環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約と、1シーズンに台風が北海道に3つ上陸は統計開始以来初との関係。

1シーズン北海道に3つ上陸は統計開始以来初だそうですが、幾ら感の悪い人でも最近のゲリラ豪雨や今回の様な台風に対して、「おかしいと」感じていると思いますが、ひょっとして、「異常気象」「温暖化」というマスコミの刷り込みで納得してるかな？

最近のゲリラ豪雨は、過去に経験した事がありません。一度に何か所もゲリラ豪雨に見舞われたり、一度に降る降雨量が尋常じゃ無い量だったりと、今までの常識が通用しない天候です。


台風9号　北海道に再上陸　1シーズン北海道に3つ上陸は統計開始以来初

ウェザーマップ 8月23日(火)6時13分配信



23日午前6時の台風の推定位置と今後の進路予想。

　台風9号は、23日午前6時頃、北海道日高地方付近に上陸したとみられる。1シーズンで北海道に3つ目の上陸は、1951年の統計開始以来初めてのこととなっている。

　台風9号は、この後北海道東部を北北東に進み、夕方までにはオホーツク海で温帯低気圧に変わる見込み。北海道は午前中は雷を伴った激しい雨が降り、局地的に猛烈な雨が降るおそれがある。北海道では大雨が続いており、きのう22日までの10日間で、8月に降る平年の雨量の5倍以上の雨が降っている所があるため、これまで以上に土砂災害などに厳重な警戒が必要だ。
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最終更新:8月23日(火)6時33分

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「略称は環境改変技術敵対的使用禁止条約。通称、「環境改変兵器禁止条約」ともいう。」となっています。環境改変兵器禁止条約に署名48ヵ国、批准76ヵ国となっていますので、環境破壊兵器とも言える装置は既に、現存している事になります。

（第5条）苦情申し立ての具体的措置、国際連合安全保障理事会に苦情を申し立てる事が、出来るようです。苦情が申し立て出来るという事は、天候を弄る事が可能だという事です。

北海道の台風は環境改変兵器が使用されたのではないでしょうか？


環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約


環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約（かんきようかいへんぎじゅつのぐんじてきしようそのたのてきたいてきしようのきんしにかんするじょうやく、英: Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques、英略称：Environmental Modification Convention (ENMOD)）は、1976年12月10日、第31会期国際連合総会決議31/72号で採択され、1978年10月5日に発効した環境保全と軍縮に関する条約。略称は環境改変技術敵対的使用禁止条約。通称、「環境改変兵器禁止条約」ともいう。

概要[ソースを編集]

環境改変技術敵対的使用禁止条約は、「現在あるいは将来開発される技術により自然界の諸現象を故意に変更し(例えば地震や津波を人工的に起したり台風やハリケーンの方向を変える)、これを軍事的敵対的に利用すること」[1]の禁止を目的とする環境保全と軍縮に関する条約。具体的には「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」[2]を禁止する内容（第1条）となっており、条約を遵守する締約国のとるべき措置(第4条）や、違反の際の苦情申し立ての手続き（第5条）を規定する。ただし、罰則規定はない。また、有効期間は無期限と規定されている（第7条）。


主な内容[ソースを編集]

（第1条）敵対的使用の禁止[ソースを編集]
締約国は、他の締約国に対し、「破壊、損害又は傷害を引き起こす手段として広範な、長期的な又は深刻な効果をもたらすような環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用」を禁止される[3]。（第1条1項）

（第2条）定義[ソースを編集]
「環境改変技術」（environmental modification techniques）とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」をいう[4]。（第2条）

（第3条）平和的使用[ソースを編集]
本条約は、「環境改変技術の平和的目的のための使用を妨げるものではなく、また、環境改変技術の平和的目的のための使用に関し一般的に認められた国際法の諸原則及び適用のある国際法の諸規則を害するものではない。」）と規定されている[5]。（第3条1項）

（第4条）締約国のとるべき措置[ソースを編集]

本条約において締約国は、「自国の憲法上の手続に従い、その管轄又は管理の下にあるいかなる場所においても、この条約に違反する行為を禁止し及び防止するために必要と認める措置をとること」を誓約する[6]。（第4条）

（第5条）苦情申し立ての具体的措置[ソースを編集]
苦情を申し立てる場合、締約国は、「他の締約国がこの条約に基づく義務に違反していると信ずるに足りる理由があるときは、国際連合安全保障理事会に苦情を申し立てること」ができる[7]。（第5条3項）
このような「苦情の申立てには、すべての関連情報及びその申立ての妥当性を裏付けるすべての証拠」を含めなければならない[8]。（同項）




日本[ソースを編集]

1977年の『外交青書』によると、日本政府は、条約は「禁止の対象が必ずしも現在の技術のみでないため具体的な技術の使用を禁止できず、そのため技術の使用の結果が「広範、長期、重大」なものを禁止しようとするもので、その意味であくまでも予防的軍備管理措置である」と捉えている[10]。
1982年6月4日 - 国会承認
1982年6月9日 - 加入書寄託、効力発生、公布（条約第7号）


改正[ソースを編集]

条約の改正は1984年と1992年に過去2度検討されたが、2013年11月現在改正はなされていない[11]。国連欧州連合本部（ジュネーヴ）の記録によると、2002年までに次回の再検討会議を招集しない場合について、1992年の再検討会議で行われた合意に基づき、国連事務総長は、2013年3月20日付けで各締約国に書簡を送付。書簡では、条約の規定（第7条3項）により、三分の一あるいは10か国が招集に応じた場合は、第2回再検討会議を開催する旨を通知し、条約の締約国に対し、2013年5月1日までに回答することを求めた [12]。

沿革[ソースを編集]
1974年7月 - 米ソ共同声明において初めて取り上げられる
1975年8月 - 米ソ両国が同一内容の条約案を国連軍縮委員会に提出する
1976年9月 - 国連軍縮委員会が条約案テキストを作成し国連総会に送付する
1976年12月 - 国連総会決議31/72により条約案が採択される
1977年5月 - 条約案が署名のため開放される
1978年10月 - 条約が発効する
1982年6月 - 日本が加入する
1984年9月 - 第1回再検討会議が開催される
1992年9月 - 第2回再検討会議が開催される
2013年3月 - 国連事務総長より第3回再検討会議の招集に関する意見を求める書簡が送付される

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この方法が一番理に適っている様に思います。

アメリカのＴＶ番組が報道した気象改変施設の存在

「アメリカのＴＶ番組が報道した気象改変施設の存在」の動画を見て、haarpで大雨降らす仕組みが理解出来た様に思います。動画を確認すると、実験している場面の紹介があるのですが、実験できると云う事は、現実的にも可能と云う事です。


＞上空のある地点に照射すると、電離層は、熱せられ

一挙に数キロ上空に押し上げられます。

すると、押し上げられた分だけ空間が出来ることになります。

自然の摂理として、大気はその空間を自動的に埋めようとします。


電離層を一気に押し上げて、その空間に大気を集めて雨を降らす。５０年に一度、１００年に一度の豪雨は、この方法ではないのでしょうか？haarpの特許も出されているようです。



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日本でも気象操作?京都にXバンドレーダー・ケムトレイルの成分

2016-08-21 23:42:54
テーマ：自然現象/環境問題


日本になぜか台風が3つも接近しているらしいですね。いくら台風の多い日本でも、一度の3つもというのは珍しいかと思いますが。

それを見て、数年前にアップした記事を思い出しました。


日本でも気象操作が行われる?京都にXバンドレーダーが設置
http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-11617248830.html


熱帯低気圧をハリケーンに変換させる技術があり、NASAが実際にそれを利用しているなど、 Xバンドレーダーを用いてハリケーンの進路を操作する具体的でテクニカルな情報がまとめてあります。そういった気象操作にはレーダーが必要になりますが、日本（京都）でも米軍によってXバンドレーダーが設置されています。


1960年に連邦政府が気象改造を軍事化させようとし、関連の会議を開催した際にはハリケーンの起動操作を地政学的ツールとして使用することに関する議論がなされていました。


Stormfuryと呼ばれるプロジェクトでは、飛行中の航空機が熱帯低気圧に突入し、ヨウ化銀という「種（Seed）」を植え付けることえ軌道修正するそうですが、それ以外にもハリケーンを強力にするためにも使われている技術で、さらに ケムトレイルがひどい時期の直後に大型のハリケーンがきた場合はハリケーンが軌道修正された可能性が高いということです。





こういった気象操作は「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」に違反するものですが・・・暗黙の了解のごとく、普通に気象操作が行われていると言われています。


ここまでが上記リンクの簡単な内容でした。


HAARPについて


有名なアラスカのHAARPの施設ですが、こちらは2014年に米国政府が年間500万ドルの維持費をこれ以上正当化することは不可能とし、予算削減の一環として支出をカットしたことでこの施設は一時的に閉鎖され、一般から購入希望者を募集していました。


しかし2015年7月にはアラスカ大学フェアバンクス校が同施設を購入し、HAARP施設と気象操作の関係性を完全に否定し、そのような噂を覆したいとしています。同校はHAARP施設が再稼働するために必要だった当初資金の200万ドルを提供し、2015年9月から再稼働しています。


と、公式にはもちろん気象操作との関連性が否定されているHAARP施設ですが、実は同様の施設がイギリスにも作られています。


ビルダーバーグ・グループが裏で操作していると言われているイギリスの連合政権が、イギリスのウェールズ地方にHAARPと同様の施設を建設したのだとか。


ウェールズのアベリストウィス (Aberystwyth) という町のすぐ外側に、数エーカーの広さの施設（Nerc MST Radar Facility）がありますが、ここがこの施設がに電磁波を照射し、上層大気を温めることで普通の気象が阻害していると言われています。そして金属の粒子が含まれるケムトレイルとこのHAARPの電磁波が組み合わさることにより、甚大な降水量や強風、地震まで起こすことが可能で、イギリスで度重なっている洪水の原因となっていると非難されています。





（画像　https://www.metabunk.org/the-nerc-funded-mst-radar-facility-in-wales-is-not-a-haarp-installation.t3158/）


私がよく近所で見かける雲（ケムトレイル）も自然のものとは考えにくい波状になっていますが、このような施設がその原因だとしたら・・・


またこのウェールズの施設以外にも、HAARPと同様の機能をしている可能性があるのではないかと考えられている施設が世界中にあります。


http://www.geoengineeringwatch.org/possible-haarp-locations-around-the-world/


このリストの中にまでクリントン（夫）の名前が見受けられます。


ケムトレイルの成分について告発した核科学者


ケムトレイルについて、最近、核科学者で、地球化学者、宇宙化学者のMarvin Herndon博士が科学ジャーナル誌のCurrent Science（Indian Academy of Sciences）上に「機密のジオエンジニアリング活動を通じアルミニウムによって毒されている人体及び地球の生物相について」という論文を発表して世界中に波紋を巻き起こしています。


論文の中では、2011年から2012年にドイツやフランス、オーストリアから採集された雨水を分析した結果、アルミニウムやストロンチウム、バリウムといった金属が検出されたこと、さらに雨水のサンプルのうち77％からアルミニウムが検出され、バリウムやストロンチウムも高濃度で検出されたこと、さらにこれらの高濃度の金属類は火山噴火など自然現象を原因として検出されたものではないと説明が続いています。


異常気象？地球温暖化？


イギリスのテリーザ・メイ元内務大臣が新首相として就任した直後、「地球温暖化担当庁」の廃止を決定したと日本でも一部で騒がれていたようですが、正確に言うと実際に彼女が廃止しようとしているのは「Global warming（地球温暖化）」の担当庁ではなく、「Climate change（気候変動）」を担当する部門でした。


地球温暖化という言葉は、イギリスでは現在ではニュースなどでも使用することが避けられる傾向にありますが、日本のマスコミなどでは今でも気象変動、異常気象ではなく「温暖化」という概念がまだ用いられていたり、混同されているのは国民からの混乱を招くのではないでしょうか。


細かいことですが、似ているようでこの二つの概念はまったく異なる意味合いがありますし、特にこのメイ首相の政策という点では天と地ほどの違いがあるかと思います。