ぶらり一人旅と趣味の世界

気まぐれ日記
ぶらり一人旅。趣味の世界・・など公開!

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ワールドカップ・・・冷静に!

2014-06-09 | スポーツ観戦

現在の世界ランキングは46位!!

冷静に判断して、予選リーグで、一勝すらする可能性は20-30%か?

僕の予想では、1引き分け、2敗ぐらいでしょうか?

判官びいきもいい加減に、冷静な状況判断は必要かとも。

マスコミ、報道、テレビ局などは、何か、期待をもたせないと、盛り上がらず、商売繁盛にはならないので、・・・・冷静に真実を判断報道すべきでは!

 

なんのための世界ランキングか。そんなに、世の中、甘くないと思いますが。いい加減なこという解説者は、結果に対して責任があるというべきですが。

ファン向けの期待半分の予想するほうが、もてはやされる、情けなさ。

一勝など無理と冷静に堂々と解説する、勇気ある人がいない、情けなさ!

勇気ある行為(喧嘩番長・・・ディックスレーター?)と、称えたいと思いますが。

 

命を懸けろといわれれば、90%は予選敗退でしょう!

太鼓持ちの解説者など、軽蔑!


中国経済・減速鮮明!

2014-06-09 | 反中国

経済が減速すれば、不良債権が表面化してくるわけです。

バブル崩壊は早くて、今年、恐らく2~3後というより、以内でしょうか?

共産党・一党支配の崩壊、地域の分裂・・・最悪は内乱状態・・・・

ソ連邦・ユーゴ連邦の崩壊でも・・・明らか!

 

●●中国地方政府、今年最大の債務返済圧力直面で「危機」も=高官- ロイター(2014年6月9日19時44分)

[北京 9日 ロイター] - 中国財政省の王保安・次官は、中国の地方政府が抱えるおよそ3兆ドルの債務について、その約5分の1が年内に返済期限を迎えることを指摘、今年は最大の債務返済圧力に直面する、と述べた。そのうえで、「危機」に発展する可能性についても警告した。4月18日の会合で述べた内容が、財政省のウェブサイト上に9日、声明として掲載された。

次官は、中国の経済成長が鈍化していることから、地方政府がデフォルト(債務不履行)になるリスクは一段と高まっている、と明言。

次官は「産業の過剰生産能力と、急速に拡大している地方政府の債務水準が、中央政府が今最も懸念している2つの問題だ」と述べ「この2つの問題は、金融危機を誘発する可能性もある」との認識を示した。

データによると、中国地方政府の債務のうち22%が2014年に返済期限を迎える。15年は17%、16年には12%が期限となる。

次官は、地方政府債務の問題は管理されているとあらためて強調したが、債務の大半が予算外で調達されている点などリスクも指摘した。

 

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中国景気は減速、内外需とも伸び低下=内閣府- ロイター(2014年6月9日16時03分)

[東京 9日 ロイター] - 内閣府は、中国景気は昨年秋以降減速しており、需要項目別にみても14年に入って内外需ともに伸びが低下しているとの見方を示した。世界経済の現状や見通しを分析した報告書「世界経済の潮流」で明らかにした。

内閣府では中国経済の足元の動向をより敏感に表す指数のひとつとして「李克強指数」を独自に試算している。これによると、同指数は昨年4月に2.0まで低下した後、10月には10.6まで上昇したが、その後、今年3月まで5カ月連続で低下している。

中国の李克強首相がかつて電力消費量、鉄道輸送量、中長期新規貸出残高の3指標を用いて経済を分析していたことから、エコノミストの間で、この3指標を使った分析が「李克強指数」として用いられてきた。内閣府もこの3指標を均等ウエートで合成し、試算した。

内閣府ではこのところの中国経済について、過剰生産能力の廃棄などの構造調整策が強化されていること、大型の景気対策が行われていないこと、指導部の倹約令により高額消費が抑制されていることなどが内需鈍化の背景にあると指摘している。

消費は13年初めから伸びが低下し、14年に入ってからもその傾向が続いている。このため、経済における消費のシェアの低下が示唆されるとも分析している。

輸出については欧米の景気回復を受け、13年後半に持ち直したが、14年1─3月は再び伸びが低下しているという。

内閣府は、過剰設備やシャドーバンキング問題など、中国経済をめぐる情勢は難しい局面にあり、中国経済がソフトランディングするには構造改革と成長の下支えという政府の政策運営がバランスをとりつつ円滑に進展することが鍵になるとみている。

 

●●現・中国共産党とうは、なんの継続性もなし。!!

南シナ海石油掘削の正当性主張…中国が声明発表- 読売新聞(2014年6月9日18時40分)

 【北京=五十嵐文】中国外務省は8日、ベトナムとの領有権争いが続く南シナ海のパラセル(西沙)諸島について、「1974年以前のベトナムの歴代政府は、中国の主権になんら異議を唱えてこなかった」などとする声明を公表した。

 同海域における石油掘削などを正当化するためで、「西沙諸島は12世紀に滅亡した北宋時代から中国が管轄し、海域をパトロールしていた」とも主張。ベトナム側が中国の主権を認めていたとする地図も提示した。