自粛・・・新型コロナ対策のひとつではある

自粛・・・新型コロナ対策のひとつではある。
今日のニュースでうれしいことのひとつは
東京の陽性者は１００人をきったとのことだ。


それには多くのひとたちの自粛の努力と協力があって
可能にした数値でしょう。
さらに感染者を減らすには
ガリバーさんのように
レンタカーを無料で貸し出し
電車通勤での感染を防止する対策のひとつと
することでしょう
ガリバー様
ありがとうございます。

私は今年の夢は
筑波山のカタクリの花をみにゆくことでした。
それがコロナ自粛で
ゆけなくなったのです。
私は東北の桜の花も見に出かけたかったのです
ところが自粛で諦めました。
私は片品村のオドリコソウの花も見にゆきたかったのです
こちらも自粛で行けなくなったのです。
昭和公園へムラサキハナナも見に出かけたかったのですが
自粛をして我慢をすることにしました。
一億人からのひとたちが
自粛をしてゆくことは
あしたへの希望に
つながるのです
まだ
まだ
自粛は
続くが
自粛があまりに長期化すれば自滅がくるだろうし
なにごとも
ほどほどに・・・だ
祈る

コロナ対策はまず、自粛を・・・尾身茂さんの信頼に応えようよ！

コロナ対策はまず、自粛を・・・尾身茂さんの信頼に応えようよ！
都市閉鎖をせずに
日本人を信頼される尾身先生の
呼びかけ
まず自粛を守りたい。
自粛を守らないと、
東京は
コロナ爆発の日が
くる。
この恐ろしい事態に陥ると、
医療破壊となり
コロナ患者だけでなく他の病の治療もできなくなるわけではないでしょうか

わが弟から
手紙が来た。そこには次ような文があった。
「２月から巣ごもり状態、特に毎週通っていたサウナが閉鎖中なので、リズム維持に苦労しています」とあった。
わが子は
いわゆる作業所へでかけて働いている。
高齢者むけの
お弁当つくりである。
親としてはすこしでも
コロナ感染を防いであげたいことから、送迎のうちの送りだしだけは愛車で送って手伝っている。
時給２００円ならやとってあげても、、との話もあった。
世間並みの時給のところではたらけたら、、、、、と願っていると
弁当つくりの職場に就職できたのです。
少女時代、夢があって駒場まで通学していた子だったのですが・・・
国連で働きたい夢をもっていた子でしたが
発症してしまい
苦難の連続の日々・・・
そのよう日々に生きているときの今は
コロナ禍。
尾身茂先生は
新型コロナウイルス感染症対策本部新型コロナウイルス感染症対策専門家会議副座長さま
尾身先生の呼びかけを守って
なんとか、
送迎がなくとも生きられる日々をとりもどそうやないでしょうか
ですから、
戸越銀座でしたか、混み具合のニュース
湘南の海でしたか、混み具合のニュース
を視聴すると
日本なのだろうか、とおもってしまうのです。
尾身先生のご教示に応えて
もうすこし
自粛をがんばれないでしょうか


以下に
尾身先生のご紹介記事を抜粋で記録しておきたい。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』。

尾身 茂
おみ しげる

生年月日
1949年6月11日（70歳）

出生地
日本・ 東京都

出身校
慶應義塾大学法学部中途退学
自治医科大学医学部卒業

前職
世界保健機関
西太平洋地域事務局
感染症対策部部長

現職
地域医療機能推進機構理事長

称号
医学博士（自治医科大学）

世界保健機関の旗 第5代 世界保健機関
西太平洋地域事務局事務局長

在任期間
1999年2月1日 - 2009年1月31日

研究分野
医学

研究機関
自治医科大学
厚生省
世界保健機関
年金・健康保険福祉施設整理機構
地域医療機能推進機構

出身校
慶應義塾大学法学部中途退学
自治医科大学医学部卒業

主な業績
西太平洋地域での
急性灰白髄炎の根絶に成功
重症急性呼吸器症候群の
制圧に尽力

影響を
受けた人物
内村祐之

主な受賞歴
ベトナム名誉国民賞
（2000年）
小島三郎記念文化賞
（2001年）
小児麻痺根絶特別貢献賞
（2009年）
プロジェクト:人物伝
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尾身 茂（おみ しげる、1949年（昭和24年）6月11日 - ）は、日本の医師、医学者（地域医療・感染症・国際保健）、厚生官僚、国際公務員。学位は医学博士（自治医科大学）。独立行政法人地域医療機能推進機構理事長（初代）、世界保健機関西太平洋地域事務局名誉事務局長、自治医科大学名誉教授。

東京都立墨東病院や伊豆諸島の診療所での勤務を経て、自治医科大学医学部助手となり、厚生省保険局医療課に勤めたのち、世界保健機関西太平洋地域事務局事務局長（第5代）、自治医科大学地域医療学センター教授、世界保健機関執行理事、独立行政法人年金・健康保険福祉施設整理機構理事長（第2代）、世界保健総会会長などを歴任した。

2020年4月7日、総理大臣官邸にて内閣総理大臣安倍晋三（右）と
東京都出身の医師であり、地域医療、感染症、国際保健などを専門とする医学者でもある。自治医科大学卒業後、地域医療の現場で医師として活動したのち、厚生省を経て世界保健機関に入る。西太平洋地域での急性灰白髄炎の根絶に成功し、西太平洋地域事務局の事務局長に就任する。事務局長退任後は、自治医科大学にて教鞭を執った。その後、年金・健康保険福祉施設整理機構や地域医療機能推進機構の理事長を務めた。また、厚生労働省顧問、名誉世界保健機関 (WHO) 西太平洋地域事務局長、自治医科大学名誉教授、内閣府「野口英世アフリカ賞」委員会委員、NPO法人「全世代」代表理事といった各種役職も兼任した。

2019年の新型コロナウイルス感染症の流行にともない、新型コロナウイルス感染症対策本部の下に新設された新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の副座長を務めた。また、新型インフルエンザ等対策閣僚会議の新型インフルエンザ等対策有識者会議においては会長を務め、基本的対処方針等諮問委員会の委員長も兼務していたことから[1]、新型コロナウイルスに対する緊急事態宣言の妥当性について新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づき審議した[註釈 1]。

来歴[編集]

生い立ち[編集]

1949年（昭和24年）6月11日、東京都にて生まれた。東京教育大学附属駒場高等学校に進学したが[2][註釈 2]、American Field Serviceの交換留学生に選ばれ[2]、在学中の1967年（昭和42年）からアメリカ合衆国に留学した[2]。アメリカ合衆国では、ニューヨーク州セントローレンス郡ポツダム町の高等学校に通った[2]。1968年（昭和43年）の夏に日本に帰国したが[3]、当時の日本は学生運動が激化していた時期であり[3]、志望していた東京大学も東大紛争の煽りを受け入学試験を中止する事態となった[3]。これを受け、1969年（昭和44年）に慶應義塾大学に進学し[2]、法学部の法律学科にて学んだ[2]。当初は商社員や外交官になりたいと考えていたが[3]、医学者である内村祐之の『わが歩みし精神医学の道』に衝撃を受け[3]、医学部再受験を志す[3]。1971年（昭和46年）、慶應義塾大学を中途退学する。また、自治医科大学が新設されるとの報を聞き[3]、日本の地域医療のメッカを目指すという同大学の方針に賛同し[3]、第一志望とする[3]。1972年（昭和47年）4月、自治医科大学に1期生として入学し[2][3]、医学部にて学んだ。1978年（昭和53年）、同大学を卒業した[2]。

医師、医学者として[編集]

大学卒業後は、東京都立墨東病院に研修医として勤務したのち[2]、東京都の伊豆七島を中心とする僻地・地域医療に従事した[2]。その後、母校である自治医科大学にて医学部の助手となり[2]、予防生態学を受け持った[2]。1990年（平成2年）には、B型肝炎の分子生物学的研究により医学博士号を取得。

官界にて[編集]

その後、厚生省に転じて技官となり、保険局の医療課に勤務した。さらに、フィリピン共和国のマニラ都マニラ市に所在する世界保健機関の西太平洋地域事務局に入り[2]、感染症対策部の部長等を歴任した[2]。域内における感染症の制圧に尽力し、西太平洋地域から急性灰白髄炎を根絶させることに成功した。これらの実績が評価され西太平洋地域事務局の事務局長候補に推され、3期目を目指していたハン・サンテを破り初当選を果たす。1999年（平成11年）、世界保健機関の西太平洋地域事務局にて、第5代事務局長に正式に就任した[2]。退任後、世界保健機関より西太平洋地域事務局の名誉事務局長の称号が贈られた。

退官後[編集]
2020年2月16日、新型コロナウイルス感染症対策本部新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の会合にて構成員らと
日本に帰国後、2009年（平成21年）より自治医科大学の地域医療学センターにて教授を務めた[2]。また、世界保健機関の執行理事も兼任していた[2]。2012年（平成24年）4月、独立行政法人である年金・健康保険福祉施設整理機構の理事長に就任した[2][4]。同機構が地域医療機能推進機構へ改組するにあたり、準備の陣頭指揮をとった。2014年（平成26年）4月、地域医療機能推進機構が発足すると、引き続き理事長に就任した[2]。その傍ら、さまざまな役職を兼任していた。2012年（平成24年）8月、新型インフルエンザ等対策閣僚会議の下に新型インフルエンザ等対策有識者会議が新設されると[5]、その会長を兼任することになった[1]。なお、新型インフルエンザ等対策有識者会議の下に置かれる基本的対処方針等諮問委員会においては[6]、その委員長も兼任した。2020年（令和2年）2月14日、新型コロナウイルス感染症対策本部の下に新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が新設されると[7]、その副座長も兼任した[8][9]。そのほか、2013年（平成25年）5月に開催された世界保健総会においては、会長を務めた[10]。

業績[編集]
2011年1月、世界保健機関執行理事会の会合にて
尾身の最大の業績のひとつは、西太平洋地域において小児麻痺（ポリオ）の根絶を達成したことである[11]。ポリオ根絶の功績・手腕の為、日本政府は1998年、世界保健機関 (WHO) 西太平洋地域事務局事務局長選挙に候補者として尾身氏を擁立し、当選。その後再選され、事務局長として10年間活躍した。人類にとって21世紀最初の公衆衛生学的危機であった重症急性呼吸器症候群 (SARS) 対策に於いて陣頭指揮をとった[12]。また、尾身は、西太平洋地域事務局長在任中に、アジアにおける結核対策を前進させたこと、鳥インフルエンザの脅威を世界に発信したことなどでも知られている。

2006年5月　李鍾郁WHO事務局長の急死に伴い、日本政府はWHO本部事務局長選挙に候補者として尾身氏を擁立。だが、中国政府の支援を受けた香港の陳馮富珍（マーガレット・チャン）に惜敗した。 2009年2月、母校の自治医科大学教授に就任し、後進の指導にあたった。

2009年新型インフルエンザパンデミックの際、政府の新型インフルエンザ対策本部専門家諮問委員会の委員長に任命された。既に政府によって始められていた水際作戦から、重点を地域感染対策に移すべきこと、パンデミック初期には広範に学校閉鎖を実施すべきこと、ワクチンの優先接種グループなどにつき提言した[13]。

2014年からは、我が国初の新たな医薬品や診断キットの国際的普及を目指した官民学一体の「アジア・アフリカ感染症会議」議長を務めている。

2016年、国際的な公衆衛生危機対応タスクフォースメンバー（国連議長からの要請）。

略歴[編集]
2020年2月16日、新型コロナウイルス感染症対策本部新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の会合にて座長脇田隆字（左）と1949年 - 東京都にて誕生。
1969年 - 東京教育大学附属駒場高等学校卒業[2]。
1971年 - 慶應義塾大学法学部中途退学。
1978年 - 自治医科大学医学部卒業[2]。
1987年 - 自治医科大学医学部助手[2]。
1990年 - 世界保健機関西太平洋地域事務局感染症対策部部長[2]。
1999年 - 世界保健機関西太平洋地域事務局事務局長[2]。
2009年 - 自治医科大学地域医療学センター教授[2]。
2009年 - 世界保健機関執行理事[2]。
2012年 - 年金・健康保険福祉施設整理機構理事長[2]。
2012年 - 新型インフルエンザ等対策閣僚会議新型インフルエンザ等対策有識者会議会長。
2013年 - 世界保健総会会長[10]。
2013年 - 国立国際医療研究センター顧問[2]。
2014年 - 地域医療機能推進機構理事長[2]。
2016年 - 国際連合国際的な公衆衛生危機対応タスクフォース委員[2]。
2020年 - 新型コロナウイルス感染症対策本部新型コロナウイルス感染症対策専門家会議副座長[8][9]。

外出自粛を訴え、奥方には旅行を認める安倍さん。国民の支持率が落ちるわけだ

国民には外出自粛を訴え、
奥方には旅行を認める安倍さん。
国民の支持率が落ちるわけではないでしょうか

新型コロナウイルス流行で
緊急事態宣言が出された
日本
緊張のさなかにある。

なぜ、日本は収束できずにいるのだろうか
すでに韓国、ドイツ、中国、
チャイナ台湾も
終息のめどがたってきたようなのに
なぜ、なぜ
日本は
毎日、コロナ陽性者が
増え続けているのでしょうか
考えさせられる日々です。

店頭からマスクはなくなっている今日
売り切れなのです
私は
10回以上は
マスクを洗って使用している
体温計がほしい
といわれて
10店舗は訪ねたが
こちらも
入荷の見通しはないとの返答。
あのボーナスをだしたスギ薬局とかも行ってみたが、在庫なしであった
国民は
ひやひやの毎日なのだ
そのようなときに
総理夫人は
良人の諒解のもと
旅行をたのしめておられたのでしょうか

私の友人から、中国からマスクが贈られてきましたので
どうぞ、と
おすそわけに預かれた。


隣国のなさけをいただいた。

日本国のリーダー様
どうか、一刻も早い終息をめざして
的確に手をうっていただきたい
リーダーとして
器でないのなら
国民にもうしわけありません
と
新リーダーに
おねがいすることではないでしょうか

緊急事態宣言も
まず
隗より始めよ
か

※東京新聞から引用
:感染対策の国民支持、日本が最低 G7対象の仏紙調査 ...

https://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2020041701002348.html
11 時間前 ... 【パリ共同】１７日付のフランス紙フィガロは、新型コロナウイルスを巡り先進７カ国（Ｇ７） で今月前半に実施した世論調査で、政府対応への国民の支持率について、日本は前回 ３月後半の調査に続き最低だったと伝えた。３５％から３０％へと一層 ...