日本から脱出するフライジン

東日本大震災による福島第一原発の事故で、放射性物質が飛散して水や食品にも多大な影響を与えているのは御存知の通り。
海外のメディアは、日本で起こった大地震による被害状況や、原発事故による放射線被害を大きく報じている為、日本に居る外国人にも影響を与えている。
日本政府からの情報が信頼性に乏しい事も有り、日本政府への不信感が大きい事も原因の一つだと推測されるのだが、先月16日にはフランス政府が東京在住のフランス国民に国外退避か国内移動を勧告している。
米国務省も都内の大使館職員家族、横須賀米軍基地等に自発的な離日や国内他地域への移動を認め、日本国内に居る米国人にも出国の検討を促している。

外務省の調査では、先月の23日時点で在京大使館の内、25カ国が一時閉鎖し、スイスやドイツ、オーストリアやフィンランド等の様に大阪、神戸、広島の西日本に大使館業務移転した国もある。
外資系企業でも、外国人スタッフが、メール一通残して突然出社しなくなったり、別の国に一時避難すると言う事例も多発している様だ。
中には、多くの部下を抱える部門長が出社を拒否し、それに日本人部下が振り回されたり、業務の遂行に支障が出たりする事態も起きていると言う。
別の欧州系金融機関では、日本人以外の外国人スタッフは殆んど国外退避し、海外との電話会議やメールで指示を仰ぐと言った事も有るらしい。

「逃げよ逃げよ全てのジュネーブから逃げ出せ」みたいに、「逃げよ逃げよ全ての日本から逃げ出せ」と言う事で、日本から脱出する外国人が多いのだが、これらの人達を表す「フライジン」と言う新語も生まれている。
逃げると言う意味のflyと、外人を組み合わせた造語で、http://flyjin.com/という専門のサイトまで登場している。
「ニューヨーク・タイムズ」の現代用語に付いてのコラムでも、この新語を取り上げ、日本から逃げ様とする外国人と定義しているのだ。
外資系企業のみならず、日本の企業でも期間従業員やバイト、パート勤務等で外国人従業員の比率が高い企業は、フライジンが次々に祖国に避難している現状に、悲鳴を上げている様だ。

既に御存知の方も多いと思うのだが、日本のマスコミが殆んど伝えていないので、日本では余り見る事が無い、死体等の写真を含めた被災地の悲惨な被害状況も、海外のメディアは報道している為、それらを見た海外に居る肉親や知人が心配し、日本から一刻も早く避難しろと言われて、帰国する外国人も多いと言う。
そのフライジンであるが、日本に居る外国人の全てがフライジンと言う訳では無く、日本を離れずに仕事に精を出している人も居るので誤解の無い様に。では。

【ネッタイムス・東坊京門・作】