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2040年には独身が人口の半分になる……。独身研究の第一人者である荒川和久氏は「日本は今後、着実に『一人で生きる』ことが当たり前になる社会への道を進み、20年後には男性300万人は結婚相手が見つからず、結婚できる男性とできない男性の格差が拡大する」という。脳科学者・中野信子氏との対談で来るべきソロ（独身）社会の実像に迫った——。
※本稿は、荒川和久・中野信子『「一人で生きる」が当たり前になる社会』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）の一部を再編集したものです。
2040年に「独身者が47％」になることをご存じか
【荒川】最初に基本的な事実の確認をしましょう。図表1の棒グラフの一番左側が独身の人口です。真ん中が64歳までの有配偶（既婚）人口、一番右が65歳以上の有配偶のパーセンテージです。2040年には独身が47％になり、64歳までの有配偶は31％になるんですよ。
【中野】64歳までの有配偶者が31％……すごいですね。結婚しているほうがマイノリティ（少数派）になりそうですね。
【荒川】基本的には独身が47％だから、ほぼ半分ということです。これは全員が未婚というわけではないですよ。死別とか離別とか、1回結婚してもまた独身に戻る人も含めて、20年後にはこういう配偶関係人口になることが予想されます。
荒川和久・中野信子『「一人で生きる」が当たり前になる社会』より
【中野】もう若い層は結婚しないほうが当たり前の世界がすぐそこに来ているんですね。
【荒川】結婚したとしても晩婚になりますし、離婚も増えているので、必然的に独身が増えます。
【中野】最近は、結婚するにしても「永遠の愛を誓う」というような風潮ではなくなってきたように思います。結婚するメリットを疑ってかかる時代に、本格的に突入したという感じでしょうか。
東京在住の働く女性が「結婚する意味ない」と思うワケ
【荒川】特に、東京在住の働く女性は、もう結婚する必要性を感じなくなっていますよね。
【中野】私の周りは少なくともそのタイプが多いですね。「結婚する・しない」というテーマとは少し違いますが、子どもを産むということにも消極的な風潮を感じます。結婚を何のためにするのかをみんなが自問自答している状態です。恋愛はしたいけれど、結婚するとなるとまた別の話だね、という意識です。
恋愛はいいけれど結婚はためらうという感覚は、昔は男性のものだったと思うんですが、最近は女性側がそう思っているのが新しい現象のように思います。地域によってばらつきがあるかもしれないですが。統計を取ったわけではないので、荒川さんにあらためて確認したいんですが、女性が「結婚したい！ 婚活！」と言っていたのは、10〜15年前ぐらいだと私は認識しています。
最近は、意外と一人でも楽しいよね、という人が増えてきたという印象です。一人で楽しめる娯楽もたくさんありますし、そもそもほかの人がそばにいること自体がストレスだという人がそこそこの割合で存在しているという感触があります。
日本は高齢者よりも独身者が多い「独身国家」になる
【荒川】若い世代でもソロ（独身）が増えていくでしょうね。図表2は20年後の内訳を表した円グラフです。円グラフの右側が独身者ですね。2040年には15歳以上の人口が約1億人で、独身が4600万人。有配偶が5200万人ということです。日本は超高齢国家とかいわれていますが、高齢者人口は3900万人ですね。3900万人の高齢者よりも独身の4600万人のほうが多いわけですよ。
荒川和久・中野信子『「一人で生きる」が当たり前になる社会』より
だから、実は「日本は高齢国家ではなくて独身国家です」と言えるんじゃないかと思います。そういうことを、この間、経済産業省の方とお話ししたら、「なるほど」と言っていました。お役所は年齢で考えるから、あまり配偶関係で区分けをしないんです。では、グラフで高齢ソロ男と高齢ソロ女の数字を見てみましょう。高齢ソロ男は490万人、高齢ソロ女は1260万人ですね。
【中野】有名な話ですよね。独身の高齢男性の寿命が短いのは、おそらく配偶者と死別したからでしょう。死別したのちの男女の平均余命が違うからですね？
「生涯未婚率」が「50歳時未婚率」に変わった不都合な真実
【荒川】妻と離別や死別をすると、男性は余命が短くなります。逆に、女性は強いということですよね。当然ながら、未婚者も増えます。最近では、「生涯未婚率」という言葉は「50歳時未婚率」に変わりました。たぶん、「生涯未婚と言うんじゃない！」というクレームが入ったんだと思うんですよね。「50歳を超えても結婚できる人もいるだろう。可能性はある。だから生涯未婚なんて言うな！」みたいなクレームが。
【中野】どこから入ったんですか？（笑）
【荒川】わかりませんが、一般人から官庁にクレームが入って、厚生労働省が使うのをやめたと勝手に推測しています。僕に言わせると、50歳を超えて結婚できる割合は1％もないですから、生涯未婚と言ってもいいと思いますけどね。図表3のとおり、2015年の男性の未婚率は23％、女性が14％。2040年には、男性3割、女性2割です。男性の3人に1人、女性の5人に1人は生涯未婚となります。
300万人の日本人男性は、結婚相手が見つからない
【中野】これは、結婚における男性の格差社会が訪れているということですね。男性は何回も結婚する人と、結婚しない人に分かれる。女性はそうでもないという事実。
【荒川】そうです。男性は再婚相手に初婚の女性を選び、再婚女性は再婚の男性を選ぶ。なので僕は、これはもはや「時間差一夫多妻制」だと言っています。離婚・再婚を繰り返す人は何回も結婚するのに、1回も結婚できない人はずっとできない。
【中野】この傾向は確か、北欧でもっと顕著だと聞きました。男性は裕福な人が何回も結婚する。一方で、一夫ゼロ妻男性が多い。つまり、男性社会の格差が拡大し、男性どうしの間に戦いが訪れているというわけですね。
【荒川】実際、今もそうなっていますよね。300万人の男性は、どうあがいても結婚相手がいないという状況がある。図表4のとおり、未婚男性と未婚女性の各年齢別の人口差があります。この差分を見ると、各年齢で男がはるかに多い。ずっと「男余り」です。それが逆転して「女余り」になるのは75歳ですが、これは、おじいちゃんになると急にモテるわけではなく、悲しいかな、男が先に死ぬからです。生きているうちはほとんど「男余り」ということですよ。
荒川和久・中野信子『「一人で生きる」が当たり前になる社会』より
累計すると、340万人の男は余っていく。20代～30代でもすでに145万人余っているというのが「男余り現象」。ちなみに、中国は3000万人以上の男が余っていますよ。
【中野】それはすごい。男性だけで一つの国ができちゃう規模ですね。東京都の人口も上回っている。いろいろな事情で結婚をしない人がそれだけ多くいるわけですね。
【荒川】やはり中国が一番多いのかなと思って調べたら、インドはさらに上でした。余っている男が5000万人です。アメリカも900万人くらい男余りですね。全世界合わせると、2億人くらいの未婚男性が余るといわれています。余った男だけで国をつくれますね。
関ヶ原を境に、東日本は男余り
【中野】男性の格差社会ということを考えると、やはり女性側に「ある程度以上の層を選びたい」という欲が出るわけですよね？ どのあたりが結婚できる層なのかを判断する場合、ちょっと嫌なことを言いますが、おそらく社会経済的地位で線引きすることができるでしょう。その線よりも上の層の男性人口と女性人口との引き算をすると、その分だけ女性が余りますよ、と。これがざっくり計算した場合の女性の未婚数という形になっているのかもしれませんね。
【荒川】そうですね。未婚者の年齢だけではなく、エリア別に見ても特徴が出てきます。
次の図表5は、都道府県別に男余り状況を色づけして日本地図にマッピングしたものです。男性が多く余っているエリアは薄い色、女性が余っているエリアは濃い色。関ヶ原あたりを境に東日本が男余りになっているんですね。一番男が余っているのが茨城県です。次に栃木県で、3位が福島県。福島は東北ですけど、なぜか北関東で男が余っている。
荒川和久・中野信子『「一人で生きる」が当たり前になる社会』より
このマップは20代、30代で抽出したものです。日本全国が男余り現象であることは間違いないんですが、20代、30代で抽出すると、なぜか東日本と西日本にきれいに分かれる。
でも、東日本の中で東京だけは濃い色、つまり女性の数が多いんですよね。東京にいると、それほど「男余り」ではないんです。ちなみに、次の図表6は各都道府県の2009年と2019年の時点で人口増減を比較しています。いま、「東京人口一極集中」といわれていますね。図表で見ると明らかなんですが、日本の人口は減り続けているのに、1都3県は人口が爆増しています。あと、愛知と福岡、沖縄も増えています。
荒川和久・中野信子『「一人で生きる」が当たり前になる社会』より
【中野】大都市圏だけですね。関西圏はそうでもないんですね。
【荒川】関西圏は減っているんですよ。
【中野】大阪は、女性だけ増えて男性は減っているんですね。
【荒川】はい、グラフでは見づらいかもしれませんが、大阪は男性が700人減っていますが、女性は3万人も増えている。もう、仕事があるところにしか人が集まらないっていうことですよ。
【中野】確か江戸時代は、江戸には男性が女性の倍くらいいたんですよね。
荒川和久・中野信子『「一人で生きる」が当たり前になる社会』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）
【荒川】江戸はそうでした。現代の東京は逆で、働きに来る女性が多いということでしょう。東京に出てきてそこそこ収入を得るようになったら、このまま一人でも生きていける、あるいは仕事が楽しいから結婚や子どもはもういいかとなるのかもしれません。
ちなみに、大阪や福岡も女性が多いのですが、結局、仕事があるところに女性が集中します。飲食、販売業、サービス業といった仕事です。そして、工場地帯には男性が集中する。住むエリアで変わるんですよね。だからといって、女性が茨城県に行ってもモテモテになるわけでもないし、福岡に男性が行ったからってモテモテになるわけではありませんが。
【中野】顕著ですね。東京・神奈川・千葉・埼玉以外は、人口は増えていても微増。結局ほとんどが減っていき、増えているところだけにより集中していくんですね。「コンパクトシティー」といわれていますが、ほうっておいてもコンパクトになっていく。これは傾斜配分すべきだというのもわかります。
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年末から新型コロナウイルスの感染拡大傾向が顕著になり、1月13日時点で11都府県で2度目の緊急事態宣言が発出されている。収束やワクチンについて、医師たちはどう考えているのか。AERA 2021年1月25日号から。
【医師1726人アンケート】ワクチン接種を「する」31％、「種類による」27％
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感染爆発を止める可能性のある緊急事態宣言の発令を、医師たちは今や遅しと待っていた。
年末年始、関西にある大学病院の救急外来では、救急車からの受け入れ要請を片っ端から断っていた。ある日、受け入れたのは、急変の恐れがない「しもやけ」患者の1人だけ。同病院に勤務する30代の医師は、逼迫（ひっぱく）した医療現場をこう説明する。
「12月下旬からICU（集中治療室）が空かなくなって、急変リスクのある手術や交通事故の患者を受け入れていません。輸血用血液が不足して亡くなる人も出ていて、助かる命が助からなくなっています」
■骨抜きの緊急事態宣言
秋ごろから、GoToイートやトラベルを利用する人が増え、東京から来た人と一緒に過ごした人や、東京に行って帰ってきた人が感染するケースが増えている実感があった。クリスマス前後から重症者が急増した。
「感染者が爆発的に増えて、最前線にいる私たちはもう限界です」（同医師）
関西では1月13日、大阪、兵庫、京都に緊急事態宣言が出された。今度こそ感染が収まってほしいと願っている。
新型コロナウイルスの感染拡大が止まらず、医療現場の逼迫が深刻化する中、2度目の緊急事態宣言はまず7日、首都圏の1都3県（東京、神奈川、千葉、埼玉）に出されている。発出時期について、「あまりに遅すぎる」と考える医師も少なくない。
「ようやく出されたのに、内容が骨抜きで、これでは医療現場は持たない」
と危機感をあらわにするのは、都内の病院に勤務する内科医（41）だ。昨年春の緊急事態宣言後は、目に見えて感染者が減り、発熱患者への対応など常に緊張が強いられる医療現場も「もう少し頑張れば乗り切れる」と思えた。だが、今回の制限は飲食店の営業時間の短縮ぐらいで、映画館もデパートもジムも営業は自粛せず、イベントも開催されている。大相撲1月場所が上限5千人の観客を入れ開幕したとニュースで見たときは、体の力が抜け、ソファにへたり込んだ。
「最終カードとして期待していた緊急事態宣言がこれでは……。これ以上どう頑張ればいいのか」
国際医療福祉大学医学部の和田耕治教授（公衆衛生学）はこう懸念する。
「1回目の緊急事態宣言と違って、学校に一斉休校を要請せず、イベントも開催される中で、市民には深刻な事態を軽くとらえる『正常性バイアス』に傾く人もいて、警戒感が伝わりづらくなっている。政府は感染状況が改善しないのなら、次の手を打っていかないと更なる危機になる」
AERAは医師専用のコミュニティーサイトを運営するメドピアの協力のもと、現役の医師たちにコロナ禍での働き方の変化や収束の見通しについて緊急アンケートを実施。12月24日に開始し、1日のうちに1726人の回答を得た。
新型コロナウイルスのワクチンについては、政府が2月下旬にも接種を開始できるよう準備を進めている。患者と接する可能性の高い医療従事者は優先的に接種が行われる見通しだが、医師たちに自身の接種の意向を聞いたところ、「接種する」が31.4％、「ワクチンの種類によっては接種する」が27.3％、「接種しない」と答えた人は11.8％いた。
回答理由からは、「接種しない」を選んだ人はもちろん、接種に前向きな人たちも、国内で承認前のワクチンについて安全性への不安が払拭されていない状況が見て取れる。
「（接種は）必須かもしれないが、全く新しい構造のワクチンなので長期安全性についてはかなり不安」（都内・40代・男性勤務医）
「短期間で製造認可が下りているため、安全性については、実臨床できちんと情報をあげて、吟味する体制が必要」（神奈川県・60代・男性勤務医）
日本感染症学会ワクチン委員会委員長の西順一郎・鹿児島大学教授も「安全性の情報がはっきりわからないと接種の判断は難しい」と話す。
「ワクチンなくして収束はあり得ないし、医療従事者として率先して打つ責任はあると考えているが、どんなワクチンか正しく周知する必要がある」
■「緊急」優先に不信感
西さんが懸念するのが、菅義偉首相が1月4日の会見で、ワクチンを開発するファイザーに国内治験データの提出時期を2月から1月に前倒しするよう要請したと明らかにしたことだ。
「どんなワクチンもゼロリスクではないからこそ、各自が接種するメリットとデメリットを比較し納得して打つことが肝心。慎重に安全性を確認することが求められるのに、緊急性だけが優先されることは不信感につながってしまう」（西さん）
集団免疫を獲得するために必要な接種率は、疾患によって異なる。例えば感染力の強い麻疹（はしか）は95％だ。新型コロナウイルスの接種率は正確にはわかっていないが、西さんによると感染収束のためには「少なくても6～7割以上の接種が必要」といい、感染を抑えるためには多くの国民の納得が必要だ。
日本、いや全世界が切望する収束の見通しについては、「21年夏までに」との回答はわずか7.1％。今年7月に開幕する東京五輪までに収束すると考えている医師は1割にも満たない。
最も多かったのが「2年後（22年）」で35.8％。一方で、「3年後」14.1％と「4年後以降」12.5％を合わせ、4分の1を超える医師が、収束には3年以上かかると答えた。「その他」を選んだ6.5％の人たちの多くが、「収束する日は来ない」「インフルエンザのように毎年繰り返す」と考えている。
前出の和田さんは、収束の見通しを踏まえ、こう呼びかける。
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新型コロナウイルスの感染拡大で“ステイホーム”が求められるいま、上皇上皇后両陛下も仙洞仮御所（東京・港区）でのおこもり生活が続く。
「美智子さまはいま、長年のご趣味であるピアノを思うように弾けない状態だと聞きます。指がこわばって思うように動かず、さらに、背筋を伸ばすと首や肩が痛くなるため長時間座ることもできないそうです」（皇室ジャーナリスト）
1月上旬、緊急事態宣言が発出されたことも相まって「隔絶生活」はさらに進んでいるという。
「元日は天皇皇后両陛下の新年ビデオメッセージをテレビでご覧になり、続く2日、3日には御所で箱根駅伝を応援されたそうです。新型コロナ感染防止のため、御所には最低限の宮内庁職員の出入りしかないので、人との会話も極端に減っているようです」（宮内庁関係者）
美智子さまは昨年末にはパソコンを使い、皇族方とリモートでお話をされたこともあったという。だが、機械が苦手でいらっしゃることを考えると、そうした機会も頻繁ではないだろう。
「ご夫妻は穏やかに過ごされてはいますが、ご体調は万全といえません。美智子さまは年が明けても変わらず、夕方になると原因不明の微熱に悩まされる状態が続いています」（前出・宮内庁関係者）
さらに心配なのが「手の指のこわばり」だ。日常生活への影響も少なくないだろう。
「お食事の際には箸やスプーンを握る手に力が入らず、余計な時間がかかるはずです。精神的にもフラストレーションがたまる日々ではないでしょうか」（皇室記者）
上皇陛下は昨年、週に数回のペースで皇居にある生物学研究所に通われていたが、今年に入ってからは緊急事態宣言もあって、控えられているという。
「例年なら1月下旬から2月上旬にかけては葉山御用邸（神奈川・三浦郡）で静養されます。しかし、それも新型コロナの影響で中止に追い込まれました。誰とも会えず、心身を整える機会であったご静養にも行けない。さらに、体は思うように動かない。美智子さまにとって隔絶生活のストレスは非常に大きいものでしょう」（前出・宮内庁関係者）
日々の運動は御所の庭を散策される程度。だが、かつて住まわれていた皇居に比べるとはるかに狭く、景色も代わり映えしない。そうした環境が、またさらにご夫妻のお体に無理を生じさせている。
自粛生活で体中の痛みが増す
井尻整形外科の井尻慎一郎院長は、長い自粛生活の影響をこう語る。
「自宅にこもりきりの生活が続くと、心身にかかわるあらゆる機能が低下します。特に高齢者が注意すべきは、歩行能力が落ちて転びやすくなり、転んだら骨折しやすくなることです。認知能力が衰えるといった症状も見られます」
国立長寿医療研究センターの発表によれば、コロナ禍で高齢者の運動量は約3割も減少した。それにより、要介護高齢者の増加が懸念されるという。
上皇ご夫妻もご活動が減っておられる。そもそも美智子さまは2019年6月に白内障の手術を受けられ、同年9月には乳がんの手術も受けられるなど、ここ数年、体のそこここの不調に悩まされてきた。ただでさえ苦しい状況にあるお体が、コロナ禍によってますます悲鳴を上げていることが懸念される。
「美智子さまは2005年に頸椎症性神経根症を患われました。強い痛み以外に手の麻痺を伴うこともあるので、体を動かしにくくなり、握力が落ちるということもあったはずです」（井尻さん・以下同）
さらに怖いのが、前述した「手指」の症状だ。
「女性は男性に比べて関節が弱く、変形しやすい。にもかかわらず、細かな家事をすることが多く、年を経るごとに影響が出やすいと考えられます。なかでも手指の第一関節は変形しやすい。高齢になればなるほど、指の変形も増えるので、高齢女性は関節変形と工夫して長くつきあう必要があります」
そうした体の不調に、ストレスフルな自粛生活が拍車をかける。
「人と会わない日々が続くことで、ストレスを抱える人が増えています。すると、精神が落ち込み、衰えを加速させる。さらに、精神の落ち込みは体にも悪影響を及ぼし、抱えていた体中の痛みが増すことにもつながります」
美智子さまは、御代がわりまで多忙な生活を送られ、皇后として想像を絶するプレッシャーと闘われていた。だが同時に、日々の公務に取り組まれる責任感が生活に張り合いを生み、美智子さまの健康を支えていた側面もあっただろう。人と会わない生活が続き、日常生活もままならないいま、抱えていたあらゆる痛みが加速し、美智子さまを追い詰めているのかもしれない。
※女性セブン2021年2月4日号
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ワクチンをめぐる“誤解”
世界各国で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まっている。日本でも来月下旬、医療従事者や高齢者から順に接種が始まる見通しだ。だが「絶対に打ちたくない」という声も、医学界から聞こえてくる……。
＊＊＊
そもそもワクチンは、感染予防にならないのだという。
「誤解されている方が多いですが、季節性のインフルエンザなど注射で打つタイプのワクチンは、抗体のなかでもIgGと呼ばれるタイプを作らせるものなので、感染自体を完全に防ぐことは期待できません。今回開発された新型コロナウイルスのワクチンも同じタイプのものです」
そう解説するのは東京大学薬学部の池谷裕二教授。ワクチンはあくまでも「重症化を防ぐ」ために打つものなのだという。誤解を生みやすいのは、「数字」が独り歩きするせいかもしれない。例えば、ファイザー社のワクチンは「65歳以上に94％の有効性」などと報じられるが、
「有効性94％などと聞くと、ワクチンを打った人の94％が感染しないとの印象を持つ人もいるでしょうが、違います。ワクチンを打っていない集団で100人感染し、打った集団で10人が感染した場合、有効率は90％ということになる。あくまで打った人と打たなかった人の感染の割合を見ての比較です」（国際医療福祉大学の松本哲哉教授）
「週刊新潮」2021年1月28日号
さらに、日本政府が供給を受ける契約を結んでいる数種のワクチンは、弱毒化させた病原体などを使う従来型のワクチンではない。たとえばファイザー社とモデルナ社のワクチンでは「メッセンジャーRNA」なるものを注射する。新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦氏の解説によると、「体内にコロナウイルスの表面のトゲトゲと同じものを作らせ、それに免疫が反応するという仕組み」だそうだが、岡田氏は「絶対に打ちたくない」と強調する。
「メッセンジャーRNAは、本来われわれの体内で短時間で消滅するようになっている。今回のワクチンではその特性を何らかの方法で変え、分解されないようにした。分解されないとすると、注射されたメッセンジャーRNAは体内に半永久的に残るかもしれず、それがどう影響するのか誰にも分かりません」
もちろんワクチンには、高齢者や基礎疾患を持つ人など、リスクの高い人の重症化を防ぐ利点もある。1月21日発売の週刊新潮ではワクチンのポイントほか、医療崩壊が叫ばれる現場の「真実」などと併せて報じる。
下記は借用先を忘れなした
コロナワクチン「家族に打つか」 専門家は「難しい判断」
１２月８日、米国製薬会社大手ファイザーと独ビオンテックが開発した新型コロナウイルスのワクチン接種が英国で始まった。１４日には世界で最も感染者と死亡者が多い米国もワクチンの緊急使用が始まり、世界各国に接種の動きが広がってきた。
ファイザーに続き米国モデルナ社、英国アストラゼネカ社のワクチンも間もなく承認され接種が始まると思われる。ワクチン接種の対応が出遅れていた日本も、この３社とワクチン供給契約を締結している。
ファイザーは第３相臨床試験の中間解析結果で深刻な副反応を起こさず、９０％超えの有効率を公表、モルデナは９４・５％、アストラゼネカが９０％の有効率を公にしている。これらのワクチンが日本国内で接種が始まるのは来年３月以降といわれている。
医療現場でコロナ患者に対応する医師や専門家は、接種が開始されたワクチンをどうみているのか、感染症専門医でナビタスクリニックの谷本哲也医師はこう述べる。
「ワクチンに副反応は必ずあります。インフルエンザより強力といわれ、接種時に高熱や腫れ、痛みなどの副反応が出るといわれていますが、体に入ってもすぐに分解されるため数日で消える。ただ、無症状になっているだけで体内にウイルスは入っているかもしれない。体の中のウイルスを消し去るほどの効果があるかどうかはまだ分かっていません」
その上でワクチンを打つのかどうか、また家族には勧めるのか聞いた。
「日本にワクチンが届き始める今春には、恐らく有効性や副反応の細かいデータが出てきます。その論文を読んで、自分が打つかどうかを決めます。家族に打つのかどうかも難しい判断です。重症率が欧米と日本では１００倍以上違うため、日本人に打ってもそれほど効果が出ないかもしれません。打たなければいけないというものでもないので、もろ手を挙げては勧められないと考えています」
もう一人、山形大学医学部付属病院検査部の森兼啓太部長に尋ねた。
「私自身が打つかどうかは決めていません。ワクチンの接種を実際に開始した後の効果が、臨床試験段階で示された発症阻止率が９０～９５％と本当に高いデータであればワクチンを打ち、コロナ前に近い生活スタイルに戻りたいと考えるかもしれません。副反応は予測ができない面もありますが、重大なものは考えにくく副反応を理由に接種しないということは恐らくないと思います」
両医師ともインフルエンザワクチンは毎年打っているという。武田薬品工業が国内販売するモルデナのワクチンは、国内の臨床試験がこれからだ。
（ジャーナリスト・木野活明）
ワクチン接種に要注意 アナフィラキシーはインフルの8.5倍
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なんとインフルエンザの８・５倍――。米国で新型コロナのワクチン接種によってアナフィラキシー反応が出る確率が高いことが注目されている。
米疾病対策センター（ＣＤＣ）の報告によると、ファイザー社のワクチンを接種した人はこれまでに５３０万人。そのうち昨年１２月末に接種した１８９万人の中の２１人がアナフィラキシーを起こしたという。１００万人あたり１１・１人の計算になり、インフルエンザワクチンの１・３人の８・５倍に相当する。
日本政府はファイザー社から６０００万人分のワクチン提供を受けることで合意し、３月の接種開始をめどに準備を進めてきた。年明けの会見で菅首相は「２月下旬にも始まるワクチン接種によりしっかり対応することで、国民の雰囲気も変わるのではないか」などと発言し、接種を前倒しする意向ものぞかせているが、アナフィラキシーは怖い。どんな人にこの症状が出やすいのか。
「アナフィラキシーは呼吸困難や意識障害を起こし、生命の危険もある異常なアレルギー反応です」とはハーバード大学院卒で医学博士・作家の左門新氏（元ＷＨＯ専門委員）だ。
「米国で症状が出た２１人のうち１７人が過去にアレルギー反応を起こしていたことからも分かるように、スギ花粉症やぜんそく、じんましんが出たり、食べ物アレルギーなどのある人は注意が必要です。他のワクチンでアナフィラキシーを起こした経験のある人が要注意なのは言うまでもありません。ＣＤＣの報告によると、２１人のうち１９人が女性でした。副反応を気にしすぎる女性が心理的なパニックに陥ったのも一因かもしれません」
左門氏によると、日本人の１０人に２～３人は何らかのアレルギーを抱えている。そんな人は予防接種を受ける際、医師や看護師の指示に従うべきだという。
「予防接種の会場では、接種後５分間は会場にとどまり、３０分は連絡が取れる場所にいるよう要請しています。接種を受けた人がアナフィラキシーを起こした場合にエピネフリン注射などで救護するためです。また、万一のために手動人工呼吸装置の用意が奨励されています。接種会場にそうした装置があるかを確かめるのも身を守る手段です」（左門新氏）