五．子供の誕生（４）

　「明日の１０時に来院してください」
　週が明け、医師から出産スケジュールが告げられた。妻から出産スケジュールの連絡が入ると、磯村は上司の神部にそれを告げた。
　「そうか、いよいよだな。出産手続きを忘れるなよ」神部に促されて、磯村はタブレットを開いた。

　以前は出産時の手続に、健康保険出産手当金請求書、健保被保険者・家族出産育児一時金請求書、健康保険被扶養者異動届、健康保険・厚生年金保険育児休業取得者申出書、育児休業給付受給資格確認票、育児休業基本給付金支給申請書など様々な書類を、健康保険組合やハローワークに提出する必要がありかなり煩雑だったが、今ではマイ・ページ上の母子健康手帳サイトから『出産手続』のアイコンをタッチするだけで、必要な情報が健康保険組合に転送される。
　あとは、子供が誕生した時点で、医師が入力する電子カルテの情報と自動的に照合され、健康保険組合を通じて必要な情報が転送され、手続きは完了する。

　かつては、これらの手続のために必要な、健康保険被保険者証、母子健康手帳、住民票の写し、戸籍謄本、賃金台帳などの証明書類の交付を受け、それを添付して届けることになっていたが、必要情報は全てクラウド上に保管されているため、そうした煩わしさから一切解放された。

　「いよいよ磯村君も父親だな。どうだい？父親になる心境は」向井が磯村の肩に手を置いて尋ねた。
　「いやー、子供の顔を見るまでは特に実感が湧きませんね」
　「今日は酒は厳禁だぞ。まっすぐ家に帰るんだな」
　「部長、課長。明日から育児勤務に入らせていただきますが、よろしくお願いいたします」磯村は、二人に向かってぺこりと頭を下げた。

　育児勤務の取得は、男女ともごく当たり前になっていた。ネットを利用して緊急時の連絡や、当人でしか対応が難しい仕事は、リモートから行うことが可能になったことも大きな要因だが、会社にとっても育児勤務中の給与負担が軽減される。育児勤務中の給与負担は平均で俸給の８割に抑えられ、その差額は健康保険組合や雇用保険の枠内で補てんされる。従って、育児勤務中であっても本人の俸給には変化は生じない。

　以前は、有給休暇などを使って産休を取っていた時代もあったが、今日では育児のために有給休暇を費消することはまずありえない。２０２２年の今日、育児勤務の取得率は男女ともに過半数を超えた。
　しかし、個人事業者や熟練工など、育児勤務の取得が困難な人も数多くいる。そうした人には、協会けんぽや国民健康保険組合などがヘルパーを派遣している。ヘルパーの人件費は組合が負担するため、本人の負担はない。