さらに解体、売られる日本。「貧困化する日本」のゆくへ

さらに解体、売られる日本。「貧困化する日本」

本格的に解体、そして買収される日本の状況はあらゆる情報そして身近でも感じられる。

日本名門企業の解体、売却

近年では

1875年創業の名門企業の東芝は事実上“解体”される。

武田製薬なども、すでに買収され米国アイルランドのシャイアー経営陣の下にある。

中国企業に買収された日本企業(最近の一例)

パイオニア (オーディオ製品)

レナウン　(アパレル)

ラオックス(家電量販)

シャープ　(電機メイカー)は台湾企業の鴻海精密工業に買収されている。

外資に企業買収された場合、経営陣は特別の事情がない限り、外国人の陣営が統治し、

日本人は外国人経営下で就労することになる。

外国人株主の持ち株比率が60％超の会社｣最新リスト(一部)

中外製薬 東P 医薬品
日産自動車 東P 輸送用機器 
HOYA 東P 精密機器
日本ペイントHLD 東P 化学

 

日本の不動産買収

国内一等地にある不動産もさることながら

北海道などの地方リゾート地も買収のターゲットとなっている。

「北海道は“アジアの宝”だと言われている。いろいろな自然資源がしっかりと確保されているということで、
土地を求めてくる外資が多いのは事実。

円がこれだけの為替状況（円安）であることから、ドルを持っている外資からの問い合わせがとにかく増えている」
という。

中国の富裕層に加え、最近ではシンガポールや台湾の客も増えているようだ。

さらに貧困化する日本

「世界に誇る」と言われていた日本の大企業も、今や多くが中国資本となってしまった。

元内閣官房参与で京都大学大学院教授の藤井聡氏は、３倍にまで広がった日本と中国の経済格差を引き合いに、

中国にとって日本の大企業は今や二束三文だと語る。

今や３倍にまで広がった日本と中国の経済格差

これだけ差が開けば「金持ち中国」は、「貧しい日本」のあらゆるものを買い叩いていくのは避け難い。

ここでの記載は、あくまでも一例に過ぎない、実際には多くの不動産、企業が買収されている。

円安のいまは、それが加速している。

かつては日本が『ジャパン・アズ・ナンバーワン』（Japan as Number One)

日本経済の黄金期（1980年代の安定成長期、ハイテク景気〜バブル景気）に外国企業や不動産買収

したように、いまや日本が割安市場として買収されている。

はたして日はまた昇るのか。

陽はまた昇る　ドラマ

家庭用ビデオ「VHS」の開発、そしてソニーの「ベータマックス」との規格競争の裏側を描いた１作。
「VHSの父」「ミスターVHS」とも呼ばれる高野鎮雄をモデルとし、実話をベースに脚色。社名は実名で登場し、
高度経済成長に陰りが見え始めた日本経済を背景に、サラリーマンたちがリアリティあふれる姿で描かれている。

いまや、その名門『ソニー』も58%が外国資本