「妻不貞で父子関係０％」

　２０２１年４月２７日、２０１５年１１月、元光ＧＥＮＪＩの大沢樹生が、元妻の喜多嶋舞が出産した長男が実子ではないと「親子関係不存在」の確認を求めた訴訟で、東京家庭裁判所は「親子関係は存在しない」との判決を言い渡した。「父子関係０％」とするＤＮＡ鑑定結果が大きくものを言った。同じことがわが身に起こった時、妻側にどのような法的責任を求めることができるのか。日本テレビ「行列のできる法律相談所」などに出演する北村晴男弁護士は「夫側の受けるショックが妻の不貞行為による場合と同程度と考えるなら慰謝料２００～５００万円」と話したのだ。わが子と信じて育てていたのにそうではなかったとしたら、受ける衝撃はあまりにも大きい。北村弁護士は「当初から女性側が、妊娠した子供が夫の子ではないと知っていたという前提に立った場合、慰謝料請求できる可能性がある。男性が受ける精神的ショックは計り知れない。法的保護に値する」との見解を示した。一方で、女性側に確信がなかった場合は「請求は厳しいかもしれない」と述べた。例えば男性側の代理人弁護士としては女性側に対し、妊娠した時期に複数の男性と性交渉を持っていたのなら結婚相手に「あなた以外の男性と性交渉を持っていた。おなかの子供はあなたの子ではないかもしれない」と告げる義務があると立論し、主張する。しかし、女性側の代理人からすると「複数の男性と性交渉を持つことは往々にしてあること。そんなことを告げたら結婚は成立しない」と反論することになる。そのような告知義務を女性に強いることは相当ではないとも主張できる。裁判官がどちらの側に立つかはその価値観によって決まるという。仮に男性側の主張が通ったとしても慰謝料の算定について北村弁護士は「これほどの精神的ショックは計算のしようがない」と述べた。北村弁護士は「実はＤＮＡ鑑定によって親子関係が否定されるというケースは多々ある。にも関わらず、男性が女性に慰謝料を求めた訴訟の判例に接したことはない。少なくとも聞いたことはない。ということはつまり、そういう立場になっても法廷に持ち込む男性は少ないと考えられる」と指摘した。しかし、信じて結婚した女性に計算ずくでだまされたとしたら、少しでも法的な責任を求められないものか。北村弁護士は「妻の不貞行為による離婚の場合と同等と考えることはできる。その場合の相場は２００～５００万円」と述べたのであるが、２０２１年現在は・・・（井森隆）