私の主張・ひとりの日本人として

新聞やテレビの報道で特に偏向マスコミや反日日本人などに憤慨することが多くなり、暇な時に思いつくまま書き綴ったブログです。

いくら日中友好などと言っても日本人は信用しない

2017年02月07日 20時46分00秒 | 支那関連


在日中国人「反アパホテル」デモ 対抗団体も登場、休日の新宿が混乱

2017/02/05

 ホテルチェーンのアパホテルが「南京大虐殺」などを否定する書籍を客室に備えているとして、中国当局が猛反発している問題で、日本在住の中国人らが5日、東京都新宿区で同ホテルへの抗議デモを実施した。現場周辺にはデモに抗議する団体メンバーも多数詰めかけ、休日の新宿は混乱した。

 デモを行ったのは、このデモのために結成された日本で生活している中国人企業経営者、会社員らで作る「中日民間友好委員会」。約300人(主催者発表)の参加者が午後3時から、新宿中央公園から新宿御苑に近い同ホテル周辺まで行進した。「中日友好」「民族の尊厳を守る」などと書かれたプラカードや横断幕を掲げながら道路を歩いたが、シュプレヒコールを上げることはなかった。

 デモには抗議する右翼団体の構成員らが併走。「JAPANが好きだ」と書かれた横断幕を奪い取ろうとしたほか、デモに飛びかかろうとして、警戒に当たっていた警察官に静止される場面が何度も見られた。

 デモを主催した来日10年になるという中国人女性は「(周囲の)みなさんにはご迷惑をおかけした。今回声を上げたのは勇気ある中国人だ」などとコメント。年齢や名前などは明らかにしなかった。
(産経新聞)

(引用終了)


 日本にも多くの外国人が在留するようになったが、あくまでも外国人であるから日本に迷惑を掛けないように慎ましく暮らして欲しいもので、日本が嫌いだなどと言って反日活動に勤しむ外国人は祖国に帰って欲しいものであり、そして、二度と日本に来なければ良いし、日本人から歓迎されず、嫌われているようでは何かと居心地が悪くなるだけであり、だから外国人はこの日本では居候の身であるとの自覚を常に持つことが必要であろう。

 嫌われている外国人と言えば支那人と朝鮮人であることは良識ある日本国民のほとんどが認識していることであり、それは日本だけの話ではなく、多くの国で嫌われているようで、良い評判など一度も聞いたことはないし、友好国が皆無なのだから当然なのだが、自国ではなく外国に住んでいるならば、その国に対して何をすべきであり、また何をしてはならないかが分かっていないようでは話にならない。

 産経新聞によれば、在日支那人が5日、アパホテルが「南京大虐殺」などを否定する書籍を客室に備えている件で、新宿中央公園から新宿御苑に近い同ホテル周辺まで抗議デモを実施したそうであり、「中日友好」「民族の尊厳を守る」などと書かれたプラカードや横断幕を掲げながら道路を歩いたようだが、シュプレヒコールを上げることはなかったとのことで、また、このデモに対して抗議する団体もあり、現場は混乱したと報じられている。

 政治家でもない一私人が書いた著書に対して、抗議のためにデモまでするのは異常であり、まして、ここは日本なのに、外国人である支那人が本国から指令だからとしても、デモをすれば、いくら日中友好などと言っても日本人は信用しないし、そもそも支那が考えている友好とは「どのようなことでも日本が譲歩せよ」なのであり、その方が日本にとって幸福だとしているのは、いわゆる中華思想から来ているもので、だから日本人と支那人がお互いに分かりあうことは永久にないのである。

 日本は言論の自由が認められている国であり、「南京大虐殺」を否定し、それを著書にするのも自由であり、反論したければ、言論で行うべきで、デモなどの手段で、その著書の撤去を要求するのは間違いであり、その前に著書の内容に誤りがあるならば、証拠を示して、反証すれば良いのになぜしないのか。

 支那共産党は「南京大虐殺の証拠は山ほどある」などと言っているようだは、今まで、その証拠を見たことは一度もないし、既に出ている写真は南京大虐殺とは異なるもので、「これこそ間違いない」と言っていた写真も間違いだったではないか。尖閣諸島に関しても同様で、古代からの支那の領土らしいが、ならば、その証拠を出して欲しいものだが、そのように言うだけで、一度も証拠を見たことはなく、だから、支那とは平然と嘘をつく国であり、それが国民性だから、国際社会で嫌われている訳である。

 今回のデモに参加者した者は少なかったとしても、本国からの指令があれば、在日支那人と帰化支那人による大規模なデモが行われる恐れがあり、日本ではほとんどのデモが許可されるとなれば、当初は平穏なデモだとしても、次第に騒乱状態となるデモに発展する恐れはあるだろう。

 国外に住む支那人は帰化支那人を含んで国防動員法によって、有事の際に動員令が発令されることになっており、すなわち、支那政府の指令があれば、日本に在住する支那人によって、破壊活動が行われることであり、そうなると、日本共産党や極左暴力集団が、破壊活動防止法による要視察団体に指定され公安当局による視察対象になっているのと同様に、日本に在住する帰化した者を含んだ支那人も視察対象とすべきである。

 既に北京五輪の聖火リレーで長野市が騒乱状態になった事例があることから、デモ程度ならば良いではないかと油断してはならず、なにせ支那人だから何をするか分からないし、「支那人を見たら泥棒と思え」などと言った程度を越えており、日本そのものを乗っ取ろうとしていることから日本国民は支那人の動向に注視し、おかしな動きがあれば、公安当局への通報を怠ってはならない。
(2017/02/07)

写真:アパホテルに向けて行進する在日中国人の団体=5日午後、東京都新宿区(菊本和人撮影)


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