「南京大虐殺」のうそを全米に広めた
『ザ・レイプ・オブ・南京』は米中の合作だった
「南京大虐殺」は、日本を裁くための「作り話」だった。しかし1997年、中国系アメリカ人のアイリス・チャン氏が書いた、『ザ・レイプ・オブ・南京』によって、全米に「南京大虐殺」のうそが広まり、反日感情が高まった。だがその背景には、「反日」で手を組む中国とアメリカの姿が見え隠れする。
1997年、全米で突然、「南京大虐殺」が注目された。
きっかけを作ったのは、中国系アメリカ人の女性ジャーナリストであるアイリス・チャン氏。日本軍が30万人以上を虐殺し、最大で8万人の女性を強姦したなどと記した『ザ・レイプ・オブ・南京』(以下、チャン本)は、アメリカに衝撃を与え、50万部以上の大ベストセラーになった。だが2004年、別の本の執筆に取り掛かっていたチャン氏は、突如、謎の死を遂げた。
しかし、これまで示した通り、チャン本が根拠にしている東京裁判での「南京大虐殺」は、日本を貶めるために戦勝国がでっち上げたものである。チャン本には、多くの「虐殺」を示す写真が掲載されたが、そのほとんどが「ねつ造」であり、引用している資料も一次資料が少ない。
元中国共産党のエリートで、ジャーナリストの鳴霞氏も「(戦争当時)商売で中国各地を回った祖父から、南京大虐殺について話を聞いたこともない。むしろ、中国大陸で虐殺したのは国民党だと聞いた」「共産党の毛沢東は虐殺を知らなかった」(注2)と語る。
(注2)インターネット番組「ザ・ファクト」より。
霊言で判明した『ザ・レイプ・オブ・南京』の真相
チャン氏の著作と死の真相を探るために、大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁は6月、チャン氏の霊を呼び、霊言を行った。その中で、チャン氏の霊は『ザ・レイプ・オブ・南京』について、「(抗日連合会に)お金も資金も出してやるから、本を書けと言われた」「(犠牲者が)2万人とか1万人では売れないでしょ?」「(日本は原爆などで)30万人は死んでいるので、『30万』という数字がどうしても欲しかった」などと告白。
そして、謎の死について「薬漬けにされて、そのあと『自然に自殺した』と見せかけられた」と明かした。だが、突然のことであったために、誰が犯人かは分からないとも語った。
最後に、チャン氏は「日本の皆さん、ごめんなさい。私の本は偽書です。絶版にしてください」と謝罪したのである。
チャン氏と中国系団体の共闘
この告白によって、チャン本が虚構を積み重ねて作った「プロパガンダ」であったことが確認されたが、当時から、その背後には中国系団体や中国政府の存在が見え隠れしていた。
生前のチャン氏を全面的に支援したのは、アメリカに本部を構える「世界抗日戦争史実維護連合会」を中心とする中国系の団体だった。同連合会は、30以上の関連団体をまとめ、チャン氏もそのメンバーだった。
設立者であるイグナシアス・ディン氏は「中国側との協議では、私は中国当局にとってきわめて有用であることが明白だった」(注3)と語り、中国政府とのつながりを示唆している。
同連合会は、南京大虐殺に関する講演会をニューヨークやシカゴなどで次々と開催し、チャン氏が回った都市だけでも、1年半で65都市を数えた。
チャン氏は、カリフォルニア州にあるホロコースト記念館でも講演を行い、ナチスの被害者であるユダヤ系団体にも対日歴史観で共闘を促す"草の根運動"を展開した。
大学来の友人で、チャン氏に関する著作を持つアメリカ人の女性作家は、本誌の取材に「チャンは、まじめで心の優しい人だった。また同時に、野心的な性格でもあった」と語った。彼女の強い正義感が、日本の罪をあげつらいたい中国に逆利用されたのだろう。
今回本誌は、チャン氏の母親イン・イン・チャン氏や抗日連合会のディン氏に取材を申し込んだが、受けてもらえなかった。だが、多忙を理由に断ってきたディン氏は、「今、3つの大きなプロジェクトを進めている」と"予告"。そのプロジェクトとは、(1)運営のサポート、(2)2カ国語のウェブサイトの拡大、(3)ドキュメンタリー映画の企画――という。詳細は不明だが、同連合会の役割を考えれば、いずれも「反日プロジェクト」であることは間違いないだろう。
(注3)米紙「サンノゼ・マーキュリー」(2005年8月15日付)
反日歴史観を共有する米中がチャン本を生んだ
上写真は、抗日連合会が開いたイベントに出演したチャン氏(Canadian Conference on Preventing Crimes Against HumanityのHPより)。
上画面は、ある会合に出席したチャン氏(左)と、ヒラリー・クリントン氏(中央、米ニュースサイト「SFGate」2005年4月17日付より)。
チャン氏らの活動は、政界にも及んだ。抗日連合会はチャン氏を講師として、連邦議員や補佐官を相手とする説明会を何度も開催。当時のビル・クリントン大統領やアル・ゴア副大統領、マイク・ホンダ下院議員(当時は州議員)など、大きな影響力を持つ政治家に接触した。
このように、抗日連合会は、アメリカの民主党議員に積極的なロビー活動を仕掛けた。民主党と言えば、日本を戦争へと追い詰めたフランクリン・ルーズベルト大統領を輩出した政党。日本を悪者にしておきたいアメリカ側と中国側の歴史観が一致していることの証左だ。
この動きに、人権問題や軍の犯罪などを糾弾する左翼系団体「マッカーサー基金」も同調。日本軍の戦争犯罪を暴くチャン氏の活動に飛びつき、資金を供給した。
チャン本を使って日本の孤立化をもくろむ中国の反日活動は、徐々にアメリカ社会に浸透。戦後半世紀が経った90年代、戦勝国であるアメリカと中国が、改めて戦後体制の正当性を確認し、経済力を伸ばしていた日本を叩くために、「米中合作」として、チャン氏を登場させ、反日の旗を振らせたのである。
チャン氏は自殺ではない
しかし反日活動は、共和党のブッシュ政権の誕生によって風向きが変わる。ブッシュ大統領は、2001年の同時多発テロで、日本の支持を取り付ける必要に迫られ、それを邪魔する反日活動を快く思わなかったと見られる。
その後、チャン氏は「誰かに狙われている」と家族にもらし、精神病院で診察を受け始めた。だが両親は、被害妄想として取り合わなかった。その後の04年、チャン氏は拳銃自殺を遂げた、とされている。
だがチャン氏の遺書には、「CIAに追われている」「ノートン精神病院に留置されたのは政府の仕業だ」などと記されていた。
実際、夫のブレット・ダグラスはこう語っている。
「CIAやアメリカ政府が彼女を強制的に捕え、彼女の意思に反して、ルイビルにある精神病院に監禁させられたと、アイリス自身は信じていた。命を絶つ前の3か月間、彼女はこのことを何人かの人に説明していた」(注4)
前出の女性作家は「(チャン氏の死について)FBIに情報公開を求めましたが、残念ながら何も得られなかった」と話す。
だが、今回のチャン氏の霊言では、彼女は自殺ではなく、何者かに殺されていたことが明らかにされている。
(注4)2011年度改訂『ザ・レイプ・オブ・南京』(英語版)より。
『ザ・レイプ・オブ・南京』の主な主張
- 日本軍は、「6週間で30万人以上の市民を虐殺した」
- 2万人から8万人の婦女子を強姦した
- 大虐殺は、天皇が中心となった計画的な政策だった
「アイリス・チャンの霊言」で明らかになった真実
- 日本軍は、「6週間で南京の治安を安定させた」
- 中国の内戦の被害を日本の責任にした
- 『ザ・レイプ・オブ・南京』は抗日連合会に書かされた
- 自殺ではなく、殺された
- http://the-liberty.com/article.php?pageId=4&item_id=8170
