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大日本核燃帝国発令「食べて応援」一億総被爆死。

2017-04-03 07:52:19 | 健康
　福島第一原発事故で日本列島はアウシュビッツ強制収容所になってしまった。放射能という猛毒物質がバラまかれ、食品や瓦礫や汚染車輌が道路を伝って、放射能を全国へ伝搬している。日本はゴミを焼却処分するので、微粒子が大気中に噴出し、これを吸引して被曝が加速する。被曝はフクシマだけの問題ではない。直接的には東日本全域の問題だが、「食べて応援」政策を考慮すれば、日本全体の問題である。
　「食べて応援系」居酒屋で飲食すると、体がダルくなりやすくなる。総じて体力が減少して、睡眠時間が６時間を切ると、寝落ちする事がある。免疫力低下によって皮膚が炎症を起こしたりもする。
　基本的に魚介類と豚・牛は食べないようにしている。鶏肉は少しだけ食べている。
震災後に養鶏の餌に魚粉を混ぜることが、法律で義務化されているので鶏肉も安全ではない。
　個人的な経験則ではビールがよろしくない。ホップか小麦に汚染が疑われる。アサヒビールに至っては福島県郡山市に助成金を受けて工場を新設している。
　ドイツのビールと違って、日本のビールは混ぜものをしている。ドイツとオランダでは製法が違うようだが、飲んだ感じでは、日本のビールよりも上質である。日本でも良質なビールというのもあるのだろうが、少なくとも大手ビールメーカーのビールは避けた方が良い。
　なぜか、ビールを飲むと食欲が増進する。ビールのホップ由来の苦み成分であるイソフムロン類には食欲増進作用がある。アルコールには脂肪の代謝を鈍らせる働きがある。ビールの泡が胃を刺激し、食欲増進の効果がある。

　かといって、非チェーン店系、つまり独立系の飲食店では食事しても、体に異変は起きない。独立系の飲食店でも、念のため米食系は避けている。

　チェーン系はおしなべて「食べて応援」に加盟している。サイゼリアなどは「福島で調達できるものはできるだけ福島で」と謳っていた。しかし、サイゼリアふじみ野店は閉店してしまった。

　まず、必要なのは「食べて応援しない」事だ。食べて応援系の店には行かないようにする。食材を選びなるべく自炊する。
　被曝による細胞死を回復させるために、睡眠時間をできるだけ多くとる。
　必須ビタミン・ミネラル・酵素を取り込めるような食事を行う。

　原発ぶらぶら病（ミトコンドリア症候群）の激化や、致死的な疾病が発生した場合はビタミンCの静脈注射を行う。仮に何らかの既往症がなくても、アンチエイジングとして行ってくれる。
　検査被曝を避けるために定期検診の類はできるだけ回避した方が良い。必要なのは検査ではなく、必須適度な睡眠を取ること、自身の健康を維持するために食事を管理することだ。

　命の次にお金が大事と言われているが、お金は生きていく上で必要なだけあれば良いのであって、場合によっては「情報」の方が価値がある。誤った情報に基いて行動すれば、死んでしまう。また、「情報」を活かせるだけの知識や判断力が自身に備わっていなければ、「情報」に価値を見出すことが出来ない。何のために勉強するのかと言えば、「情報」を取捨選択して、自身に有用な道具として使うためと、言うこともできようか。

以下転載
http://d.hatena.ne.jp/Takaon/touch/20160803
　電通の広告シェアは5割であり、原子力関連では8割の広告を支配している。原発事故が起きると電通社員がメディア側に報道を自粛するよう要請する。電通経由の広告で成り立っているメディア側は電通の意向に逆らえない。東京電力一社だけで年間260億円、電気事業連合会加盟10社で合わせて1000億円が、広告宣伝費として使われてきた。
　福島第一原発事故が起きて以後、原子力関連広告は減少したが、代わりに福島の農産物を広報する仕事を電通は受注した。農林水産省は2008年に「食料自給率向上に向けた国民運動FOOD ACTION NIPPON」という事業を立ち上げた。2011年の同事業の予算は２３億円「フード・アクション・ニッポン推進本部事務局運営」として、電通は一般競争入札で受注している。電通は、米粉の消費拡大の広告なども受注しており、2011年の単年度で総額７１億２千万円もの事業を農水省から受注している。　「食べて応援しよう！」運動は農水省の委託事業として、電通が受注した広告事業であり、食糧自給率促進広告の一部なのだ。「FOOD ACTION NIPPON 推進本部事務局」は電通本社内にある。
　「食べて応援」の問題は食品の安全が担保されていない事にある。検査は福島県農産物で1276点であり、その他の県はそれ以下である。全量検査ではない上に、検査結果は100Bq/kg以下ということしか情報開示されず何ベクレルだったのかという発表すら行われない。ドイツの安全基準は大人8Bq/kg以下、子供4Bq/kg以下である。
　台湾は2011年3月の東京電力福島第１原発事故の直後に福島など５県からの食品輸入を禁止した。日本は禁止解除を求めていたが、産地を偽装した５県の食品が台湾で流通していたことが2015年3月に発覚し、逆に規制が強化されることになった。産地の表示があっても偽装の疑いがあり、消費者は安全の指標を失った状態と言える。




















電通と原発報道――巨大広告主と大手広告代理店によるメディア支配のしくみ
本間龍
亜紀書房

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