東アジアサッカー連盟（EAFF）が主催する、ナショナルチームによるサッカーの国際大会
変調で済まされるのか、それとも本格的に製造業が雇用を減らして行くのか際どいところだと思います。
国際競争力の低下は他国で日本並みの物を生産できるのですから、価値は薄れてきます。
問題は独創性オリジナルや他にない技術、品質なのですが、それも怪しいです。
それに日本人を雇用するまでもなく、外国人労働者が短期で働いてくれるならそちらの方が法律的にも難しくないのでしょう。
基本的に高級品を生み出すだけの収益がないと海外との差をつけられるだけの投資や
開発は難しいのかもしれません。
余程、発想や物好きならともかく普通に競争しても同じようなものしか作れないのも現実です。
更に問題なのは日本のメーカーが高付加価値の製品、医療用品、工作機械、検査機械などへとシフトして家電などの量産品を扱える機会が減り、当然のごとく雇用の機会も減ります。
システム込みで制御が難しい製品くらいか
本当に希少な物だけが残るのかと思います。
それと割に大きい物は輸入しても運賃やその説明で結構儲からないからまだ日本で作る方が都合よく、またメンテなどの必要な物は緊急時で入手しやすい方が良く、それに英語などの取扱説明書だと訳すだけで時間もかかりますから。
結局、今もそうですが日本代理店で日本のカタログや取扱説明書を用意してメンテ用品も在庫するなどの必要がありますから。
あとはアメリカのファーウェイを排除しているような国内事情の流出懸念で国産品を使うのかどうかです。
国内生産が戻るのはあるとしても機械化や海外生産部品等でなかなか人手を安定して確保するだけの状況になるのか分かりません。
仮に国内での生産を増やすとしてもハイレベルな生産方式を採用しないと海外に対抗できません。
それと海外もそんなに年功序列のような年々増加する賃金体系ではありませんからそれでも働きたがる人がいるのかです。
要するにこんな言い方は失礼ですが、便利屋が要るだけでなかなか専念して良い品にするような仕事をさせて貰えるのかは期待薄でしょう。
良い品を設計してもパクられるのがオチでなかなか決めてに欠くのかと思います。
ちょっと気になるのは米代表がどんなコメントをして、北朝鮮がその動きでどう反応するのかです。
話合いを餌に開発を停止させるのか、それとも開発を無視して韓国との間の問題に集中するのかなど思い浮かべてみます。
ただ、米韓の間も軍事演出の事やGSOMIAの事、米軍経費の事など相互に自国の主張があり、北朝鮮の軍事開発をどう見るのかいろんな意味で簡単ではありません。
長距離ミサイルの撃ち上げを停止してから近距離ミサイルなどを発射していました。
当然、相手は韓国か日本で含んでも在韓、在日の米軍基地まででした。
それを長距離の再発射に踏み切る構えを示して揺さぶりを掛けているのですが、それに動揺するアメリカでもなく、分析もしているだろうし、その結果で会議はするにしても譲歩は結果次第なのでしょう。
おそらく容易には譲歩しないからまた北朝鮮が苛立つのかと思われます。
北朝鮮はいい気になって独り善がりで色々と遣らかすが果たしてアメリカが話し合いの場に出て来るのかが重要なはずだ。
北朝鮮流の方法だと気は引いてもなかなか本格的な交渉になるのか難しい。
例えば、ムチだけでなく、飴も出すような核の放棄の現実的な施策を打ち出すとかしないと誤解されて話し合いではなく、より緊張感を高めてしまい兼ねない。
謹んでご冥福をお祈りいたします。
こんな時に不謹慎でしょうが、高見盛の振分親方が部屋を継承するのですかね。
産経の見方を示しているに過ぎない。
何故なら、国民の大半が石炭火力増設に反対して自民党に票を入れない。
もしくは東電や経団連に抗議が殺到すれば変えざるを得ない。
我儘なようだが、香港のデモにしても韓国の反日運動にしてもそうだが、理屈よりも正義が何処にあるかだ。
まして東電など既に悪いイメージと負の遺産でしかない。
環境省が処理冷却水は捨てるな貯めろと言われれば倒産するだろう。
国民が東電を見放すかはそれこそが本当に民主主義的な制度かどうかだ。
おそらくはこれまでのとおり、被災者救済が優先で東電の解体はされないかと。
だとすれば環境省の言う事を聞かない訳にもいかない。
つまり、石炭火力をやめてでも事業継続するしかないのが真の現実だろう。
そもそも原子力保安庁で失敗した経済産業省に物申す資格は減っている。
それに経済優先で人口まで減らして国力の低下を招いた経団連がコストを下げた石炭火力に拘るよりも現実的には電力小売りの自由化で安くなる仕組みだろう。
そう考えると、古い体制と新しく求められる体制の移行期間なのかもしれない。
昭和の経済優先の世相ではバブル崩壊などの信用失墜でそれだけに頼って幸せになれないと経験した。
必要となるであろう仕組みを再構築してきたのだが、その中で重要なのは大きくミスをしない為の対策だった。
つまり、過剰な投資とか、安全対策の不備とか、自然災害での異常気象の捉え方やその基準の見直し等さまざまな点で社会の仕組みを再構築して補強しないと問題が生じた時に物凄い犠牲を払う事になる。
その中には経済優先のノルマ達成もあって郵政のような事になったり、ＪＲ西日本の事故のように運転手が誤ったノルマ達成へと突き進んでしまたりする事を忘れてはならない。
環境省の権限をどの程度にするかは国民の監視の下に首相の判断する事だろう。
仮に今のような苦戦が続いて、国民から叱咤されるのに石炭火力増設を容認して自民党の自惚れを他党への支持に回られるのが少数でもあるのだろう。
桜を見る会の問題なら、まだ損害は小さいがこと環境問題で他の国が弱みとつけこんで抗議活動や香港の人権法案のように余計なお節介をされるのがオチだろう。
反日運動やら、捕鯨反対やらの正体はどちらかといえば日本に対する嫉妬のような感覚も含まれているのですから。
経済的な側面、平和な側面で他国民には無い状況を享受しているのですから。
たぶん、下記の件とか日本は他国がやるとマスコミが後追いしなくていいの？と囃し立てるのでしょうね。
こんなのもあるのですね。
まだ他にもあるので、産経が言っているのと石炭火力増設の実態は何か違うような気がします。
ほぼ丸々個人的見解によるものでこの先政治的には石炭火力に頼る事の確率は高いのでしょう。
だとするなら、二酸化炭素回収技術を散歩させてみるのも手ではあります。
思い付きでダラダラ書いてすみませんでした。
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