心臓手術の院内死亡率キタ―――(゜∀゜)―――― !!

　　☆ チン

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の件、やっと来ました。

心臓手術の院内死亡率
重症度で差、単純比較は無理ですが

日本胸部外科学会調査では…
バイパス―病状安定時１．７％　緊急１２．１％
弁膜症―弁置換術３．９％　弁形成術０．７％
　全身に血液を送り出す心臓は生命をつかさどる重要な臓器で、心臓血管外科手術は、医師の技術が結果に直結する分野だ。このため、厚生労働省は、医療機関の治療件数が一定数より多いと診療報酬を加算する制度で、心臓外科手術は最多の年間１００件以上を設定してきた。

　読売新聞社は昨年、該当する医療機関など２００施設に２００４年の手術実績をアンケート調査した。心臓手術には、冠動脈バイパス、弁膜症、胸部大動脈瘤（りゅう）、先天性心疾患の４種類があり、得意分野を知る参考に、各分野の手術件数を先月８日の紙面で紹介した。

　スペースの関係などで掲載できなかった「院内死亡率」（手術後に退院できずに亡くなった割合）を、心臓手術の中で件数が多いバイパスと弁膜症手術について手術件数と共に一覧にした。回答したのは１１４施設（回答率５７％）で、死亡率の公表は、ほとんど例がない。

　院内死亡率は、手術を受ける患者の重症度や手術法によって異なってくる。日本胸部外科学会の調査によると、バイパス手術は安定した病状の患者を対象にする待機手術で１・７％、病状が切迫した患者に急きょ行う緊急手術は１２・１％だ。緊急手術は全体の１７％を占める。

　弁膜症手術では、人工弁に置き換える弁置換術が３・９％。弁の形を整える弁形成術は、比較的症状が軽い患者に対して行われることが多く、０・７％と低い。

　読売新聞のアンケートでは、院内死亡率はバイパス手術で９・３～０％、弁膜症手術（弁置換術、弁形成術の合算）で１８～０％のばらつきがあったが、患者の状態などを区別していないため、医療機関を比較する上では公平さに欠ける面がある。

　バイパス手術の院内死亡率が８・３％と高かった札幌医大。１２件の手術で１人が亡くなった。第二外科助教授の森下清文さんによると、３本の冠動脈すべてが詰まった重症者で、内科の治療で血流が回復しなかったために行われた緊急手術という。

　心臓弁手術でも死亡率は１０％を超えたが、亡くなった３人のうち２人は他院で心不全となった患者を受け入れた緊急手術。残る１人は、これまでに４回も心臓弁手術を受けた状態の悪い患者だった。森下さんは「患者の年齢、糖尿病などの合併症などリスクを考慮した上で死亡率を出さないと意味のある比較はできない」と話す。

　聖マリアンナ医大心臓血管外科教授の幕内晴朗（はるお）さんも「様々な患者、治療法を合算した、１年間だけの治療実績では目安にならない」と言う。

　死亡率による単純な比較はできないのかもしれないが、読売新聞でデータの分析を依頼した国立保健医療科学院政策科学部長の長谷川敏彦さんは、「手術件数が多いと成績が安定し、少ないと不安定になる傾向があった」と指摘している。それだけに患者としては、手術件数と合わせて当然知っておきたい情報だ。

　また、手術後にトラブルになったケースでは、事前の説明で、自施設の数字ではなく、学会平均の数字を患者に伝えている例もあった。その病院、あるいは担当医個人の実績に基づいて、誠実な説明を受け、納得して治療を受けたい。

　ここに数字を掲載した施設は、患者への情報公開の意義を理解し、アンケートに回答を寄せてくれた病院で、協力に感謝をしたい。（坂上博）
（2006年2月27日 読売新聞）

ちなみに
（ブラックジャックによろしく、の）大和成和病院 A：1.7(300) B：3.7(107)
A:冠動脈バイパス手術の死亡率(%),B:弁膜症手術の死亡率(%)　(　)内はそれぞれの手術件数
ですた。

虚血性心疾患の人は、早く病院に逝け。手術受けろ！のようです。

心臓手術は病院を選べるうちに…

心臓手術、病院間に治療成績で格差…読売アンケ

　冠動脈バイパス手術など心臓外科手術で、医療機関により治療成績に大きな差があることが、読売新聞社が実施した全国アンケート調査で分かった。

　厚生労働省は、手術件数による施設基準を設けている。心臓外科手術を年間１００件以上実施していることなどを診療報酬加算の条件とする制度だ。読売新聞はこの条件を満たした医療機関など国内を代表する心臓外科計２００施設に対し、２００４年の手術実績を尋ねるアンケートを実施、１５９施設（回収率７９・５％）から回答を得た。

　その結果、冠動脈バイパス手術の院内死亡率（手術後に退院できずに亡くなる割合）は、医療機関により１０～０％（平均２・５％）と大きな開きがあった。

　全国最多の年間３５５件を実施する九州の病院は２％、３００件の神奈川県の病院は１・７％など、経験豊かな病院は総じて成績が良かった。

　一方、年間１２件の大学病院は８％、３９件の公立病院は５％など、経験が少ない場合は死亡率が高い例が多く見られた。ただし、件数が少なくても成績が良い病院もあり、ばらつきがある。

　そのほかの院内死亡率は、心臓弁膜症手術で１８～０％、胸部大動脈瘤（りゅう）（急性大動脈解離を除く）で５０～０％、生後１歳未満の乳児に対する先天性心臓病の根治手術で４３～０％と、いずれも施設格差は大きかった。

　ただし、このアンケートでは患者の重症度などを調整しておらず、緊急手術が多い病院では死亡率が高まる可能性はある。

　年間４００件以上の心臓手術を行っている大和成和病院（神奈川県大和市）の南淵明宏・心臓外科部長の話「手術件数が多い医師や病院ほど、技術に習熟しており、緊急事態にも柔軟に対応できる。人工心肺装置を担当する臨床工学技士、看護師らスタッフの技術も高い」

　（医療機関別の心臓外科手術件数一覧は８日の読売新聞「くらし健康面」で掲載の予定）
（読売新聞） - 1月6日10時28分更新

> ３００件の神奈川県の病院は１・７％
これって、そこに出ている大和成和病院でそ？
南淵先生は「ブラックジャックによろしく」のお方でそ？

> 年間３５５件を実施する九州の病院は２％
これは小倉の病院（小倉記念病院）でそ？

カタカタ　 　∧＿∧　　
　　　　　（・ω・　）　はいはいこくらこくら
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そういうこともできるんですね

> 河北総合病院が医療法人初の社債発行
>
> 　［東京　２２日　ロイター］　みずほ銀行によると、河北総合病院（東京都杉並区）は、医療法人として初めて法律上の有価証券としての社債を発行した。この社債は、自身では債券を発行できない医療法人が、自身の信用力に基づく債券を特定目的会社（ＳＰＣ）で発行し、ローン担保証券（ＣＬＯ）スキームを活用して投資家へ販売したもの。２００４年秋に解禁された相対の借入れとなる医療機関債とは異なり、転売可能な有価証券となるため、医療機関債よりも幅広い投資家から資金を集めることが可能。資金使途は、救急医療病棟化するうえで、必要な医療機器の購入などに充当する。
> 　発行体は、エフ・イーアール特定目的会社で、債券名称は第１回Ａ号ないしＣ号特定社債。発行条件は、発行額７億円、期間５年、払込み８月１８日の私募形態で、私募の取扱者と特定社債管理会社をみずほ銀行が担当した。仕組みは、みずほ銀行が河北総合病院に７億円を融資し、返済を受ける権利をＳＰＣに譲渡して、ＳＰＣがその権利を担保に社債を発行した。
> （ロイター） - 8月22日12時14分更新

※河北総合病院は、週刊赤イルさんのランキングによれば、
心臓カテーテル術が128例
（なお、関東地区で一番多いところは、千葉西総合病院というところで1356例だったそうです）
心臓疾患の急性期病院に化けるのきぼんぬ、ってことですかね？
…ホルホルホル…(tbs。

不審死が不審死でなくなる？

> 医療不審死、第三者が原因究明…来月から厚労省
>
> 結果は遺族らに報告
> 　診療行為の中で起きた不審死（医療関連死）について、厚生労働省は１０日、学会や医師会で構成する第三者機関が解剖・分析を行い、正確な死因を病院と患者側に報告するモデル事業を、９月から全国４か所で実施すると発表した。
>
> 　医療ミスと断定できない不審死について、国内ではこれまで公的な検証システムがなかった。厚労省は中立的立場で死因を特定して開示することで、真相究明を望む患者側の要望に応え、再発防止につなげたい考えだ。
>
> 　モデル事業は、東京、愛知、大阪、兵庫の４都府県で実施。それぞれの大学医学部の法医学教室や医師会に事務局を置き、９月１日から調査を受け付ける。
>
> 　手順は、モデル地域内の病院での手術などで医療関連死が起きた場合、患者遺族と病院が相談した上で、病院から各事務局に調査を依頼。これを受けて事務局では、法医学者や病理医、外科や内科などの臨床医が連携して解剖を実施する。
>
> 　さらに、カルテの精査や病院への聞き取りを行い、死亡と診療行為との因果関係を分析した報告書をまとめ、病院と患者側に示す。明らかな医療ミスは対象から除外するが、調査の結果、ミスや犯罪の疑いが出てきた場合は警察への届け出を病院に求める。受け付けから報告までの期間は、原則３か月以内を目指すという。
>
> 　各事務局では患者遺族からの相談も受け付け、遺族は希望すれば解剖にも立ち会える。モデル事業は５年間継続する予定で、同省医療安全推進室は「遺族が調査を望む場合、各病院は速やかに手続きを進めてほしい。このシステムを制度化したい」としている。
>
> （2005年8月11日 読売新聞）

今まで「残念ながら」とか「失敗」でなんとなく終わっていたことを調査出来るようになるようです。
「制度化」にはかかりそうですが、一歩前進？

開腹せず卵巣手術

今日のニュー速で挙がっていたので、出してみます

> 2005年8月17日更新
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> 開腹せず卵巣手術　金大産婦人科グループ　傷あと残さず安全に
> 　開腹せずに卵巣を手術する安全な方法を、金大附属病院産婦人科グループが考案し、学会で発表した。卵巣が腫れる卵巣嚢腫（のうしゅ）の病巣を膣から取り出すため、目に見える腹部には傷あとが残らない。膣の奥深くを切る難しい手術だが、特殊な風船で経路を広げる器具を使うことにより、安全性が格段に高められた。
>
> 　この手術は金大の井上正樹教授の下、田中政彰講師や、佐川クリニック（金沢市）の佐川哲生院長が実施している。超音波検査で腸や子宮の位置を確認しながら、膣の奥から子宮と腸の間に器具を刺し入れる。器具に付属した風船を広げることで、手術のための経路を拡張する。風船が付いた器具はもともと、腹から腎臓に器具を刺し込む用途で使用されてきた。
>
> 　膣を経由する手術は従来もあったが、膣の奥に穴を開ける加減は、熟練した医師の勘に頼らざるを得ず、腸まで切ってしまう危険をはらんでいて普及しなかった。田中講師らは、風船が付いた器具を使用することで、安全、確実に穴を開けることを可能にした。
>
> 　卵巣嚢腫の手術は、現在では約九割が腹腔鏡を使って行われるようになり、腹部に一、二センチの小さな穴を三カ所開けるだけで済むようになった。だが、傷あとは小さいながらも完全に消えるわけではなく、傷あとが残らない膣を経由した手術が女性から求められている。田中講師は「患者にとって、おなかに傷が残らない手術の方がいいはず。この手術は必ず普及すると思われる」と話している。

> 北國新聞社

昔、膣式の子宮摘出手術のビデオを見たけど、はっきり言って開腹の場合よりもえぐい映像でした。

※2ちゃんねるではどんな名前のスレだったかって？それだけは聞かないでください…（´Д｀）

医師の需要と供給も偏っています

> 医師不足解消に防衛医官を地方派遣、来夏めどに具体案
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> 　厚生労働省と防衛庁が、地域医療での救急医不足を解消するため、自衛隊の医官（防衛医官）を公立病院などに派遣する協力体制を敷くことになった。
>
> 　地方で深刻な医師不足への対策を模索している厚労省と、救急現場で自衛隊医官に経験を積ませたい防衛庁の考えが一致した。両省庁は２００６年度予算案で関係経費を要求し、来年夏をめどに具体案をまとめる方針だ。
>
> 　防衛医官は、自衛隊中央病院（東京都世田谷区）など全国１７の自衛隊関連病院や部隊の医務室で勤務している。多くが防衛医科大学（埼玉県）の卒業生で、０４年１１月現在で全国に９０６人いる。防衛医官はスマトラ島沖地震の災害現場に派遣されるなど、国内外で活動の場を広げている。だが、自衛隊病院の大半は地域住民に開放されておらず、「医官は専門医としての経験が足りない」との指摘もある。民間病院などに転職する医官も増加。０４年度は退官者が７８人に上り、任官者数を上回った。
>
> 　このため、厚労省と防衛庁は６月から、具体的な派遣方法の検討に入った。厚労省は医師が不足している地方病院の要望をまとめ、仲介する制度の導入を検討。防衛庁は、現在も実施している自衛隊以外の医療機関での医官研修制度を活用する方法を考えている。
> （読売新聞） - 6月27日3時8分更

臨床積むのは大いに結構ですが、遺憾て余剰人員あるんでつか？
退官者数が任官者数を上回ったら、少なくなっていると思うんですけど…。
そういえば、軍医学校出の方が退官した場合のペナルティってあるんでつか（お国？世界平和？に役立つためにお勉強なさっていただかないと困りますよね…、でも滑り止め？に軍医学校も受験する香具師がいると聞いたぞ）？
教えてエロイ人。

千葉県がこけました

> 健康ちば旅倶楽部：目玉プログラム大不振、目標１０００人にわずか１４人　／千葉
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> 　◇県の観光政策
> 　「観光立県千葉」の政策の柱として、県が昨年から開始した会員制プログラム「健康ちば旅倶楽部」で、会員数が今年度末目標の１０００人に対し、２４日現在で１４人にとどまっていることが２８日、明らかになった。
> 　県議会で、宇野裕県議（自民党）の一般質問に、飯田耕一・県商工労働部長が答えた。飯田部長は「非常に厳しい状況だが、会員の獲得に努めたい」と話した。
> 　「旅倶楽部」は、「健康づくり」と「観光」を融合させたサービス。「健康支援プログラム」として、木更津市と鴨川市にある２運動施設で体力作りの個別指導を受けた後、自宅で週５回、１日数十分程度の体力トレーニングを行う。その後も定期的に２施設のいずれかで指導を受け、同時に房総半島の観光も楽しんでもらうものだ。対象は６０歳前後の首都圏住民で、事業を委託されたＪＴＢグループのサービスが割引価格で利用できる特典も付けて昨年１０月、年会費３万３９００円（税込み）で始めた。
> 　ところが県観光課によると、０４年度末で会員はたった８人。特典をやめて会員費を１万８１５０円に引き下げたが、その後も６人しか会員は増えなかった。同課は「会員が少なくても、約３０００万円の予算は広告代などでほぼ全額使う。ムダにならないよう広報活動に力を入れたい」としている。【森禎行】
>
> ６月２９日朝刊
> （毎日新聞） - 6月29日16時25分更新

県民から「税金返せ」と言われないことを祈ります。
つーか、県民の健康のための企画をせいよ。

「観光まずありき」だもんね。
Kの国美容整形ツアーじゃあるまいに…。