がん発見に期待 カプセル内視鏡で大腸の病気を調べる＆AIでがん発見、熟練医並み

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飲み込んで消化管の中を検査するカプセル内視鏡が、患者数が多い大腸の病気や検査で使えるようになってきた。保険適用できる患者の対象が広がり、従来の内視鏡検査が難しい人の新たな選択肢になっている。ただ、まだ性能や実施体制に改善の余地があり、診療所などでの普及をどう進めるかなどの課題も浮かぶ。
藤田医科大学病院では小腸や大腸の検査にカプセル内視鏡を取り入れている＝同大学提供
下痢に悩まされていた愛知県一宮市在住の女性（45）は11月、藤田医科大学病院で大腸検査が必要と言われた。肛門から入れる内視鏡検査には抵抗があると主治医に伝えたところ、カプセル内視鏡を使うことを勧められた。
受けてみると、痛みや恥ずかしさを感じずに済んだという。大腸には異常が見つからなかったが、口から飲み込んで消化管全体を調べられたため、胃のポリープが見つかった。病院で下剤を大量に飲むなどの面倒もあるが、女性は「受けて良かった」と話す。
つらい腹痛、下痢…　大腸疾患が中高年に増える理由
手術ロボに「触覚」　患部の硬さや位置、より精密に
カプセル内視鏡は2007年に、小腸を対象に国内で保険が適用された。胃や大腸の検査に使っていた従来の内視鏡が届かず中の様子がわかりにくいため、小腸は「暗黒の臓器」などとよばれていた。カプセル内視鏡の登場で難病も多い小腸の炎症疾患などを診断しやすくなり、全国の病院で導入が進んだという。
約7年前に大腸の検査でも保険診療が可能になった。20年に範囲が拡大し、心臓病などの持病があったり、大腸が長めで内視鏡検査が難しかったりするケースなど、より多くの患者に使えるようになった。
カプセル内視鏡は長さ約3センチ、小指の先ほどの大きさだ。プラスチックのカプセルの中に小型カメラなどの部品が入っている。前日から下剤などを飲み、大腸を空にしてのぞむ。当日は病院でカプセル内視鏡を飲み込み、撮影データを受信する装置を携帯する。下剤をさらに飲んで、数～十数時間後にカプセルの排せつを確認できたら終了だ。医師の読影には時間がかかるため、患者は後日結果を聞く。
大腸は、がん検診の検便検査などで要精密検査と出ても受診率が低い。精密検査は主に内視鏡を使うが、肛門から入れることに抵抗や苦痛を感じる人が多いのも理由のひとつだ。カプセル内視鏡は口から飲み込むだけで検査できるため、藤田医科大学の大宮直木教授は「普及すれば、大腸精密検査の受診率向上につながる可能性がある」と期待する。
実際、全国44病院で16～19年に大腸のカプセル内視鏡検査を受けた約1000人の分析でも、がん検診で便潜血のあった人の検査が最も多かった。潰瘍性大腸炎が次に多く、腹痛や腹部の違和感が続いた。ただ国内での医療機関での導入数は小腸検査に追いついていない。
国内向けに製造販売するコヴィディエンジャパン（東京・港）によると、同社のカプセル内視鏡は国内で小腸用が約700施設、大腸用が約200施設で使われている。新型コロナウイルスの感染リスクを考えて大腸用にカプセル内視鏡を新たに導入したケースも数例あったというが、保険適用拡大のあともあまり増えていないという。
課題も見えている。全国の症例分析によると、大半の人では、カプセル内視鏡で大腸全体を観察できた一方、一部は途中までしかデータがとれなかった。大腸の形や長さによっては、カプセルの通過に時間がかかり過ぎるためだという。詳細に見たい部位や取り除きたいポリープなどが見つかったとしてもその場では対処できない。後日、従来の内視鏡検査をやり直す必要がある。
検査の体制整備の充実も必要だ。下剤の飲み方の指導などのほか、検査後は、医師などが数万枚の画像を読影してから診断する必要がある。
カプセル内視鏡に詳しい若宮渡部医院（千葉県市原市）の渡部宏嗣副院長は、「従来の検査を受けられない人の選択肢が増える意義は大きい」と指摘する。ただ、スタッフの負担なども考慮して同院ではまだ取り入れていないという。「読影支援や前処置の軽減などでより簡便に実施できるようになれば、カプセル内視鏡がむしろクリニックの診療の負担軽減にもつながるかもしれない」と話す。
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大腸がん　精密検査の受診率低く
日本ではがんの中で、大腸がんの発症者数が部位別で一番多い。厚生労働省の全国がん登録の報告によると、17年に大腸がんと診断された人は約15万3千人にのぼる。女性は乳がんに次いで2番目に多く、男性は前立腺と胃に次いで3番目だ。同省の19年人口動態統計では、死亡数も肺がんに次いで2番目に多い。
19年の厚生労働省の国民生活基礎調査によると、大腸のがん検診の受診率は男女共に半数以下だが、10年以降は徐々に向上している。検診で必要と判断された場合は、内視鏡やX線を使った精密検査に進む。
住民検診の実施などを担う日本対がん協会の調査によると、17年度のがん検診で精密検査が必要とされた約15万4千人のうち、実際に精密検査に進んだ人は約10万6千人（約69％）にとどまった。死亡率を下げるには、精密検査の受診率を上げる必要があるため、カプセル内視鏡の普及に期待する声は多い。

 

AIでがん発見、熟練医並み　見逃し防止へ医療機器承認

 

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　国立がん研究センターは、人工知能（AI）を使って大腸の内視鏡画像から早期の大腸がんやがんの手前の段階のポリープを見つけることに成功し、医療機器として承認されたと発表した。25万枚の画像を使った学習で、熟練医なみの実力を備えたという。
　国がんによると、大腸がんになりうるポリープの発見率が1%上がれば、命にかかわる大腸がんが5%減るとされる。
　医師の技術のばらつきによる見逃しを減らそうと、国がんとNECは共同でAIを使って診断を補助するソフトウェアの開発を進めてきた。
　国がんの山田真善医師らは、約1万2千種類の早期がんやがんになる前のポリープの画像25万枚分をAIに学習させた。
　有効性を検証したところ、判断しやすいタイプの病変は95%を正しく検出し、熟練医と同等レベルに達していた。判断しにくいタイプの病変でも78%を検出した。山田医師は「人間が認識しにくいタイプの画像をさらに学習させて精度を高めたい」と話す。
　大腸の内視鏡画像をAIが診断補助する医療機器は、内視鏡メーカーのオリンパスや富士フイルムに次いで三つ目の承認という。

　大腸検査に限らず、AIを使って画像から病気を診断する技術開発が世界で盛んになっている。米国では少なくとも60種類が承認されているという。
　国がんでも他に胃がんなどでAIを使った診断補助の開発を進めている。会見した国がんの中釜斉理事長は「開発には精度の高いデータと診療情報をいかに統合させるかが重要だ」と話した。（後藤一也）

中高年男性が軒並みハマる｢孤独｣という宗教

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日本は世界一の｢不機嫌大国｣だ
「孤独は宗教のようなものだな」。テレビを見ながら筆者の父はこうもらした。バラエティ番組で、ある女性作家が、迫害や貧困を耐え抜いた盲目の旅芸人の壮絶な人生を紹介しながら、「孤独な生き方がいかに崇高で美しいものか」をとうとうと語っていた。「孤独は美しい」。「孤独は至高の生き方」。多くの日本人がそう信じこむことで、救いを得ようとしている――。それが「宗教」のように見えるということだ。
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今、日本では「孤独」がちょっとした「ブーム」である。『孤独のすすめ』『孤独の力』『極上の孤独』……。「孤独」を美化し、推奨する本が次々と出版され、中高年男性を中心に飛ぶように売れている。裏返せば、多くの人が「孤独」という不安を抱え、どのように折り合いをつけていこうか悩んでいるということなのだろう。
「長期的な孤独」という大問題が見過ごされている
自立し、一人の時間を楽しんだり、ひと時の孤独の不安を乗り切る強さは必要だ。しかし、そうやって、「孤独」を過度にポジティブにとらえようとする風潮の下で、「長期的な孤独」という大問題が見過ごされている。
国立社会保障・人口問題研究所が今年8月に発表した調査では、65歳以上の高齢者で1人暮らしをしている男性の15％（女性は5％）、およそ7人に1人が、会話の頻度が2週間に1回以下であるという結果だった。また、65歳以上で一人暮らしの男性の30.3%（女性は9.1％）が「日ごろのちょっとした手助け」で頼れる人が「いない」と答えた。
アメリカの財団が同じ8月に発表した日米英の孤独に関する調査では、孤独であると回答した人のうち、10年以上、孤独であるという割合が35％と、アメリカ（22％）、イギリス（20％）より圧倒的に高かった。
世界では、「孤独は現代の伝染病」として、社会を挙げて、調査や対策が進められているが、日本では「孤独」はあくまでも個人の心の持ちようの問題であり、各人や家庭で我慢するなり、対処しろ、というスタンスだ。
「孤独」を肯定することで、やり過ごそうという中高年とは対照的に、若年層は、真剣にこの問題に向き合い、苦悶している。ユニセフの2007年の調査によれば、孤独感にさいなまれている15歳の割合は29.8％と先進国の中でもずば抜けて高かった。これはほかの国々の3～5倍の水準だ。
筆者は今年2月に日本人の孤独問題について掘り下げた『世界一孤独な日本のオジサン』を出版した。「孤独礼賛本」に比べると、売れ行きは数十分の1といったところだが、多くのメディアに関心を持っていただき、取り上げていただいた。
気がついたのは、取材に来る記者のほとんどが20～30代の若い年代の人たちであるということだ。肝心のオジサン世代は「余計なお世話だ」「ほっておいてくれ」という反応が多い一方で、若者世代は、直感的に、そして、本能的に、「孤独は我慢してやり過ごせる問題ではない」ことに気づいているように感じた。
「自分一人を楽しむ時間」とか「同調圧力に屈しない」といったように、辞書をも無視する解釈で、「孤独不安症」の人々にとって聞こえのいいレトリックが振りかざされているが、「孤独」とは、本来、“孤”児のように誰も頼る人がいないといった不安な気持ちを指す言葉だ。孤独の苦しみは、のどの渇きや飢えと同等、と言われる。身を切るようにつらいのはそれが「水を飲みたい」「食べたい」という強烈な欲求となって表れるのと同様に、「人とつながりなさい」という脳からの警告であるからだ。
昭和の「やせ我慢強制世代」の価値観
そうした本能的欲求を何とか押さえつけて、飼いならして、一人で我慢しなさい、もしくは人とかかわるのは面倒だから一人でいい、というのが日本の中高年世代の考え方である。しかし、うつ病や、心臓病や認知症など、さまざまな精神的・肉体的な病気のリスクを高めるなど、「孤独」が精神的・肉体的健康や幸福感に甚大な悪影響を及ぼすということは無数の科学的研究で明らかになっている。
現在の日本の主流の考え方は「運動中は水を飲むな」という昭和のスポコン部活のロジックに近く、八甲田山の行軍のごとき理不尽さなのである。
こうした健康への影響が、病気などの原因となり、国家財政を圧迫する大きな社会コストとなるととらえられ、海外では対策が進められているが、心配なのはそれだけではない。長期的な孤独の中で、人は不機嫌になり、自己中心的・攻撃的になりやすい、と多くの研究は示唆する。
生涯未婚率もうなぎ上りで、単身世帯も増加する中、長期的に孤独の人が増えれば、日本は不寛容な社会へと変質していく可能性がある。社会は冷笑的になり、人嫌いが増える。ある調査によれば日本社会は「積極的に社会とかかわる」「深く考える」という人が減り、「社会とは一定の距離を置く」「刹那的に生きる」という考え方に振れる人が増えている。高齢者クレーマーの増加など「不機嫌な孤独社会」の萌芽はそこかしこに見えている。
そのツケを払うのが若者世代だ。こうした「つながりを求めるのは弱虫だ」といった昭和の「やせ我慢強制世代」の価値観を押し付けられて、「引きこもり」や「不登校」といった孤独に密接に絡んだ問題が、何の対策もなされぬまま放置されている。
今、日本には54万人（2015年、推定）の「引きこもり」がいると言われ、2015年度の全小中学生に占める不登校者の割合は1.26％と過去最多を記録した。こうした話を海外の人にすると、皆、なぜ、この状況が放置されているのか、と目を丸くして驚かれる。
その根本にあるのは、孤独を個人の問題ととらえ、人と人のつながりが、社会の基盤であるという認識が薄い中高年世代の価値観であろう。「一人でいいんだ」。学校に行けない子どもに対して、そういったメッセージが発信されることが多いが、それは「一人で我慢しなさい」というその場しのぎの突き放した物言いにも聞こえる。
誰もが「つながる」欲求と権利を持っている
つながり欲求は人間の根源的な生存の知恵である。「つながりたい」、でも、どうしたらいいのかわからない、居場所がない、そういう子どもたちに必要なのは、「君たちは決して一人ではない」というメッセージであり、彼らが安心してささやかなつながりをつくることができる居場所ではないだろうか。
人は誰もが「つながる」欲求と権利を持っているのである。個人や家庭にすべての責任を押し付け、画一的な学びの場しか提供できていない日本の教育現場の問題でもあり、社会として真剣に取り組むべき課題であろう。
不登校の子どもたち向けのフリースクール「東京シューレ」のスタッフでオルタナティブな学びの場について研究する朝倉景樹さんは「孤独がかっこいいなど、肯定的にとらえているのは、上の世代の話。10代は、その絶望的なつらさと日々、戦っており、『一人で生きていけ』というメッセージはまったく響かない。日本は1ミリの『ずれ』も許さない同調圧力の強い社会だからこそ、そこで我慢し、適応できない人をはじき出し、孤独な人を量産する仕組みになっている。何かあれば『自己責任』『我慢』で済ませようとする大人の犠牲になっているのが子どもたちだ」と語気を強める。
ひと時の「孤独」に向き合う力はもちろん、絶対的に必要だ。だからといって、人生100年時代に老後は20年でも30年でも「一人万歳」「回想にふけろ」「終活をしろ」などと、孤独を美化し、引きこもりを奨励する考え方に取りつかれているかぎり、不登校、高齢者や介護者、若者の孤独などの根本問題について、社会としての対策は一向に進まないのである。
世界各国が全速力でこの問題に取り組んでいる中で、手つかずの日本は押すに押されぬ「孤独大国」として”君臨”しつつある。これからの日本を担う世代に「世界一、不機嫌な社会」を遺産として残してはならないはずだ。

小室さん側の「トラブルは解決済み」というスタンスはなぜ批判されるのか

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　眞子さまと小室さんの婚約に関するニュースはネットを中心に頻繁に伝えられる。その際、寄せられるコメントは、結婚に対して批判的なものが目立つ。
　伝えられるさまざまなトラブルは、小室さん側の代理人からすれば法的な問題をクリアしているという。また、そもそも結婚は当事者の合意で決められるのも言うまでもない。
　にもかかわらず、歓迎コメントが少ないのはなぜか。
「日本国民統合の象徴」である天皇陛下とそのご家族に、国民が抱く、あるいは期待するイメージと、「法的にはクリア」といったスタンスとのギャップが理由の一つとして挙げられるだろう。
昭和天皇の姿勢に感動したマッカーサー元帥
昭和天皇とマッカーサーの会談（1945年9月27日フェレイス撮影3枚中の1枚）（U.S. Army photographer Lt. Gaetano Faillace / Public domain/ wikimedia）（他の写真を見る）
　多くの国民が、皇室にまつわるエピソードで心打たれたものに共通するのは「利他的精神」だ。
　昭和天皇が敗戦直後、マッカーサー元帥と会った時のエピソードは有名だ。戦勝国であるアメリカ側では、天皇を戦争の最高責任者と見て、戦犯として裁くべきだという声は強かった。実際には軍部が独走した面が強いのだが、アメリカ本国での世論では圧倒的に「天皇は戦犯だ」が多数を占めていたのだ。
　しかし、マッカーサーと面会した際に昭和天皇は、責任逃れのようなことは一切口にせず、自分の身はどうなってもいいので、国民が生活に困らぬよう連合国に援助をお願いしたい、と訴えた。
　この姿勢にマッカーサーは感動したと伝えられている。
“膝をつき、目線を合わせる”
沖縄を訪れ献花される天皇、皇后両陛下（当時）（2014年）（他の写真を見る）
　平成ではどうだったか。災害の時代ともいうべき平成において、天皇陛下（現・上皇）は数多くの被災地を訪れ、被災者を見舞っている。現代の日本人は、跪（ひざまず）いて被災者と目の高さを同じくしながら向き合う姿にもはや違和感を持たない。
　しかし、かつて「現人神」とまでされた天皇のそうした姿は、昭和を知る人にとっては衝撃的だった。評論家の江藤淳はじめ、不満を表明した人も少なくなかったのである。
　ノンフィクション作家、奥野修司さんの著書『天皇の憂鬱』には、「陛下はなぜ跪かれるのか」という章がある。その中では、天皇陛下が跪くことについてのこんなエピソードが紹介されている。
国民がなかなか知ることができないその内面に、大宅賞作家が徹底した取材で深く迫っていく。終戦の日、まだ少年だった上皇陛下は何を思われたのか。「終活」はいつから始められたのか。いま浮かび上がる皇室の「光と陰」

　天皇陛下が雲仙にお見舞いに出向かれたのは、平成3年7月のこと。まだ噴火も静まっていなかった頃だ。当時の長崎県知事、高田勇氏（故人）は、奥野氏にこう語っている（以下、引用は同書より）。
「体育館に400人ほどの避難者がいましたが、両陛下は一人ひとりに跪いてお声をかけ、いったん立ち上がってからまた跪かれる。膝をついたまま横にずれるのではないんですよ。お声をかけ終えると、いったんお立ちになってから、また膝をつかれるんです。これは僕らにはとてもできません。びっくりしました。それも40分の予定が2時間もおられるなんて、想像もしませんでした。その後に海部（かいふ）（俊樹）総理（当時）が来られたんですが、その時は入り口のところで挨拶されただけで帰りました（笑）。でも普通はみなさんそうされるんです。ところが両陛下は違った。一人ひとり、同じ目の高さに合わせて『いかがですか』と話されるのですから。余人には真似できないと思います。僕が横に座っててまいっちゃったぐらいで（笑）。みなさんは感激を通り越して驚いておりました。
　そうそう、皇后さまがね、ふっと戻られて『こちらの方にお見舞いするのを忘れた』ともと来たほうへ戻られたんです。そしてそこからまた膝をついて声をかけられるのでびっくりしました。僕はあのことは忘れられないです。
　あの日はとても暑くてね。陛下は腕まくりをされておられました。まだ噴火の最中でしたから、陛下が窓から見て『あ、また噴きましたね』と皇后さまにおっしゃっていたのをよく覚えています」
他者に「心を寄せる」姿勢を貫かれた陛下
葉山御用邸付近の海岸を散策される天皇、皇后両陛下（当時）（2018年）（他の写真を見る）
　このように被災者の前で跪く姿勢については、当初は宮中でも否定的な意見があったという。同書では、当時の宮中には「スリッパも履かないで膝をつくなんて、天皇ではないだろう」という声があった、という宮内庁関係者の証言も掲載されている。
　しかしながら、この姿勢を天皇陛下は貫いた。ご高齢になったあとも、被災地を積極的に訪問なさるなど激務をこなしていたのは誰もが知るところである。
　言うまでもないが、天皇には被災地を見舞う法的な「義務」などはない。ましてや全員と跪いてお話をする「必要」もない。
　それでも「障害者や高齢者、災害を受けた人々、あるいは社会や人々のために尽くしている人々に心を寄せていくことは、私どもの大切な務めであると思います」（平成11年）というお考えから、全国各地を訪れていたのである。こうした姿勢が多くの国民の尊敬を集め、共感を呼んでいたのは言うまでもない。
　そして、こうした他者に「心を寄せる」天皇陛下の姿勢と、近年よく目にする小室さん側の「金銭トラブルは解決済み」といったクールにも見えるスタンスには、どこか大きなギャップがあるように感じる人がいても不思議はないだろう。
　眞子さまは先の“結婚宣言”で、「さまざまな理由からこの結婚について否定的に考えている方がいらっしゃることも承知しております。しかし、私たちにとっては、お互いこそが幸せな時も不幸せな時も寄り添い合えるかけがえのない存在であり、結婚は、私たちにとって自分たちの心を大切に守りながら生きていくために必要な選択です」と綴られている。
　皇室の方々にも両性の合意に基づく婚姻の自由は当然ある。秋篠宮さまがお二人の結婚に対する「確固たる意思」を尊重すべきというお考えも当然だろう。ただこうした「自分たちの心を大切に守」るために「必要な選択」といったお気持ちの表明について、これまで皇室に心を動かされ、また親しんできた国民の中には、別の受け取め方をしたり、違和感を抱いたりした人がいるのも想像に難くない。
　こうした状況の下では、小室さんの代理人などが法律を根拠にして、論理的に正当性を主張すればするほど、むしろ反発を招いてしまうリスクがあるのかもしれない。
デイリー新潮編集部

コロナワクチンを「絶対に打ちたくない」と医師が言うワケ 感染予防効果はなし&「家族に打つか」 専門家は「難しい判断」

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ワクチンをめぐる“誤解”
　世界各国で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まっている。日本でも来月下旬、医療従事者や高齢者から順に接種が始まる見通しだ。だが「絶対に打ちたくない」という声も、医学界から聞こえてくる……。
　＊＊＊
　そもそもワクチンは、感染予防にならないのだという。
「誤解されている方が多いですが、季節性のインフルエンザなど注射で打つタイプのワクチンは、抗体のなかでもIgGと呼ばれるタイプを作らせるものなので、感染自体を完全に防ぐことは期待できません。今回開発された新型コロナウイルスのワクチンも同じタイプのものです」
　そう解説するのは東京大学薬学部の池谷裕二教授。ワクチンはあくまでも「重症化を防ぐ」ために打つものなのだという。誤解を生みやすいのは、「数字」が独り歩きするせいかもしれない。例えば、ファイザー社のワクチンは「65歳以上に94％の有効性」などと報じられるが、
「有効性94％などと聞くと、ワクチンを打った人の94％が感染しないとの印象を持つ人もいるでしょうが、違います。ワクチンを打っていない集団で100人感染し、打った集団で10人が感染した場合、有効率は90％ということになる。あくまで打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」（国際医療福祉大学の松本哲哉教授）
「週刊新潮」2021年1月28日号

　さらに、日本政府が供給を受ける契約を結んでいる数種のワクチンは、弱毒化させた病原体などを使う従来型のワクチンではない。たとえばファイザー社とモデルナ社のワクチンでは「メッセンジャーRNA」なるものを注射する。新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦氏の解説によると、「体内にコロナウイルスの表面のトゲトゲと同じものを作らせ、それに免疫が反応するという仕組み」だそうだが、岡田氏は「絶対に打ちたくない」と強調する。
「メッセンジャーRNAは、本来われわれの体内で短時間で消滅するようになっている。今回のワクチンではその特性を何らかの方法で変え、分解されないようにした。分解されないとすると、注射されたメッセンジャーRNAは体内に半永久的に残るかもしれず、それがどう影響するのか誰にも分かりません」
　もちろんワクチンには、高齢者や基礎疾患を持つ人など、リスクの高い人の重症化を防ぐ利点もある。1月21日発売の週刊新潮ではワクチンのポイントほか、医療崩壊が叫ばれる現場の「真実」などと併せて報じる。

コロナワクチン「家族に打つか」 専門家は「難しい判断」

１２月８日、米国製薬会社大手ファイザーと独ビオンテックが開発した新型コロナウイルスのワクチン接種が英国で始まった。１４日には世界で最も感染者と死亡者が多い米国もワクチンの緊急使用が始まり、世界各国に接種の動きが広がってきた。
　ファイザーに続き米国モデルナ社、英国アストラゼネカ社のワクチンも間もなく承認され接種が始まると思われる。ワクチン接種の対応が出遅れていた日本も、この３社とワクチン供給契約を締結している。
　ファイザーは第３相臨床試験の中間解析結果で深刻な副反応を起こさず、９０％超えの有効率を公表、モルデナは９４・５％、アストラゼネカが９０％の有効率を公にしている。これらのワクチンが日本国内で接種が始まるのは来年３月以降といわれている。
　医療現場でコロナ患者に対応する医師や専門家は、接種が開始されたワクチンをどうみているのか、感染症専門医でナビタスクリニックの谷本哲也医師はこう述べる。
「ワクチンに副反応は必ずあります。インフルエンザより強力といわれ、接種時に高熱や腫れ、痛みなどの副反応が出るといわれていますが、体に入ってもすぐに分解されるため数日で消える。ただ、無症状になっているだけで体内にウイルスは入っているかもしれない。体の中のウイルスを消し去るほどの効果があるかどうかはまだ分かっていません」

　その上でワクチンを打つのかどうか、また家族には勧めるのか聞いた。
「日本にワクチンが届き始める今春には、恐らく有効性や副反応の細かいデータが出てきます。その論文を読んで、自分が打つかどうかを決めます。家族に打つのかどうかも難しい判断です。重症率が欧米と日本では１００倍以上違うため、日本人に打ってもそれほど効果が出ないかもしれません。打たなければいけないというものでもないので、もろ手を挙げては勧められないと考えています」

　もう一人、山形大学医学部付属病院検査部の森兼啓太部長に尋ねた。

「私自身が打つかどうかは決めていません。ワクチンの接種を実際に開始した後の効果が、臨床試験段階で示された発症阻止率が９０～９５％と本当に高いデータであればワクチンを打ち、コロナ前に近い生活スタイルに戻りたいと考えるかもしれません。副反応は予測ができない面もありますが、重大なものは考えにくく副反応を理由に接種しないということは恐らくないと思います」
　両医師ともインフルエンザワクチンは毎年打っているという。武田薬品工業が国内販売するモルデナのワクチンは、国内の臨床試験がこれからだ。
（ジャーナリスト・木野活明）

ワクチン接種に要注意 アナフィラキシーはインフルの8.5倍

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なんとインフルエンザの８・５倍――。米国で新型コロナのワクチン接種によってアナフィラキシー反応が出る確率が高いことが注目されている。
　米疾病対策センター（ＣＤＣ）の報告によると、ファイザー社のワクチンを接種した人はこれまでに５３０万人。そのうち昨年１２月末に接種した１８９万人の中の２１人がアナフィラキシーを起こしたという。１００万人あたり１１・１人の計算になり、インフルエンザワクチンの１・３人の８・５倍に相当する。
　日本政府はファイザー社から６０００万人分のワクチン提供を受けることで合意し、３月の接種開始をめどに準備を進めてきた。年明けの会見で菅首相は「２月下旬にも始まるワクチン接種によりしっかり対応することで、国民の雰囲気も変わるのではないか」などと発言し、接種を前倒しする意向ものぞかせているが、アナフィラキシーは怖い。どんな人にこの症状が出やすいのか。

「アナフィラキシーは呼吸困難や意識障害を起こし、生命の危険もある異常なアレルギー反応です」とはハーバード大学院卒で医学博士・作家の左門新氏（元ＷＨＯ専門委員）だ。

「米国で症状が出た２１人のうち１７人が過去にアレルギー反応を起こしていたことからも分かるように、スギ花粉症やぜんそく、じんましんが出たり、食べ物アレルギーなどのある人は注意が必要です。他のワクチンでアナフィラキシーを起こした経験のある人が要注意なのは言うまでもありません。ＣＤＣの報告によると、２１人のうち１９人が女性でした。副反応を気にしすぎる女性が心理的なパニックに陥ったのも一因かもしれません」

　左門氏によると、日本人の１０人に２～３人は何らかのアレルギーを抱えている。そんな人は予防接種を受ける際、医師や看護師の指示に従うべきだという。

「予防接種の会場では、接種後５分間は会場にとどまり、３０分は連絡が取れる場所にいるよう要請しています。接種を受けた人がアナフィラキシーを起こした場合にエピネフリン注射などで救護するためです。また、万一のために手動人工呼吸装置の用意が奨励されています。接種会場にそうした装置があるかを確かめるのも身を守る手段です」（左門新氏）

コロナ陽性「3日で退院」トランプ前大統領に投与された“2つの薬”本当の効果

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“新型コロナ陽性”で入院したトランプ前大統領は、3日後に退院して「コロナを克服した」とアピールした。「本当は感染してないのでは？」とフェイク説まで流れたほどのスピード回復。医師団がトランプ前大統領に投与したと注目された薬が「レムデシビル」と「デキサメタゾン」だった。
　レムデシビルは、ウイルスの増殖を抑える抗ウイルス剤で、もともとエボラ出血熱の治療薬として開発されたもの。デキサメタゾンのほうは、過剰な炎症を抑える副腎皮質ステロイド薬で、重症化を抑え、致死率を下げる効果が認められている。
　日本では、レムデシビルが5月に、デキサメタゾンは7月に、それぞれ新型コロナの治療薬として認められている。7月にピークを迎えた感染拡大の第二波では、重症者や死者が第一波に比べて格段に減った。それは、この2つを用いた効果的な治療法が確立したおかげ、と国立国際医療研究センターの忽那賢志医師は話す。忽那賢志氏（国立国際医療研究センター 国際感染症対策室医長）
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「こうした治療手順の確立が、第二波で重症化の数が減った大きな要因です。臨床現場の実感でいえば、春先なら人工呼吸器を挿管したはずの容体でも、夏以降は挿管を回避できるケースが増えました」
治療の効果は明らかに向上している
　国立国際医療研究センター（東京・新宿）は、駒込病院、墨東病院、荏原病院、豊島病院、自衛隊中央病院、聖路加国際病院と並んで、都内で新型コロナの患者を受け入れてきた病院の1つ。忽那医師はそのなかで国際感染症センターの国際感染症対策室医長を務める。10月放送の『情熱大陸』（毎日放送）でも、密着取材を受けた感染症専門医だ。
「あくまで現場の印象ですが、治療の効果は明らかに向上し、重症者の割合が比較的多い当センターでも6月以降に亡くなった患者さんはいません。その間に100人近くの感染者を受け入れながらも死者ゼロが続いています」国立国際医療研究センター
　もちろん、効果的な治療薬が見つかったといっても、完壁に治せるわけではない。投与しても重症化するケースはあり、特に高齢者や基礎疾患がある人はそのリスクが高く、楽観視はできない。
　また、忽那医師は「発症から時間がたつと治療薬の効果が低くなる」と指摘している。若くて基礎疾患がない人でも、発症から1週間ほど経過すると、レムデシビルを投与しても悪化することがある。感染がわかったら、できるだけ早く治療を受けることが重要だ。
忽那医師が開発をめざす治療法
　特効薬やワクチンの開発が待たれるなか、国際感染症センターが研究を進めてきた新型コロナの治療法がある。「回復者血漿療法」だ。
　回復者血漿療法は、新型コロナが発症して回復した人の血液から血漿を取り出し、患者に投与するというもの。回復者の血漿に含まれる抗体には、ウイルスなどの病原体を不活化する働きがある。
　100年前のスペイン風邪でも実施された古典的な治療法だが、近年では鳥インフルエンザ、エボラ出血熱などの重症感染症、新型コロナと同じコロナウイルス感染症のSARS（重症急性呼吸器症候群）やMERS（中東呼吸器症候群）でも採用されている。通常の輸血と同じなので、重篤な副作用が認められないのも利点の1つだ。
　忽那医師たちは今年6月から、回復者血漿の採取と保存を進めてきた。
「効果は期待できるのではないかと考えていますが、投与の条件などを研究している段階です。今後の成果に期待していただきたいと思います」感染者を多数受け入れた
　これから冬を迎えると気温が下がり、空気が乾燥して、夏よりもウイルスに感染しやすい環境になる。インフルエンザとダブルで流行することも心配だ。
「南半球の国々では、日本の夏にあたる期間が冬でしたが、インフルエンザの患者数が例年より非常に少ないようです。おそらく新型コロナの対策が、インフルエンザの流行を抑えているためとみられます」
　日常生活では、手洗い、咳エチケット、屋内でのマスク着用、三密を避ける、といった基本的な感染対策を継続しなくてはいけないようだ。インフルエンザの予防接種は受けたほうがいいのだろうか？
「受けることをお勧めします。それはインフルエンザの予防になるのはもちろんのこと、ワクチンを打つことによって、免疫システムが活性化され、インフルエンザ以外の感染症ヘの抵抗力が増すことがわかっているからです。これを“訓練免疫”といいます」
　とくに高齢の人や基礎疾患がある人は、新型コロナの重症化リスクが高いから、例年よりも積極的に予防接種を受けたほうがいいようだ。


豪専門家、アストラゼネカのコロナワクチン効果に疑問


下記の記事はロイターニュースからの借用（コピー）です

［シドニー　１３日　ロイター］ - オーストラリアの免疫学専門家は、英アストラゼネカとオックスフォード大が共同開発した新型コロナウイルスワクチンの集団免疫形成効果に疑問を呈し、ワクチン接種の全国展開を一時停止するよう求めた。
同国はすでにアストラゼネカのワクチン５３００万回分を確保している。
オーストラリア・ニュージーランド免疫学会（ＡＳＩ）会長のスティーブン・ターナー教授は「問題はワクチンが集団免疫を本当に提供できるかだ。われわれは長期戦を戦っている。ワクチンの効果持続は未知数だ」と述べた。
ターナー氏ら専門家は、アストラゼネカのワクチンの効果が６２％であるのに対し、米ファイザーと独ビオンテックのワクチンの効果は９０％だというデータを挙げた。
声明でＡＳＩは、ターナー氏は免疫学の専門家としての意見を述べたのみであり、多くの現地メディアが報じたようにワクチン接種の一時停止を提唱してはいない、とした。
アストラゼネカの広報担当者は、治験結果は部専門家による査読（ピアレビュー）を受けており、治験で示された有効率は世界保健機関（ＷＨＯ）と米食品医薬品局（ＦＤＡ）の最低承認基準を満たしていると述べた。
アストラゼネカのワクチンは英国のほか、アルゼンチンとインドが承認済み。ブラジルと韓国を含む数カ国で承認が検証されている。