しょく～ん！おはよう～っす！
愛娘がトランプマジックにはまっています
昨日もＴＶを真剣に見入ってました
誰に聞いたのか他愛も無いマジックを披露してくれます
タネはすぐに見破れるんですが
子供にしてはなかなか
ただ、何をしたいのかが今一伝わらなくて・・・
将来は引田天功の名を継ぐのか？
親馬鹿？でっけ～おせわです
サテ、日経平均マイナス引け、予想あたり
２６勝７敗
現総理と元総理が言い合ってる場合か！
20日の日経平均株価は反落。４カ月ぶりの安値水準。
欧米金融機関財務不安や国内外機関投資家換金売りが警戒された。
景況感の悪化や株価下落による保有有価証券の評価損拡大が嫌気されたほか、政治混乱によって経済対策が遅れるとの見方も出ていた。
朝方は円が１ドル＝94円台と円安方向にふれていたことで下げ渋る場面もあった。
ＴＯＰＩＸも反落。大引けはバブル経済崩壊後の安値を更新。1984年１月５日以来、25年ぶりの安値水準となった。昨日の米はダウ・ナス共にマイナスで引けました
米もズルズル安値更新・・・・終わってますな
今日のところはこんなもん
はてさていかがあいなりますやら。（投資は個人の判断で
）
19日の日経平均株価は小幅ながら４営業日ぶりに反発。
円が１ドル93円台と１月上旬以来の水準まで下落したことを手掛かりに、輸出関連株の一角が買いを集め、終日高い水準を維持して終えた。
もっとも、世界景気や企業業績が一段と悪化しているとあって戻り待ちの売り圧力も強く、朝高後は伸び悩みが鮮明だった。
ただ、円下落が一服したうえアジアが小動きだったことから、さらに買い進める手掛かりが見当たらず、後場は狭い値幅でのこう着状態が続いた。
業種別では輸出関連や証券、非鉄株などが上昇した半面、保険や海運株などの下げが目立った。
日銀は13時50分過ぎ、きょうまで開いた金融政策決定会合で、政策金利の据え置きや企業金融支援策の期間延長などを発表した。ただ、事前の報道通りとして株式相場の反応はほとんど出なかった。
とユ－ことで、勘兵衛の予想はマイナス引け！
18日の日経平均株価は３日続落。約４カ月ぶりの低水準を付けた。
前日の米が金融不安や景気低迷の長期化懸念などで大幅安となり、嫌気した売りが広がった。
３メガバンクがともに下げ、金融セクター全体に売りが膨らんだ。
米自動車大手が日本時間早朝に米政府へ経営再建計画を提出し、目先の混乱は避けられたとして自動車株の一角に自律反発狙いの買いを誘った。
国内の追加経済対策での公共事業の前倒し期待などから建設株なども上昇したが、物色先の広がりは限られた。
日経平均は下げ幅が150円を超え、7500円を下回る場面があった。
景気や企業業績の長期低迷懸念が強く、欧米金融機関の不良債権処理問題の解決には時間がかかるとの見方もあり、売りに押された。
ただ、下値では自律反発狙いの買いが増え、下げ渋った。
米住宅着工件数や、前日急落した米株動向を見極めたいとして積極的な買い手は限られた。
17日の日経平均株価は続落。約４カ月ぶりの安値を付けた。
世界的な景気悪化の長期化を懸念した売りが目立ち、海運や商社が軟調だった。
米自動車大手２社の再建計画の提出期限とあって様子見気分が広がり、売買は低調。
後場に入ると日経平均は安い水準で動きの鈍い展開が続いた。
取引時間中の値幅は94円49銭で、昨年12月25日以来の狭さ。
前日内閣府が発表したＧＤＰが年率換算で前期比12.7％減と落ち込んだことで、改めて日本経済の先行き不安が強まった。
東京市場ではＧＭと全米自動車労組の交渉が長引くことで再建計画が提出できない事態や米連邦破産法11条の申請を警戒する声も聞かれ、相場の重しになった。
後場寄り付き直後には財務・金融担当相が記者会見で辞意を表明したことで外国為替市場の円相場がやや円安・ドル高方向に振れる場面があった。
ただＧＬＯＢＥＸで米先物が軟調だったため、米安を連想した売りが続き、買いの勢いは続かなかった。
16日の日経平均株価は小反落した。
目新しい材料が乏しいなか、方向感の定まらない展開が続いたが、大引けにかけては小口の売りが優勢だった。
決算発表をきっかけにいったん悪材料出尽くし感が広がった損保株が買い戻されるなど、個別には上昇する銘柄が多かったが、輸出関連の主力銘柄の一部が戻り待ちの売りに押され、日経平均の重しになった。
朝方発表されたＧＤＰの減少率は前期比年率12.7％と、35年ぶりの大きさを記録した。しかし、市場では「株式相場には織り込み済み」との見方が多く、嫌気売りは目立たなかった。
取引時間中の高値と安値の差は109円51銭と昨年12月25日（68円34銭）以来の水準に縮まった。
週末の米が下落した流れを引き継ぎ、朝方に日経平均は84円安となる場面があったが、年初来安値近辺では値ごろ感からの買いで下げ渋り、一時は上げに転じた。
もっとも、17日に米自動車大手ゼネラル・モーターズとクライスラーの再建計画の提出期限を控え、模様眺め姿勢を強める投資家は多く、戻りは限定的だった。
Ｇ７財務相・中央銀行総裁会議は、成長と雇用維持、金融部門の強化へあらゆる政策手段で協働するとの声明を発表したが、具体策は各国当局に委ねられ、株式市場の手掛かりとはならなかった。