内海聡FBより転載
2023年05月18日
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私や精神医療被害連絡会の中川氏や、自死遺族連絡会の田中氏や市民人権擁護の会が連名で厚生労働省に提出した資料(文筆は中川氏)では、抗うつ剤SSRIの発売以降、40代を中心として年齢が低くなるほど自殺率は増加し、年齢が高くなるほど自殺率は減少しています。
各国の抗うつ剤への未成年、若年層への規制、頻発する製薬会社への訴訟と賠償は後を絶ちません。
寄せられるサバイバーの証言として以下のようなものがあります。
「薬の服用後、なぜか死にたくなった」「どうして飛び降りたのか覚えていない」
自殺で亡くなった人の7割は精神科を受診し治療中だったことが、全国自死遺族連絡会(田中幸子世話人)の遺族への聞き取り調査でわかっています。
調査は06年に始められ、遺族から寄せられた電話や手紙、対面での相談をきっかけに、自殺者が精神科を受診していた例が多いことに着目しました。
今年3月までの調査では対象となった1016人の自殺者のうち、精神科を受診、治療中だった人は701人で、69.0%を占めました。
08年1月以降は883人のうち632人と、71.6%にのぼりました。
連絡会によると自殺者のうち飛び降り、飛び込みは197人。
自宅のあるマンションから飛び降り自殺を図ったケースでは、100%全員が向精神薬を服用していました。
その多くは抗うつ剤などを1回5~7錠、1日3回(一部はほかに就寝時も)服用し、女性の割合が高いことも特徴です。
「もうろうとした状態での衝動的な行動だったのでは」などと、副作用への疑いを口にする遺族も多いといいます。
代表も務める田中氏は「受診は増えても、自殺は減っていないのが実情。
自殺予防はうつ対策からとキャンペーンを展開する前に、国はしっかりと調査をやってほしい」と訴えています。
この場合、結果と原因を混同してはなりません。
すべてとまでは断定できませんが、ほとんどが医原病による自死であると推測されるのです。
抗うつ薬と覚醒剤は類似物質なのですから、喜んで飛び降りたくなるのも道理というものなのです。
<大笑い! 精神医学より引用>
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