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ぶらり一人旅と趣味の世界

気まぐれ日記
ぶらり一人旅。趣味の世界・・など公開!

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坂道を転がり落ちるように

2012-11-30 | 日記

月日のたつのは、早いです。もう、11月も終わり。今年もあと1ヶ月。あっという間に、年末年始になるようです!

薬剤師会の会計の引継ぎの資料・デーダの解析なども・・・・なかなか難解な方程式のようです。引継ぎできるかも自信なし! 簿記・経理の基本知識もないので。・・・1ねんぐらいはかかりそうです。

仕事もそうなんですが、ズート同じ人間が会計するというのは、やはり問題あり。僕の色々、チェックしていると、わからない、疑問に思うことも色々あるのです。

昨日、患者さんの知り合いが、珍しい、メダカを2種類、約30匹・・・もってきてくれました。

薬局に11匹、残りを自宅にもってかえりました。現在、自宅には、外の庭(小スペース)に50匹以上(シロメダカ、クニホンメダカ、ヒメダ、ヨウキヒメダカ)、室内にシロメダカ10匹ぐらい。今回、もらったメダカは、ミナミヌマエビの水槽と、レッドビー用に用意していた水槽に、入れてやりました。屋外はかなりもう寒いので、産卵は「ないようです。室内のメダカは・・・・?

 

 

 

 


あいかわらずの、自分達中心の理屈

2012-11-30 | 反中国

 

「自動車壊してはいけない」 中国証券監督委主席が発言- 朝日新聞デジタル(2012年11月29日02時18分)

 【北京=吉岡桂子】中国証券監督管理委員会の郭樹清主席は28日、中国が直面する経済改革について講演したなかで、尖閣諸島問題について触れ、「疑いなく中国の所有だ」と述べたうえで、「日系であれ米国系であれ、自動車を壊したりしてはいけない。あなたの親せきが日系企業で勤めているかもしれない」と指摘した。中国の改革のひとつとして、「偏狭な民族主義や愛国主義をとるべきではない」と話した。中国では、破壊的な反日デモへの批判に加えて、日本との経済関係の修復を期待する声も上がり始めている。

 

 

★★疑いなく中国の所有・・・・なにを根拠に・・・だいたい中国という国があるのか?・・・疑いなく、チベットはチベット人のもの。

偏狭な民族主義や愛国主義をとるべきではない」・・・・ずーと反日教育してきたあなた方がいまさらないを? 

 

○戸田工がストップ高、レアアース不使用の磁石新材料を量産化

11月29日(木)16時20分配信 モーニングスター

現在値
戸田工 371 +56



 戸田工業 が3日ぶりに反発、80円ストップ高配分の315円。28日にレアアース(希土類)を使わない磁石材料を2013年末から量産化すると発表した。

 研究は東北大学、京都大学、広島大学などと共同で進めてきたもので、新材料は窒化鉄の微粉末。鉄と窒素で構成するナノ(ナノは10億分の1)メートル単位の粉末を年産200キログラムサンプル出荷するとしている。

 

 ★★レアアースの輸出規制問題で・・・世界中でレアアースの開発、あるいはレアアースを使わない技術の開発が加速。

結局、中国の規制が、ブーメランのように、自分に跳ね返ってくることに!

対日強行姿勢、反日デモ、暴動、破壊行為、不買運動・・・・・すべて、結局は中国自身にブーメランのように、もどってくるでしょう。

中国への投資の減少、企業の撤退、中国従業員の解雇・縮小・・・・・・・・・あとで気がついてもその時はもう遅いんですが。

 

 ○尖閣防衛義務を再確認=国防権限法案に異例の明記―米上院- 時事通信(2012年11月30日16時42分)

 【ワシントン時事】米上院は29日の本会議で、中国が領有権を主張する沖縄県・尖閣諸島について、日本の施政権下にあることを認め、「(米国の対日防衛義務を定めた)日米安保条約第5条に基づく責任を再確認する」と宣言する条項を、審議中の2013会計年度(12年10月~13年9月)国防権限法案に追加する修正案を全会一致で可決した。

 国防権限法は国防予算の大枠を定めるもので、領土をめぐる他国同士の争いに関して米国の立場を明記するのは異例。法案全体は近く採決に付され、可決される。 

 

 ○尖閣防衛義務を再確認=国防権限法案に異例の明記―米上院- 時事通信(2012年11月30日16時42分)

 【ワシントン時事】米上院は29日の本会議で、中国が領有権を主張する沖縄県・尖閣諸島について、日本の施政権下にあることを認め、「(米国の対日防衛義務を定めた)日米安保条約第5条に基づく責任を再確認する」と宣言する条項を、審議中の2013会計年度(12年10月~13年9月)国防権限法案に追加する修正案を全会一致で可決した。

 国防権限法は国防予算の大枠を定めるもので、領土をめぐる他国同士の争いに関して米国の立場を明記するのは異例。法案全体は近く採決に付され、可決される。