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「座りっぱなしで骨密度低下」人類史上稀にみる運動不足が引き起こす最悪の結果

2021-08-20 15:30:00 | 日記

下記の記事はプレジデントオンラインからの借用(コピー)です

「座りっぱなしで骨密度低下」人類史上稀にみる運動不足が引き起こす最悪の結果
週2時間の運動が頭の回転を上げる
運動不足を感じるビジネスパーソンは多い。精神科医のアンデシュ・ハンセン氏は、ここ20年間の運動量の変化について「人類史上、これほど急速に運動量が落ちたことはないだろう」と指摘する。その運動量の減少が私たちの脳と体に及ぼす深刻な影響とは――。
※本稿は、アンデシュ・ハンセン『スマホ脳』(新潮新書)の一部を再編集したものです。
散歩よりランニングが効果的
運動を取り入れることで元気に活動し、脳の動きもよくしようとする人に何百人も会ってきたが、そこで気づいたことがある。皆がもっとも高く評価しているのは集中力アップではない。ストレスや不安への効果だ。
スウェーデンでは大人の9人に1人以上が抗うつ薬を服用している。この薬はうつだけでなく強い不安に対しても使われるが、個人的には9人に1人以上というのは多すぎると思っている。確かに薬は効くが、ちょっとお手軽に処方されすぎな部分がある。一方で、強い不安を抱えていて抗うつ薬を服用したほうがいいのに、していない人もいる。そういう人には、身体を動かすことが素晴らしい特効薬になる。
不安に陥りやすい大学生を2つのグループに分け、片方にはきついトレーニング(最大心拍数×60~90%の運動強度のランニングを20分)を、もう片方には緩いトレーニング(散歩を20分)をさせた。トレーニングは週に3回、2週間で合計6回行われた。どちらも、普通の人にできるようなレベルのトレーニングだ。6回のトレーニング後、散歩組もランニング組も不安の度合いは下がったが、特に効果が顕著だったのはランニング組のほうだ。不安の軽減が運動直後だけでなく、その後24時間続いた。その効果はさらに長く続き、トレーニングプログラム終了の1週間後も、不安のレベルは依然低いままだったのだ。
運動する人に不安障害は少ない
世界保健機関(WHO)によれば、現在10人に1人が不安障害を抱えている。興味深いのは、よく運動をしている人たちにはそれほど不安障害が見られないことだ。これでも、運動が不安を予防するというのをまだ信じられないだろうか。大丈夫。合計700人近くの患者を対象にした15件の研究をまとめると、こんな結果が得られる。運動やトレーニングをすることで、不安から身を守ることができる。不安障害の診断を受けていても、正常の範囲内の不安であってもだ。これまでの調査と同様、心拍数が上がる運動によって最大の効果を得られる。
体を鍛えることがストレス低下につながる
ストレスや不安を抱えた患者に、身体を動かすとそれらが軽減されると説明すると、戸惑われることが多い。「リラックスしたほうが効果があるんじゃないの?」と思うようだ。人間は地球上での時間の99%、ストレスの大部分が「闘争か逃走か」という類の危険に結びついていた。身体のコンディションがよければ、慌てて逃げるにしても攻撃に出るにしても、その場を切り抜けられる確率が上がる。よく身体を鍛えている人はストレスのシステムを急激に作動させる必要もなく、脅威の対象から走って逃げることができた。身体をパニックのギアに入れなくてよかったのだ。
ストレスのシステム自体はサバンナ時代から変化していないため、結果として、身体のコンディションがよい人ほどライオンから逃げるのが得意なだけでなく、現代社会のストレス源に対処するのも得意になる。普段からランニングをしている会計士が、決算前の忙しい時期にも同僚ほどストレスを受けないのには生物学的な理由がある。ストレスのシステムが「ストレスとは猛獣から走って逃げること」だった時代に形成されたからだ。身体を鍛えているおかげで、四半期報告書に目を通したりプレゼンしたりするときにも、あまりストレスシステムを作動させずにすむ。
すでに書いたように、不安は、脅威となり得るものに対して事前にストレスシステムを作動させることで起きる。例の「火災報知器の原則」だ。それと同じ進化論がここでも適用され、身体の状態がいい人はストレスシステムを事前に作動させる必要がない。脅威かもしれない対象を攻撃したり、逃げ出したりする体力があるからだ。それが不安の軽減につながる。
進化の過程で有酸素運動がストレス予防になった
進化の過程で、身体のコンディションのいい人のほうがストレス源にうまく対処できたので、身体を動かすほうがストレスや不安に強くなる。その理論は妥当に思えるが、研究界で「妥当」は通用しない。それでは想像してみてほしい。ある音が一定の大きさで聞こえてくるとする。最初、5メートル後方で聞こえ、それが自分に向かってくる。その後、まったく同じ音が5メートル後方、つまりさっきと同じ場所で聞こえるが、音は遠ざかっていく。どちらの場合も、音はまったく同じように認識されていいはずだ。同じ音色、同じ音量、同じ場所で聞こえたのだから。しかし驚くことに、あなたは自分に近づいてくる音のほうが大きくて近くで聞こえたと認識するのだ。
この認識は、現実と一致しない。専門用語では認知バイアス(認知の偏り)と呼ばれている。近づいてくる音というのは危険をはらんでいる可能性があり、逃げるための猶予が必要になる。潜在的な危険が近づいているのを認識できるよう、進化は私たちに安全を確保する猶予を組み込んだのだ。だから自分に近づいてくる音を実際よりも大きいと認識する。ある調査では、身体の状態がいい人は音が近づいてこようが離れていこうが、同じように認識することがわかった。コンディションがよければフライングしなくてすむのだろう。近づいてくるものからも逃げられる、だから耳からの情報を歪めて認識する必要がないのだ。
近づいてくる音の認識の違いが身体のコンディションに起因している──これは、よい状態の人はストレスシステムをあまり作動させる必要がないという確固とした示唆だ。そこから、進化の過程で有酸素運動がストレス予防になったという結論を導くことができる。
すます運動量が減っている
身体を動かすとストレスへの耐性がつくし、現代では貴重品になった集中力を与えてくれるから、デジタルな時代を生き抜く助けにもなる。
アンデシュ・ハンセン『スマホ脳』(新潮新書)
ただ問題は、運動量がどんどん減っていることだ。今でも狩猟採集民として原始的な農耕社会に暮らす部族を調査すると、私たちの祖先は毎日1万4000歩から1万8000歩、歩いていたと思われる。今の私たちは1日5000歩にも満たない。そしてその数字は10年ごとに減っている。
スウェーデン人の平均的な体力は90年代から11%下がり、現在は大人の半数近くが、健康に害が及ぶほど身体のコンディションが悪い。特に悪いのは若い人たちだ。14歳の運動量は2000年頃と比べると女子で24%、男子で30%減っている。人類史上、これほど急速に減少したことはなかったはずだ。14歳の運動量が減ったいちばんの理由は? スクリーンばかり見ているせいだ。
すべての運動に効果がある
では、大人も子供もどのくらい、どんなふうに運動をすれば、脳がちゃんと働くのだろうか。その問いの答えを探すため、イスラエルの研究者たちが5000件に上る研究結果を調べた。なんという作業量だろうか。どれも、運動が知能にどんな影響を与えるかという研究だ。その中から、優れた研究を100件弱選び出し、それでわかったのは──なんと、あらゆる種類の運動が知能によい効果を与えるということだ。散歩、ヨガ、ランニング、筋トレ──どれも効果があった。運動によっていちばん改善されたのは、知能的な処理速度だ。運動をしていると頭の回転も速くなるというわけだ。
いちばんいいのは、6カ月間に最低52時間身体を動かすことだ。これは週に2時間という計算になり、さらに分割すると、例えば45分が3回になる。それより長く運動しても、さらに効果があるわけではないようだ。もちろん身体のコンディションはよくなるが。脳だけの話をすると、週に2時間あたりのどこかで効果に限界がくる。言い換えれば、マラソンまではする必要なしということだ。
脳の観点から見ると、心拍数は上げないより上げた方がいい。と言っても、速足で歩くだけでも驚くほどの効果がある。できることをやって、心拍数が上がればなおよしというわけだ。
私たちはひどい体型!
直系の先祖に会ったとしよう。あなたが男性ならば父親の父親の父親の父親の父親、女性ならば母親の母親の母親の母親の母親だ。そうやって何世代も遡って、1万年前に生きていた先祖に会ったとしたら? 1万年も離れた親戚に対するあなたの第一印象は、「なんてよく鍛えられた肉体なんだろう……」のはずだ。一方で、私たちのほうは先祖よりもひどい、それもかなりひどい体型をしている。
7000年前のヒトの大腿骨や脛の骨を分析してみると、当時の平均的な骨質、骨量、強度は現在の長距離走者レベルだった。その中でもとりわけ身体の鍛えられた狩猟者や採集者は、現在のトップアスリートのレベルを超えている。ケンブリッジ大学の研究者コリン・ショウは、私たちの祖先は身体の状態に関しては「怪物」だと評している。一方、現代人の身体のコンディションはお世辞にも良いとは言えない。「現代人の体型はかなり悲惨なものだ」
ショウは、骨格の質が徐々に悪くなったことの最大の原因は運動量が減ったことだと考えている。座りっぱなしのライフスタイルのせいで骨密度が下がり、脚の強度も落ちた。言い換えれば、ますます座りっぱなしの現代、脳だけでなく身体機能も低下するリスクがあるのだ。


日本人女性の「飲酒」と「乳がん」の関係、16万人のデータから判明!

2021-08-20 13:30:00 | 日記

下記の記事は日経グッディオンラインからの借用(コピー)です   記事はテキストに変換していますから画像は出ません

飲酒は乳がんのリスクを上げる可能性があるといわれています。しかしこれは、主に欧米の女性を対象にした大規模調査の結果でした。今回、日本人女性約16万人を対象にした大規模調査の結果が明らかになり、閉経前の飲酒頻度と飲酒量が乳がんのリスクと関係することが分かりました。酒ジャーナリストの葉石かおりさんが、研究を主導した愛知県がんセンターのがん予防研究分野分野長の松尾恵太郎さんにお話を伺いました。
日本人女性を対象にした大規模調査で、飲酒と乳がんの関係が明らかになった(写真はイメージ=123RF)
 先日、自治体の乳がん検診に行った。触診のとき、医師が右胸を触った際、「あれ?」というような表情をしたので、マンモグラフィーとエコーの結果が出るまで気が気ではなかった。
 結局、異常はなくホッとしたものの、乳がん検診は毎回緊張する。というのも、この連載でも取り上げたように、飲酒は乳がんのリスクを上げるといわれているからだ(参考記事「お酒は控えた方がいいのか? 知られざる乳がんとアルコールの関係」)。
 しかし、これまでは飲酒と乳がんの関係を示す研究は、欧米の女性を対象にしたものだった。欧米の女性と、日本をはじめとするアジアの女性とでは、飲酒の習慣も体質も異なる。
 そこで、愛知県がんセンターなどが、日本人女性約16万人を対象にした大規模研究の解析結果を公表した(参考記事「閉経前の『適量を超える飲酒』が乳がんリスク上昇に関係」)。それによると、日本人女性の乳がんのリスク上昇に、閉経前の飲酒頻度や1日あたりの飲酒量が関係することが分かったという。
 これは、ただごとではない。詳しく話を聞かねば。というわけで、愛知県がんセンターのがん予防研究分野分野長の松尾恵太郎さんにお話を伺った。
日本人女性約16万人のデータを解析
 先生、日本人女性約16万人を対象とした今回の研究には、どういった背景があるのでしょうか?
 「これまで日本人も含むアジア人を対象にした乳がんと飲酒の関係についての研究は、十分とはいえませんでした。そこで、愛知県がんセンター、国立がん研究センター多目的コホート研究、文部科学省のJACCスタディなどをはじめとする、8つのコホート研究をまとめ、分析を行いました。その際、BMI(*1)、初経年齢、女性ホルモン剤の使用の有無、出産の有無などの条件を補正した上で、閉経前と閉経後のグループに分け、乳がんと飲酒頻度、飲酒量の関係性を調査しました」(松尾さん)
 コホート研究とは分析疫学における手法の1つで、特定の要因を持つ集団と、持たない集団を一定期間にわたって追跡し、両群の病気の罹患率を比較することで、病気の原因などを調べるものだ。
 1日の飲酒量については、純アルコール換算で、「まったく飲まない(0g)」、「11.5g未満」、「11.5g~23g未満」、「23g以上」。また飲酒頻度においては、「現在は飲まない(過去に飲酒経験ありも含む)」、「週1日以下」、「週1日以上4日以下」、「週5日以上」とそれぞれ4つの群に分けて調査した。
「約16万人を平均14年間かけて調査した結果、2208人の方が乳がんに罹患していました。2208人のうち閉経前の方が235人、1934人が閉経後です。分析でまず明らかになったのは、閉経前の女性においては、飲酒頻度が高くなるほど乳がんの罹患率が上がるということです。そのリスクは、まったく飲まない人に比べ、週5日以上飲む人で1.37倍でした。また飲酒量についても、1日に23g以上飲む人の罹患リスクは、まったく飲まない人に比べ1.74倍と高い数字が出ました」(松尾さん)
 このように、閉経前の日本人女性においては、飲酒頻度が高くなるほど、また飲酒量が多くなるほど、乳がんの罹患リスクが上がることが明らかになった。それでは、閉経後はどうだろう。
 「一方、閉経後における乳がんと飲酒の関係を同じ条件で見てみると、週5日以上飲む人で1.11倍、1日に23g以上飲む人で1.18倍と目立った上昇がなく、統計的に有意な関係は認められませんでした」(松尾さん)
なぜアルコールが乳がんリスクを上げる?
閉経前の女性の場合、毎日1合の日本酒を飲むだけで、乳がんのリスクが上がるという(写真はイメージ=123RF)
 純アルコール換算で23gといえば、日本酒だとほぼ1合……。酒豪であれば「食前酒」レベルともいえる量である。この量でも、毎日飲んでいれば、乳がんリスクが1.74倍になるのだ(閉経前の場合)。
 休肝日は週2日程度で十分と(勝手に)思っていたが、「もう少し休肝日を増やしたほうがいいのかな」……と不安になってきた。
 さて、ここで気になるのは、そもそもなぜ飲酒が乳がんのリスクを上げるのか、ということだ。
 「飲酒によって主な女性ホルモンであるエストロゲンの量が増えることが分かっています。乳がんとエストロゲンは密接な関係にあり、エストロゲンにさらされる期間が長ければ長いほど、そしてエストロゲンの量が多ければ多いほど、乳がんの罹患率が上がるといわれています。エストロゲンが乳がん細胞の中にあるエストロゲン受容体と結びつき、がん細胞の増殖を促すからです」(松尾さん)
 飲酒でエストロゲンの量が増える仕組みについては、はっきりとしたことは分かっていない。ただ、エストロゲンを合成するアロマターゼという酵素がアルコールにより活性化されることが知られており、飲酒によりアロマターゼが活性化されることでエストロゲンの産生量が増えると考えられるという。
 まさかエストロゲンが飲酒で増えるとは驚いた。「エストロゲンが増える」という部分だけを切り取ると、美肌や美髪など美容面ではメリットがあると思ってしまうが、乳がんのことを考えると素直に喜ぶことができない。
 また松尾さんによると、日本で乳がんの罹患率が昔に比べて上がっているのは「初経年齢が下がったことと、女性の社会進出に伴い子どもを持たない方が増えているという社会的背景も関係している」という。
 初経年齢が下がれば、それだけエストロゲンにさらされる期間が長くなる。また、出産後はしばらくエストロゲンの分泌が抑えられるので、出産の回数が多いほど乳がんのリスクは下がるという。
閉経後の飲酒が乳がんと関係しない理由は?
 一方で気になるのは、閉経後では飲酒と乳がんのリスクに有意な関係が見られなかったことだ。これはなぜだろうか?
 「日本人女性における閉経後の飲酒と乳がんの罹患リスクとに有意な関係が見られなかった理由の1つに『肥満の割合』があります。閉経後、エストロゲンは卵巣ではなく、主に皮下脂肪で作られます。欧米人に比べ肥満の割合が少ない日本人の場合、皮下脂肪で作られるエストロゲンがもともと少ないため、飲酒によってエストロゲンが増加する量も少ないため、乳がんへの影響が抑えられたと考えられます」(松尾さん)
 「中年以降はシワが目立たないから少しぽっちゃりくらいがいい」と都合のいい言い訳をしてきたが、やはり何事にも限度がある。松尾さんによると、「肥満度を表す数値として用いられるBMIが、25以上になると乳がんの罹患リスクが上がる」とのこと。
国立がん研究センターの「がんのリスク・予防要因 評価一覧」(*2)を見ても、「肥満」は閉経前の乳がんではリスクを上げる「可能性あり(BMI30以上)」、閉経後では「確実」にリスクを上げる、となっている。
がんのリスク・予防要因 評価一覧
出典:国立がん研究センターのホームページより
 今回の研究結果を見て、将来の乳がんリスクのためにも、飲酒量や飲酒頻度に加え、体重のコントロールも考えたほうが良さそうだ、と痛感した。
 次回は引き続き、乳がんの予防法を中心に松尾さんにお話を伺っていく。
*2 がんのリスク・予防要因 評価一覧
訂正
当初、記事タイトルを「…16万人のデータをから判明!」と記載していましたが、正しくは「…16万人のデータから判明!」です。お詫びして訂正いたします。本文は修正済みです。[2021/8/6 16:45]
松尾恵太郎(まつお けいたろう)さん
愛知県がんセンター がん予防研究分野分野長
1996年岡山大学医学部卒業。亀田総合病院、岡山大学医学部附属病院医員(第二内科)、愛知県がんセンター研究所(研修生)、ハーバード公衆衛生大学院疫学部(国際がん研究機関ポストドクトラルフェロー)を経て、2003年より愛知県がんセンター研究所疫学・予防部研究員。2013年より九州大学大学院医学研究院予防医学分野教授。2015年より愛知県がんセンター研究所遺伝子医療研究部部長。2018年4月より現職。


コロナ撲滅目指さぬ欧州、共存へ準備着々

2021-08-20 12:00:00 | 日記

下記の記事はダイアモンドオンラインからの借用(コピー)です

欧州の新型コロナウイルスとの闘いは長期かつ緩やかな戦術へと移行している。感染終息を目指してきたドイツ、イタリア、フランスなどはコロナとの共存に備えようとしている。
 欧州で感染が拡大してから3度目の冬を前に、各国政府は感染を抑制するための予防接種、マスク着用、頻繁な検査、限定的なソーシャルディスタンシング(対人距離の確保)などを推進する計画を立てている。
 その背景には、社会的な規制に比較的寛容な市民の存在がある。米国ではウイルスの威力が薄れたとの楽観が広がる中、複数の州が早々に規制を解除した。欧州では春から夏にかけて感染者が急増し、コロナ終息に大きな期待が寄せられたことは一度もない。
 ドイツはこれまでコロナ関連規制を完全に解除したことがない。同国では今週、感染者数が極めて低い水準を下回らない限り、レストランや病院、その他の屋内施設への入場許可はワクチン接種者や感染症から回復した人、最近のコロナ検査で陰性だった人に限ると発表した。密閉空間や公共交通機関では、ワクチン接種者でもマスク着用が無期限に義務付けられる。
 8月に新学期を迎えたベルリンでは、子どもたちが学校内でマスクを着用し、週に数回、コロナ検査を受けている。政府は今週、新型コロナワクチンの接種対象となる子供の家庭向けに、接種を促す通知を送った。
フランスやイタリアなどでは、ワクチン接種や感染からの回復、あるいは最近の検査の陰性証明を、日常生活を送る上での必須条件とする傾向が強まっている。フランスのレストラン経営者は、顧客をチェックしなかった場合、最高9000ユーロ(約120万円)の罰金と1年間の禁錮刑を科されるリスクがある。
 米国でもこのところ、カリフォルニア州など一部の州や都市が同様の規制を発表している。
 ワクチンは重症化や死亡のリスクを低減させた。だが感染力の強い変異株「デルタ型」は、ウイルスへの完全な勝利とコロナ前の生活への完全復帰という希望を打ち砕いた。科学者によれば、各国の計画は、新型コロナがその発生時のような速さで消滅することはなく、インフルエンザのような日常的に病気や死を引き起こす呼吸器系の病気に加わるという現実と、それに対する認識を示している。
 そうした状況になるまでにどれくらい時間がかかるかは不明だと科学者は言う。だがワクチンのおかげで、コロナ感染流行の最も深刻な局面はほぼ確実に過去のものとなり、政府がウイルスを封じ込めるために再び全国的なロックダウン(都市封鎖)を導入することはなさそうだ。
 欧州の入院率は過去の感染急増時を下回り、ワクチンの効果が鮮明だ。欧州疾病予防管理センター(ECDC)によると、フランスの8月8日までの週の入院患者数は100万人あたり65人で、前回ピーク時の3月から3分の2減少した。ドイツとイタリアでは、人口100万人あたりの入院患者数が直近のピーク時に比べて90%減少。英国でも80%減少した。
 欧州でも米国でも、コロナ感染による新規死亡者数は以前の水準に比べればごくわずかとなっている。
 欧州のワクチン接種はおぼつかないスタートだったが、その後は進展している。オックスフォード大学の「アワ・ワールド・イン・データ」プロジェクトの集積データによると、欧州連合(EU)の全人口の53%がワクチン接種を完了した。これは米国の50%をわずかに上回る。英国は60%となっている。スペインは63%に達し、ドイツとイタリアは55%超、フランスは50%と出遅れている。
 それでも科学者たちは、ワクチン接種や感染によって国民が十分に免疫を獲得し、ウイルスのまん延を防ぐことができる「集団免疫」は、たとえ達成できたとしてもまだ先のことだと言う。防御策をすりぬける新たな変異株が発生する恐れもある。
 英イースト・アングリア大学のポール・ハンター医学教授は、将来的には他のコロナウイルスと同じように、ワクチンによってウイルスの威力はなくなるものの、時に感染症や死亡を引き起こすという状況に落ち着く可能性が高いとみる。企業や経済が時間と共に新たな基準に適応できると当局者は期待している。
 コロナ感染者に対する渡航制限や隔離措置は欧州で広く導入されており、当面は続く公算が大きい。各国は変異株をより正確に追跡するため、遺伝子調査を強化している。世界保健機関(WHO)は世界の貧困地域の接種を優先するよう訴えているものの、欧州では高齢者や高リスク者への追加接種が検討または積極的に計画されている。多くの国の政府は、感染者を発見するため広範かつ定期的な検査を拡大しており、接触者追跡システムも取り下げるどころか強化している。
 英政府はやや異なるアプローチを採用している。感染を抑制する上で、大半の規制を撤回し、ワクチンと国民の行動を信頼することを選んだ。ボリス・ジョンソン首相は、他の呼吸器系の病気と同様に、このウイルスとの共存を学ぶよう国民に呼びかけている。
 英国では規制が緩和されたにもかかわらず、国民が依然として慎重な姿勢を崩していないことがデータで示され、ウイルス拡散の抑制において行動が重要な役割を果たしていることが浮き彫りとなっている。調査会社ユーガブの世論調査によると、英国で規制が緩和された後の7月下旬、英国人の70%が公共の場でのマスク着用を続けていると回答。この割合は2020年春からほとんど変わっていない。多くの店舗や交通機関では、現在も顧客にマスク着用を要請しているが、実施状況はまちまちだ。
 米グーグルがまとめたデータによると、英国では8月上旬、レストランやショッピングモール、映画館など娯楽施設の訪問者数がコロナ前の水準を約3%下回った。また、公共交通機関の利用は3分の1減少。職場への出勤も42%減っていた。
(The Wall Street Journal/Jason Douglas and Eric Sylvers)


小室ママは息子と眞子さまの“NY生活に合流”で「教育の成果」を結実させるか

2021-08-20 11:00:00 | 日記

下記の記事は日刊ゲンダイオンラインからの借用(コピー)です

秋篠宮家長女の眞子さまと婚約が内定している小室圭さんが、30日、留学先のニューヨークで就職すると報じられた。7月末に受験した司法試験の合否が判明するのは12月ということだが、3年間現地で学業に励んできた小室さんの合格は確実視されているという。

「小室さんの海外就職を最も喜んでいるのは、ほかでもない母親の佳代さんでしょう。小学校は私立に通わせ、中高でインターナショナルスクールに進学。大学は語学教育に強い国際基督教大学。そこでプリンセスと出会い射止めるという、佳代さんにとってこれ以上ない“できた息子”であるのは間違いありません」(女性週刊誌記者)

「週刊文春WOMAN」の密着取材で<息子は全部自分で決めてやるタイプなんです。中学でインターナショナルスクールに進学することも自分で決めました>と答えていた佳代さんだが、母子家庭である小室家が、息子の一存だけで年間の学費が200万円以上もするインターナショナルに通わせるのは難しいだろう。同誌ではさらに、<『マザコン』『教育ママ』だなんて書かれたりしましたよね。五十年以上生きてきて初めて言われました>と話すが、佳代さんは小室さんに幼稚園の時から“お母さま”と呼ばせていたりと、教育やしつけに並々ならぬ情熱を注いできたことがわかる。

祝福なきまま結婚に突き進むのか
「『ドイツでお菓子や料理の勉強をしたい』と語っていたように、もともと海外志向が強いのは佳代さんで、息子に自分の夢を託し、それが大きな果実となって結実しようとしているといえるでしょう。佳代さんは現在、自らの父親、つまり小室さんの祖父と同居しているため、すぐに眞子さまと小室さんのニューヨーク生活に合流することはないようですが、近い将来、日本を離れる可能性は高いと思われます」(前出・女性週刊誌記者)

 しかし、夢実現の前に超えなくてはいけない大きなハードルが、佳代さんに立ちはだかっている。

「2人の結婚を遅らせている大きな原因である、元婚約者との金銭トラブル自体がまだ解決していません。4月に28枚の文書を公表した後、小室さんは解決金の支払を提案しています。それに対して元婚約者はあくまでもその交渉相手は佳代さんであるとしていますが、いまだ解決金が支払われた形跡はなく、佳代さんが交渉から逃げ回っているという印象を持たれています」(皇室ジャーナリスト)

 小室さんの“将来設計”は着実に実現に近づきつつあるが、天皇陛下や秋篠宮さまが示された“多くの人からの祝福”とはほど遠く、今のところ状態が好転する兆しすらない。小室さんと眞子さまは多くの人を理解や祝福を得ないまま、結婚を強行するのか。


「朝食を食べない派の人」が招く超危険の正体

2021-08-20 08:30:00 | 日記

下記の記事は東洋経済オンラインからの借用(コピー)です

あなたがイライラする原因は「朝食を抜くこと」が原因かもしれない? 朝食べない習慣が招くデメリットを、テレビでも活躍する話題の医師・池谷敏郎氏の新刊『健診・人間ドックではわからない!かくれ高血糖が体を壊す』より一部抜粋・再構成してお届けします。
20代から40代の男性の4人に1人は、朝食を食べていないそうです。
・できるだけ長く寝たいから、朝食はあきらめている。
・朝はそんなにお腹がすいていないから、昔から食べない。
・朝は食べないほうが、頭が冴える。
いろいろな「朝、食べない」「食べられない」理由があるでしょう。でも、「朝食抜き」にはいくつかの危険があります。
朝食を抜く人ほど「血糖値」が上がりやすい
ひとつは、朝食を抜くと、昼食後の血糖値スパイクがより大きくなるということ。朝食をとらない分、お腹がすくので昼食の量が増えて血糖値が上がりやすいということもありますが、それだけではありません。
たとえ食べる量が同じでも、朝食を抜くと血糖値は上がりやすいのです。なぜでしょうか。
寝ている間、血糖値は下がっていますが、活動のためにはある程度、血糖値を上げなければいけません。朝食をとらないと低血糖状態が長く続くので、「インスリン拮抗ホルモン」という血糖値を上げるホルモンがたくさん分泌されて、血糖値を下げないようにしています。
その状態で食事をすると、いつもと同じ食事内容だったとしても、いつも以上に血糖値が上がりやすいのです。また、低血糖状態が続くと交感神経が緊張するので、イライラして甘いものを食べたくなってしまいます。血糖値を上げるホルモンがたくさん出て、血糖値が上がりやすくなっているときに甘いものを食べたらどうなるか。言うまでもありませんね。
「朝食を抜くと脳出血が増える」という研究結果も出ています。国内で行われた研究で、45〜74歳の男女8万人以上を対象に、約13年間追跡調査を行ったところ、「朝食を毎日とっている」と答えた人に比べて、「週5〜6日」の人は1.1倍、「週3〜4日」の人は1.22倍、「週0〜2日」の人は1.36倍、脳卒中のリスクが高くなっていました。
朝食は立ちながら食べたほうがいい
朝食をとったほうが血管にいいとはいえ、糖質や脂肪のとりすぎは避けたいところ。とくに私は、仕事(外来診療)中は座っている時間が大半なので、朝食は「無糖コーヒーと手作りの野菜ジュース」が基本です。
『健診・人間ドックではわからない! かくれ高血糖が体を壊す』(青春出版社)書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします。
なおかつ、キッチンで野菜ジュースをつくって、そのままキッチンカウンターで立って飲んでいます。単純に朝の時間短縮のためにはじめた習慣ですが、慌ただしい朝は食後に歩いたり、体操をしたりする時間を確保しにくいので、食後高血糖対策にはおすすめです。
じつは池谷家では、朝だけではなく夕食も、軽くすませたいときには立食スタイルにしています。キッチンカウンターにつまみを並べて軽くお酒を飲みながらの夕食です。
「行儀が悪い」と思われるかもしれませんが、血管にはやさしいスタイルです。それに、いつもと違う食べ方のせいか、よりおいしく感じることも。池谷式立食、ぜひ試してみてください。
池谷 敏郎 : 医学博士/池谷医院院長