澤穂希 日本サッカーを救うためアメリカ人との結婚断念

ドイツで開催しているサッカー女子W杯。なでしこジャパンのキャプテン・澤穂希選手（32）は15才で日本代表デビュー、そして17才のときにはアトランタ五輪に出場まで果たした。

　このとき、女子サッカーは初めて五輪の正式種目になったこともあって、注目度は高かった。しかし、結果は惨敗。世界との差を突きつけられたのだった。さらに五輪惨敗の影響からか、女子サッカー人気も下降し、名門チームが相次いでリーグから撤退を決め、多くの選手が活躍の場を失う。それは代表選手だった澤とて同じことだった。

　そして1999年、澤は人生最大の決断をする。大学を中退して、世界トップレベルの米国のプロリーグへと移籍したのだ。当初は体格差やスピードの違いに戸惑ったものの、持ち前の負けず嫌いと猛練習で、自分の長所を徐々に出し始め、ファンからは“クイック・サワ”と称されるほどの大活躍を見せた。

　仕事（サッカー）が充実し始めると、私生活にも明るい兆しが見えてきた。これまでサッカーひと筋で恋愛とは無縁だった彼女が、人生最大の恋に落ちたのだ。相手は、パーティーで知り合った7才年上の連邦政府エージェントのアメリカ人。間もなくふたりは一緒に暮らし始める。

　しかし、順調な生活も終わりを迎える。米国女子プロリーグが突然休止を発表。帰国を余儀なくされた澤は、このとき、恋人と結婚して米国で暮らそうと考えていたという。このときも澤の母親はこんなアドバイスを送っていたという。

「あなたは何を目指してアメリカでつらい環境に身を置いているの？」

　結婚かサッカーかの狭間で苦悩する澤に、恋人は、「サッカーやめられるか？」と尋ねた。ためらうことなく澤は「もちろん」と答えたが、彼はこう続けた。

「サッカーやめて、本当に後悔しないの？　専業主婦して家で退屈している姿は似合わない。きみにはサッカーをとことんやってほしい」

　彼の真剣な言葉で、結婚に傾いていた心の中に再びサッカーへの情熱が蘇った。澤は低迷する日本女子サッカーを救うためには、五輪に出場して注目を集めることが必要だと考えた。そのため、翌年に控えたアテネ五輪のピッチに立っていない自分は想像できなかったのだ。こうして恋人との別れを決意。結婚よりサッカーを選び、日本に復帰した。

※女性セブン2011年7月21日号

日大と練馬区に渦巻く不信感…付属病院撤退で

日大と練馬区に渦巻く不信感…付属病院撤退で

2011年9月13日   提供：読売新聞

 

 

 

　来年３月末に撤退する日大医学部付属練馬光が丘病院を巡って、誘致した東京都練馬区と同病院を運営する日本大学（本部・東京都千代田区）との間で、不信感が広がっている。

　練馬区は１６日にも後継の医療機関を公表する予定で、土地建物の無償貸与や、開院にあたっての工事費負担などを好条件を提示して選定作業を進めているが、現段階で応募しているのは２団体だけ。地元住民からは「撤退する日大並みの医療水準が確保できるのか」と不安の声も上がっている。

　◆寝耳に水…練馬区は不快感◆

　「撤退理由が分からない」。区がそう不快感を表明するのは、区側への説明が不十分と感じているからだ。

　区によると、日大側が区に撤退を初めて持ち込んだのは昨年２月。「弁護士同席で『赤字なので来年３月で撤退する』と言われ、非常に驚いた」。区地域医療課の新山博己課長はそう振り返る。

　同病院の土地と建物は区が所有しており、賃貸契約は３０年。開業は１９９１年で、「契約通り３０年間は運営すべきだ」とする区側に対し、日大側は「民法上の契約期間は２０年で終了した」と通告したという。

　日大側は０９年９月、病院経営が悪化しているとして、区に支援を要請。区は０９、１０年度の建物賃料、計１億３２００万円の免除などを決定しており、新山課長は「年４億-５億円の赤字と言うが、昨年度は１億円に圧縮された。今年度は黒字化が見込まれている」と語る。

　◆日大、練馬区に不満表明◆

　日大側は、区が行った病院への支援格差に不満を表明した過去がある。

　同病院は９１年、医師会立病院が経営悪化で撤退後に設立。区は日大側に対し、当初５年間の賃料免除のほか、工事費用３３億円を支出する支援を行っている。

　しかし、慢性的に区内の病床数が不足している練馬区では、同病院の開業後も事態が改善しなかった。都が設定する、区西北部保健医療圏（練馬、豊島、板橋、北区）の病床数は人口１０万人あたり７８９床だが、練馬区内はその約３分の１で、２３区内では最低水準。

　このため、区では新病院の誘致を決定、０５年に同区高野台に順天堂大医学部付属練馬病院が開院した。この時に区が病院建設資金など行った補助は計約７０億円に上った。日大側が０９年に、区に経営支援を依頼した際、「近年開設された区内の他大学病院の取り扱いとは大きな差がある」と指摘し、不公平感をにじませた。

　◆後継、２法人が応募◆

　７月１５日の撤退公表を受け、区は８月に急きょ、後継運営主体の公募に踏み切った。公募条件は「日大と同水準の医療提供」で、日大病院が撤退した後の土地、建物の無償貸与や、開院のための刷新工事費用の区負担なども盛り込んだ。

　８月５日に行われた説明会には１５団体が参加したが、応募したのは４団体。その後、「医療スタッフを確保できない」として２団体が応募を取り下げ、残るのは、都内の公益社団法人と、医療法人の２団体だけだ。

　医療関係者は、区側の公募条件について、「必ずしも好条件とはいえない」と指摘する。ネックとなるのが、「日大並み」の規模を求めている点で、関係者は「応募したのが２団体しかなくても、『引き受けたい』という病院があるだけでもありがたいのでは」と指摘している。

　◆「公表が唐突」と住民に反対の声◆

　日大医学部付属練馬光が丘病院について、７月１５日に日大や区が行った撤退の公表が唐突だったとして、地元住民などの間では反対の声が高まっている。

　同病院の撤退を巡っては、地元住民のほか区医師会などから反対の声が上がり、同病院関係者や日大医学部の関係者も加わり、「病院の存続を求める区民の会」を結成。撤退に反対する約１万５０００人の署名を集め、区長に提出した。

　同会事務局長の神津真久さんは「区長と理事長の話し合いさえされていない。区は撤退の意思を変えようと、本当に努力したのか」と語る。また、駿河台日大病院の小児科医局長を務める斎藤宏さんは、「撤退で地域の医療水準が下がってしまう」と懸念する。

　日大広報課は「撤退の方針に変更はない」としている。

　◆日大医学部付属練馬光が丘病院＝１８の診療科を持つ総合病院で病床数は３４２床。都災害拠点病院にも指定されている。外来患者数は１日平均７７４人、入院患者は２６７人。時間外の救急患者数は年間約１万８６００人で、うち小児救急は約８５００人。小児総合診療科では１５人の常勤医師と５人の非常勤医師を抱え、小児医療に力を入れている。（山田睦子）

 

「当直はもはや限界」「開業医の倒産も増えるだろう」◆Vol.7

◆救急医療の現状
勤務医の意見

・	小児救急は崩壊寸前である。コンビニ受診はいくら警鐘が発せられても改善する様子はなく、現場の医師は疲弊しきっている。近隣の24時間365日の小児救急を行っていた病院（小児科医師７人）が崩壊して小児救急を停止したが、近隣の病院への影響がほとんどなかった。要するに必要のない患者が病院を便利に使用していただけだったのだ。抜本的な改革をしないと小児科医師は疲弊し現場を離れてしまう（公立病院、卒後11～20年目）。
・	医師の勤務について患者の理解は進み、夜間の受診は減ったように思うが、医師不足・訴訟に対しての自己防衛のため地域の救急患者の受け入れ態勢は悪化した（民間病院、卒後11～20年目）。
・	2次救急医療機関にとって救急車からの要請を受ける病院が減っており、特定の病院にばかり救急が偏り、時間外緊急当直を担当する医師の疲弊を招いている。開業医・勤務医の偏在、人口過疎地域と人口過密地域の医療の偏在、専門科（内科や外科の志望者の減少）の偏在など、あらゆる問題が積み重なって、現在私の勤務地域である県の医療は危機に瀕している（民間病院、卒後11～20年目）。
・	当直はもはや限界です。夜間専門病院を作って受け入れてほしい（民間病院、卒後11～20年目）。
・	周辺医療機関（中規模病院）の経営悪化が明らかになってきた。また、一部の公立医療機関での医療崩壊が進んでいる。それに伴い、救急搬送患者の受け入れが地域として困難となっている。医師労働環境への一般住民の理解は幾分深まったように感じるが、救急医療が崩壊しては一住民として不安になる（公的病院、卒後21～30年目）。

　開業医の意見

・	夜間診療所と化した急患診療センター、モラルの低下だけでは説明できない。何が悪いのか。やはり自己負担を増やすなりしないと、崩壊は続くだろう（開業医、卒後21～30年目）。

◆勤務環境の現状
勤務医の意見

・	医師不足の病院が数多く、週間スケジュールをやりくりするのに、ぎりぎりの状況で綱渡りであるが、現状のまま日々流されているのも事実。ある時、急に破綻を来すのではないか（公立病院、卒後11～20年目）。
・	医師を疲弊させているのは日常業務より夜勤や当直業務。その点の改善策が必要（民間病院、卒後11～20年目）。
・	勤務体系を改善してほしい。遅くまで勤務しており、家族での時間を持つことが難しく、子供と接する時間がほしい（公立病院、卒後11～20年目）。
・	どこかで医師の勤務状況に改善が見られているのでしょうか。当直という名の時間外労働並びに次の日の通常勤務。いい加減に改善しない限り、勤務医はいなくなってしまいます。問題だと思うのであれば、法律で禁止すればいいのではないのでしょうか。それがなされない以上は、国、社会もその異常な勤務態勢を認めているということだと思います。医療事情はどんどん悪くなる気がしてなりません（民間病院、卒後11～20年目）。

◆医師不足の現状
勤務医の意見

・	国が地方の医師不足について、真剣に議論を行い、対策を立てなければ、地方の医療はいずれ崩壊する（公的病院、卒後1～10年目）。
・	地方のマイナー科には厳しい現状が続いている。そのことがもっと報道されてもいいとは思うが、「皮膚科はお気楽で…」という扱いしか受けていないように感じている（大学病院、卒後11～20年目）。
・	行政の改善策は医師個人には伝わらない。産科の状況は悪化の一途をたどっている。産婦人科医が増えたと言っても、産科を扱わない女医が増えただけである。新生児科も含め、病院の収益に貢献できず、病院内でも評価が低い。これも待遇が悪いと言われる一因であろう。医療に関しては、少なくとも訴訟は行わない（あるいは、よほどのことがない限り勝訴できない）ような司法体系にするべきである（公立病院、卒後11～20年目）。
・	女子学生の増加に伴い、外科系の医師が激減（今や学生の半分は女性、年によっては女性の方が多い）。また、女性医師の増加とともに、非常勤医師の増加と、当直、時間外をしない医師が増え、しかし、基本給は一緒という矛盾が増えている。しかし、その条件を飲まなければ病院に女性医師を引き留めておくことができない事例が増えている。この問題について一病院の解決では難しいが、行政もそれを解決する様子もなく、大学も、女子学生の制限は男女平等の観点から難しく、袋小路状態ではないかと推察される。一般職でも男女雇用均等はうまくいっていないにもかかわらず、仕事の内容、特に時間的制限が強い医師の世界でうまくいくはずはないとも思えてならない（公的病院、卒後11～20年目）。
・	地域医療に従事していますが、明らかに新しい医師臨床研修制度の導入から医師確保が困難になっています。派遣元の大学病院が研修医の確保に窮しています（公立病院、卒後21～30年目）。
・	私は病理医ですが、病理の立場から見ると、ほとんど状況は変わらない印象です。確かに病理医の認知度は、以前に比べれば多少は向上しているでしょうが、患者やもちろんのこと、医療関係者からも”蚊帳の外扱い”なのは変わりません。お国も、医師会も、病理医なんて医師だとは思ってないのではないかと感じることが多々あります。小児科医が少ないとよく言われますが、私から見れば桁違い医に多い気がします。もっと根本的なことから変えていかなければ、医療の実態は変えれないと思います（民間病院、卒後21～30年目）。

開業医の意見

・	救急医療、外科、脳外科、小児科産婦人科など、きつい勤務の科に若い医者が行かなくなって崩壊が進んでいるように思う。開業もいよいよ大変になり、倒産も増えるだろう（開業医、卒後21～30年目）。
・	医師の研修制度が変わり、地方では医師が不足している。マスコミも取り上げながら、その後の進展はないし、国も動こうとはしない。今は高齢化した医師のボランティア精神で何とか医療が保たれている部分もあると思うが、今の研修制度に慣れた若い医師が、将来本当に患者中心の医療を担っていけるのか心配になる。私は診療所の勤務医であるが、紹介先の病院医師が少なく忙しいため、患者を送りづらく、苦労することも多い（開業医、卒後31年以上）。
・	地方、僻地医療にかかわる医師は減り続けており、国として強制的な制度改革が必要（開業医、卒後31年目以上）。