きょう能登半島地震の震源地で震度6強の揺れに見舞われた珠洲市をめぐった。勇壮なカタチから通称「軍艦島」と呼ばれ、市の観光名所でもある見附島は去年5月5日の震度6強、そして今回と度重なる揺れで「難破船」のような朽ちた姿になった。街では倒壊した家々が連なる。同市では全半壊の住宅が4289棟に及んでいる（4月26日現在・石川県危機対策課まとめ）。
建物の倒壊した現場を眺めると、瓦屋根が住宅を押しつぶしたような光景が目に入ってくる＝写真＝。黒瓦は「能登瓦」と呼ばれ、珠洲市は瓦の産地でもある。耐寒性に優れると重宝されている。その能登瓦の重さが住宅被害の拡大につながったのかもしれないと勝手にイメージしていた。これが誤解だ
と知ったのは、きょうの新聞紙面で取り上げられていた「能登復興建築人会議」の記事だった。
建築人会議は、日本建築家協会北陸支部石川地域会と石川県建築士事務所協会などが幹事役となり、建築の専門家集団として自治体と被災者の調整役も担う目的で先月31日に設立された。その設立記念フォーラムがきのう28日、金沢市で開催され、報告の中で取り上げられたテーマの一つが「瓦屋根と住宅被害」の実態調査だった。以下、北陸中日新聞の記事（29日付）から引用。
建築人会議のメンバーである金沢工業大学の竹内申一教授らが「重い黒瓦が被害を大きくしたとの風評被害がある」と問題提起をし、建築設計の研究者ら13人が輪島市河井町で計479棟の住宅について目視調査を行った（2月16日）。約9割は木造住宅。瓦屋根の建物のうち、1981年5月末までの旧耐震基準のままの住宅の約6割が半壊などの被害があった一方、2000年以降の今の耐震基準の新しい住宅では約9割は被害が目立たなかった。このため、家屋倒壊などの原因は耐震性で、瓦屋根が要因ではない可能性が高い、と報告した。今回は目視調査だったが、輪島市と連携し、さらに詳しい建築時期や耐震化も確認して調査結果の精度を上げる方針、という。
この記事を通して、瓦と住宅被害の誤解が解けた。被害状況を素人判断で断ずる怖さでもある。
⇒29日（月）夜・金沢の天気 くもり
