バイクの事情について

早朝、かしわ台駅側の7iに行った。
最近の7iの増え方は、凄い！
私の家から4方向、どこにもなかった店が、徒歩10分以内に、ぼこぼこ出来て、それが全て24時間営業だ。
バイクに乗り、おにぎりを食べている若者に話しかけた。
「バイクって、いくら位するの？」と。
「いや～、安いので20万円、30万円あればいいのが買える。」と。
「ここから5分の川熱という会社に勤めてます！」って。
そこをよく知ってるよ。
市役所に向かう県道42号線に並行する1本右の裏通りだが、最近7iも出来、その先の綾瀬郵便局に行く左手にある大会社だ！

ネットで見つけたバイク事情。
中・大型バイク復活の兆し　中高年ライダー増加、各社モデル拡充
　　　　　　　　　　SankeiBiz 6月14日(土)8時15分配信
ヤマハ発動機は販促活動「５５マイル」を復活。

中・大型バイクの販売が復活の兆しをみせている。
趣味性が強いため景気動向に左右されがちだが、景気回復で需要が戻りつつあるためだ。
購入の中心は子育てが終わり再びバイクに乗り始めた中高年層の「リターン・ライダー」だが、バイク離れが進んでいた１０～３０代の需要も徐々に出てきた。
バイク各社は、販売促進活動やラインアップの拡充などで需要の取り込みに乗り出した。

若い世代にバイクへの関心を高めてもらうためだが、実は国内のバイクユーザーの平均年齢は５２歳。
ヤマハ発は「バイクから離れた中高年層にも再びバイクに目を向けてもらいたかった」（仲村拓哉デザイン管理グループ主務）と５５マイル復活の狙いを話す。

日本自動車工業会によると、２０１３年度の排気量２５１ｃｃ以上のバイク販売台数は前年度比４８．５％増の３万６９８５台。
１２万台を超えていた２０年前に比べると３割にも満たないが、リーマン・ショック後から４年連続で続いた２万台からようやく脱却し、需要が戻りつつある。

背景には、リーマン・ショック後の景気低迷で発売を先延ばししたり、海外向けにのみ生産したりしていた車種を日本で発売するなど各社が国内に目を向け始めたことも大きい。

スズキは二輪車最上位モデル「隼（ハヤブサ）」「Ｖストローム１０００」といった海外専用モデルを国内でも販売。
最大手のホンダは今年に入り２１車種を一気に投入した。
担当者は「約８割が中・大型バイクというこれまでにない傾向」と説明する。

一方、バイク復活は国策としての側面もある。
ホンダ、ヤマハ発、スズキ、川崎重工業を合わせた世界シェアは４割を超えており、世界で高い競争力を維持しているからだ。
経済産業省が昨年、「２０２０年までにバイクの国内販売台数１００万台回復、日本勢の世界シェア５割」を掲げたのもこのためだ。
国を挙げて、バイクの競争力向上に不可欠な国内需要を増やしていく方針だ。