷似しているという・・・・

でも、財政赤字のGDP費が・・・日本はせいぜい50%ぐらいか?

今の中国は、発表では100%ぐらい・・・でも、実際は200%以上の可能性もあり。

地方・銀行の不良債権も・・・

バブル崩壊をくいとめるためには、ハードランディングを避けるためには、やはり財政出動が必要でしょうが、もはや、その余力がないのか?

抗日勝利のパレードを、株の暴落で見つめる人民・・これは避けないといけないのに、方策がない・出せない・状況でしょうか?

いかさま経済のバケの皮がはがれ、手のうち用もなしか?

 

 

中国経済の虚像と実像

経済界 / 2015年9月1日 9時19分

   
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 かねてよりわれわれが主張しているように、中国の景気動向は「中国版公定歩合」(銀行の預金・貸出金利)を見れば一目瞭然である。景気が良ければ公定歩合は上がるし、悪ければ下がる。これ以上、信頼に足る明確な数字はあるまい。さすがの中国共産党もごまかしがきかないからである。

  今年6月28日、中国当局が1~5年モノ貸付金利を5.25%に下げた時点で、1990年来、最低となった。同8月26日、習近平政権はさらに金利を0.25%引き下げて、貸出金利を5.00%とした。

 一般に、GDPと金利は密接に関係する。GDPがグングン伸長すれば、当局は景気の過熱を恐れて、金利を上げるだろう。反対に、GDPが下降すれば、当局は景気の後退を恐れて金利を下げるに違いない。ただ、GDPは、金利の上げ下げから少し遅れて動くと考えられる。

 1990年から2015年8月まで、中国のGDPも1~3年(昨年11月以降は1~5年)モノ貸出金利とある程度連動するはずである(ここでは預金金利を捨象し、貸付金利に限定する)。

 

 まず、図表〔Ⅰ〕だが、1990年と翌91年に関しては通年のGDPである(それ以降は、その年の4半期のGDPデータ)。したがって、90年はGDPと貸出金利の動向はほとんど一致しない。だが、93年5月から98年7月までは、大体、両者は絡み合いながら動いている。

 

 

 次に、図表〔Ⅱ〕になると、1999年6月以降2007年9月まで、GDPと貸出金利の差が乖離するばかりである。特に、注目すべきは、貸出金利が6%を切った99年6月から、再び6%を超える06年の4月までの7年間弱、明らかに景気が後退していたに違いない。それにもかかわらず、その間、GDPが8.1%、8.7%、10.1%と伸長した。面妖である。

 

 

 さらに、図表〔Ⅲ〕では、2008年「リーマン・ショック」後の11月、また貸出金利が6%を切った。そして、11年2月再び6%超える2年2ヵ月あまり、GDPが9.6%、9.6%、10.6%、10.6%と緩やかだが伸びている。これも摩訶不思議である。

 しかし、ようやく2012年6月から、GDPと貸出金利の連動性が見られるようになった。

 つまり、1999年6月以来、2012年6月までの13年間、中国のGDPは水増しされている公算が大きい。かりに、中国共産党が毎年GDPに5%前後下駄をはかせたとすれば、現在、公表されているGDPが、日本の2倍ほどになるかどうか大いに疑問である。

  さて、習近平政権は、今年6月、株式市場に介入し、株価を下支えした。また、8月には中国当局は人民元を連続3日切り下げた。為替操作である。近く銀行の預金準備率を下げ(貸付残高は預金残高の75%までと制限されていたが、その厳しい制限を撤廃)、更なる金融緩和を推し進めようとしている。

 このように習政権は、金融政策で何とか景気浮揚を試みている。けれども、これには限界があるだろう。緊急の財政出動がまたれる。

  周知の如く、2008年時、胡錦濤政権は少なくとも4兆元(約76兆円)、一説には40兆元(約760兆円)の財政出動を行った。そのため中国は深刻な財政危機に陥っている。

 今年8月発表された中国社会科学院の調査では、中国政府の債務残高は、2013年末、56.5兆元(約1073.5兆円)にのぼり、前年比で約20%増である。かりにこのペースで債務が増えるとすれば、翌14年末で67.8兆元(約1288兆円)となり、今年15年末には81.4兆元(約1547兆円)までになるだろう。

 

 一方、今年2月に発表されたマッキンゼー・アンド・カンパニーのレポートでは、2007年、中国の負債は7兆米ドル(約840兆円)だった。だが、不動産バブル崩壊やシャドー・バンキング破綻によって、2014年半ばには28兆米ドル(約3360兆円)にも達している。結局、中国の負債はGDPの282%を占めるという。

 秋の5中全会では、経済政策が話し合われるはずである。ここで、習近平政権は財政出動を決定するのだろうか。膨大な財政赤字を抱える中国に、はたしてそれが可能か。

  今年8月12日深夜、天津大爆発事故が起きた。その後、各地で連続爆発事件が生じている。思い起こせば、1997年の「アジア金融危機」に端を発して、インドネシアでは政権が転覆している。同様に、中国も“社会変革”が起きても決して不思議ではないだろう。