死谷

　何か嫌な流れになってきた感じがする。ＷＨＯは誰かに頼まれて世界世論操作をしているのではないか。中国湖北省で感染者が急増しているけれど、中国国外では劇的な増加はないのに、横浜に停泊中のクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」内だけは例外であると、健康危機担当官が表明した。事実を指摘されても仕方ないけれど、世界機関が名指しで指弾すれば、世の中の空気が変わる可能性がある。外国人乗客を閉じ込めて感染を蔓延させているという風評が立てば由々しいことである。素人目で早急に全員検査して陰性なら解放してあげたらいいのにと思っていたけれど、簡単な検査ではない、キットが足りない、国内で感染が広まった場合に備えなければならない、などとのんびり構え、少人数ずつ無理をしない範囲でこなしているようだけれど、非常事態にそんな温い態度で良かったのだろうか。そうこうしているうちに外国人乗客が発症して、日本は適正な対応を取らなかったと海外からバッシングを浴びたら、被害者なのに加害者扱されるようになって最悪である。当局においては、データを削除したり公文書に墨を塗ったりしてほとぼりが冷めるのを待つ得意技は、世界には通用しないことを肝に銘じて、事に当たってほしい。
　感染発生源の中国では、敗戦直後の日本でＤＤＴを人体に散布したように、消毒液を病院内や公共施設で噴霧してしている。非常時なので人権もへったくれもない。周りで千数百人もが死に、重体者がいっぱいいるのを見聞きすれば受け入れざるを得ない。国土交通大臣はタクシー運転手ら公共交通事業者にマスクの手当を支援したいと言っているそうであるけれど、そんな感染者が発生してから後追いをするモグラ叩きのような措置で良いのか。後手後手にならないよう、大都市の交通機関の改札で消毒液を噴霧するような予防措置が必要ではないのか。それでも感染が拡大するようであれば、自宅待機と外出禁止令の発令も視野に入れる、非常事態対応を検討してもらいたい。
　米国では、大統領が議会の承認なしにイランと交戦する権限を制限する決議案が、上院で可決された。前ニューヨーク市長のブルームバーグ氏か誰になるか分からないけれど、11月の大統領選を控え対立する民主党候補から追い上げられたら、中東での戦争の戦果を示して支持を伸ばすやり方が以前にもあったため、やむを得ない措置であろう。しかし日本にとっては、中東でのフリーハンドを縛ると、北朝鮮の挑発を懲らしめるドローン攻撃が突発的に起き、暴発のリスクが高まる危険性を心しておかなければならない。日本海周辺の原発施設が最大のウイークポイントなので、警戒を怠ってはならない。

他人事と
手こまねく間に
尻に火が
点いて慌つる
をこのおとど哉