☆★ 夏の始まりであるからして、田植えの前に身を清めるから女の日だ、いや菖蒲＝尚武だから男の日だ、と散々揉めて今では子どもに全権がある日に。☆★ 殺されたナチス活動家を顕彰した客船ヴィルヘルム・グストロフが、ハンブルクにて進水（1937年）。その8年後に1万人近くの乗客を乗せて、本人の許へ最後の航海に旅立った。☆★ 日本から飛来した風船爆弾の不発弾がオレゴン州で爆発し、民間人6人が死亡。第二次大戦でのアメリカ本土での唯一の死者となる。（1945年）。なお第二次大戦でのアメリカ本土での唯一の死者となる。
本日記載附録(ブログ)
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【この企画はWebナショジオ_【研究室】_「研究室」に行ってみた】を基調に編纂（文＝川端裕人/写真＝藤谷清美 & イラスト・資料編纂＝涯 如水）
◇◆ ｳｸﾗｲﾅ(5/5) / ウクライナ正教会、ロシア正教会から独立へ ◆◇
古来の儀式を守るウクライナ正教会
ロシア正教会から、ウクライナ正教会が独立する見通しだ。ロシア正教会は、2億6000万人強の信者を擁するキリスト教東方正教会のなかの最大派閥。先日、東方正教会幹部によって明らかにされたこの決定は、300年以上前に確立された教会の基盤を揺るがすほど大きな意味を持っている。
コンスタンチノープル総主教のバルトロメオ１世（正教会高位聖職者の位階制において「平等の中の首位者」とされる）が招集したシノド（主教会議）は、1686年以来モスクワの宗教当局者の管轄下にあったウクライナ正教会に対し、独立する権利を承認した。
ウクライナ正教会は、26年前のソ連崩壊後に設立されて以来、これまで正式な承認を得られずにいたが、今回のシノドにおいて、ウクライナ正教会キエフ総主教庁の正統性が正式に認められた。シノドではまた、キエフ総主教庁の創設者でリーダーのフィラレート総主教（94歳）の主教としての地位と権限も認められ、さらにはウクライナ正教会をロシア正教会の管轄下に組み込んだ1686年の決定も無効とされた。
ロシアとウクライナの信徒を合計すると、世界のその他の正教会の信徒全員を合わせた数を超える。現在、モスクワ総主教庁が抱える1億3600万人の信徒の4分の1はウクライナ人が占め、また1万8000カ所ある教会区の3分の1はウクライナにある。ウクライナ正教会の分離は、1000年におよぶ正教会の歴史上「最悪の危機」になると見られている。
また今回の決定により、ロシアとウクライナの対立はさらに深まるだろう。どちらも教会の危機を政争に利用しているというのが一般的な見方だ。2014年にロシアがクリミア半島を強制的に併合したこと、また現在まで続くロシアによるウクライナ東部への軍事介入により、両国の関係は近年、特に悪化している。
ウクライナのポロシェンコ大統領は、シノドの決定を「悪に対する善の勝利」と呼び、またモスクワ総主教庁は「ウクライナの国家安全保障への直接的な脅威だった」と発言した。
ウクライナ正教会の「自治独立」が現実味を帯びてきた9月、モスクワ総主教庁は報復措置として、モスクワ派の主教とコンスタンチノープルの主教との共同礼拝を禁止したり、会合、神学上の対話、コンスタンチノープルの代表者が主宰する業務への協力を拒んだりするようになった。
こうした対立の激化は、暴力的な事態に発展するのではないかとの憶測を呼んだ。ロシアのインターネットでは、ウクライナ人国家主義者が有名なキエフ・ペチェールシク大修道院を襲撃したとの未確認情報が飛び交った。モスクワ総主教庁派の聖職者の中には、教会区民に「自分たちの教会を守れ」と命じた者たちもいたという。
この緊張状態の原因が東方正教会の歴史に深く根ざしていることは確かだが、今回の分離が神学上の問題でないことは、ほぼすべての派閥が同意するところだ。
正教会の権威を巡って対立するロシアとウクライナというふたつの国は一方で、世界でも特に世俗化が進んだ国でもある。国家教会への帰属率は非常に高いものの（ロシアでは人口の71％、ウクライナでは77％）、積極的な宗教活動を行っている人の割合は極めて低い。
米調査機関、ピュー・リサーチ・センターが行った2016年の世論調査では、宗教が「非常に重要」だと答えたのはロシア人のわずか15％、ウクライナ人の20％だった。毎週礼拝に出席しているのはロシア人の6％、ウクライナ人の12％で、毎日祈祷を行うのはロシア人の18％、ウクライナ人の28％に過ぎない。これとは対照的に、米国では人口の52％が宗教は非常に重要だと考え、31％が毎週教会に通い、57％が日々祈祷を行っている。
つまり正教会への帰属率が高いことは、国民であることの象徴的な意味合いが強く、宗教的な信仰心とはほとんど関係がない。
世界的に見ても、東方正教会は信徒数の減少に悩まされてきた。1910年には、世界のキリスト教徒の20％は正教徒だったが、現在は12％だ。こうした背景の中で、モスクワの宗教当局者と、ウクライナとコンスタンチノープルの総主教庁との不和が、全面的な危機に発展したわけだ。
「教会法においては、コンスタンチノープルの総主教はウクライナに対する管轄権を有していません」と、ロシア正教会幹部であるウラジーミル・リゴイダ氏は言う。「バルトロメオは、1686年の協定は一時的なものであることを証明する歴史的な文書が存在すると言っています」。しかしそうした文書が作られたことはないとリゴイダ氏は主張し、300年以上続いた関係を終わらせるのは「とんでもないこと」だと述べている。
「それはいわば、アラスカの米国への売却ははるか昔に別の政権下で行われたのだから、アラスカは今もロシアのものだと、われわれが主張するようなものです」（アラスカ売買の交渉は1867年、当時の米国務長官ウィリアム・H・スワードによって行われた）
ロシアの教会当局者は、モスクワ総主教庁はプーチンの手先であり、常に大統領の国内政策を支えているとたびたび非難されることに苛立っている。
リゴイダ氏は言う。「われわれはロシア国の教会でも、その他どの国の教会でもありません。われわれの総主教は16カ国の人々に心を配っています。それは主教座としての、また宗教指導者としてのわれわれの責任です」
明日、新企画“タイタニック号はなぜ沈没したのか？”に続く・・・
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・・・・・・山を彷徨は法悦、その写真を見るは極楽 憂さを忘るる歓天喜地である・・・・・
森のなかえ
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