
本人は知らず知らずの内に、癌キャンペーンの宣伝マンにさせられていた芸能人は多い筈です。北斗晶さんもそのうちの一人でしょう。北斗晶さんはママタレとして絶大な人気があるので、乳がんキャンペーンには持って来いの人物です。そんな人にテレビ番組で「失ってからでは遅いので、がん検診を受けて下さい。」と言われればおバカな人達はコロっと騙され、いそいそとがん検診に出かけて行き、抗がん剤の餌食にされるでしょう。
医療マフィアに貢献したご褒美として、投資家デビューするようです。今度は金融マフィアに貢献する為に、知名度を利用されるようです。
今度は投資詐欺キャンペーンで「私みたいなバカでも出来るのなら、誰でも出来るでしょう。」位のコメントされればテレビを見る視聴者も、「オオッ!そうだな。」とその気にさせられ、丸裸にされるでしょう。
騙されるのは、騙される人が悪い。「自分が可愛ければ学びなさい」じゅんじさんの奥さんも、元嫁も、癌ビジネス詐欺に引っかからなかったのは、学ぶ姿勢があったからです。
北斗晶投資家デビュー 資産100億松居一代が指南
日刊スポーツ 10月1日(木)8時7分配信
乳がんを患い、右乳房全摘出手術を受けたタレント北斗晶(48)が、投資家デビューすることが9月30日、分かった。北斗が「人生の師」と慕うタレント松居一代(58)がブログで明かした。
【写真】北斗晶「まだ右胸を見る勇気がない」手術後初ブログ
「私も個人事務所の経営者であるように、北斗さんも同じ立場なんです。経営者でタレントでもある立場の人間がお仕事を休んでしまうとすべてがストップしてしまうんですよね(中略)ここは、一肌脱いで『投資家 松居』として北斗家にハッピーになっていただきたいですね」
現実に北斗の闘病は長期が予想され、先行き不安な状態。そこで投資(主に海外ファンド、国債)の成功で資産100億円(推定)の松居が、北斗に投資術を教えてサポートする構えだ。既に北斗を見舞い、話を進めているようで「危険度が低く、しっかりと収益を上げられる商品もこの世にはあります。まずは、そんな商品をご教授したいですね」。一方で自身について「この1年はもっともハイリスク・ハイリターンの商品と毎日戦っています。ひょっとしたら、全財産を無くするかもわかりません」と告白している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151001-00000027-nksports-ent
Unknown (酔楽人)2015-10-02 13:39:23北斗晶投資家デビュー! 資産100億松居一代が指南。
15/10/02
乳がんを患い、右乳房全摘出手術を受けたタレント北斗晶(48)が、投資家デビューすることが9月30日、分かった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151001-00000027-nksports-ent)
乳ガンの恐怖と癌治療への誘導を広めてくれた北斗晶ちゃんへ、金融ユダヤからご褒美でございます、金融ユダヤ式ヤラセ詐欺投資にて大儲けさせていただくようです、たとえ損をしてもその分テレビ番組の出演は増える予定なので本人は損をしないと考えます、しかし北斗晶ちゃんでも投資で稼げればそれに引っ張られる方達やその他一般投資家達が大損させられそうです、ニーサと言い金融ユダヤは馬鹿ばっかりですな。
情報有難う御座います。
霊波之光の信者なんですよね、最初はS学会と思っていましたが、千葉の方らしいです。
制服組と背広組が法律上対等の立場に…防衛省設置法の改正!
2015.10.02
防衛省では、1日から、いわゆる制服組の自衛官が、背広組の文官と法律上対等の立場で防衛大臣を補佐することになり、部隊の運用は自衛官が中心の統合幕僚監部に一元化され、文官が中心の防衛省運用企画局は廃止されました。防衛省設置法の改正に伴って、防衛省では1日から、自衛隊トップの統合幕僚長などいわゆる制服組の自衛官が、防衛省の官房長や局長ら背広組の文官と法律上対等の立場で防衛大臣を補佐することになりました。さらに、陸海空の自衛隊の統合運用を強化するため、部隊の運用は自衛官が中心の統合幕僚監部に一元化され、文官が中心の防衛省運用企画局は廃止されました。防衛省では、戦前、軍部による政治への影響力が強まったことへの反省から、シビリアンコントロールが極めて厳格に適用され、背広組の文官が自衛隊組織の細部に至るまで介入することが、文民統制=シビリアンコントロールの中心的要素とされてきたとも指摘されていました。こうした流れに対し、今回の組織改正は、文官による政策的見地からの補佐と自衛官による軍事的見地からの補佐が、車の両輪としてバランス良く行われることをより明確にするのが目的だとされており、自衛隊発足から60年余りにわたって続いてきた文官と自衛官の位置づけが変わることになります。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151001/k10010254731000.html
カレイドスコープ ローマ教皇は二大宗教の合一を唱え世界宗教を宣言した
http://kaleido11.blog.fc2.com/?mode=m&no=3855&cr=17be37c0e801ab9d487ebaae7eb4cef0
ロシアの専門家 日本には情報機関があり、活動している
2015.10.02
ヴィクトル・パヴリャテンコ氏:日本には情報機関があり、活動している
中国で日本人3人がスパイ容疑で拘束されたと報道された。菅官房長官はこれを受けて、
日本はスパイ活動は行っていないとコメントした。官房長官は、
「報道は承知しているが、個別事案については事柄(の性質)上、控えたい」、
「邦人の海外における安否については政府として全力で取り組んでいる」と述べ、
日本政府が中国にスパイを送った事実はあるのか?
との質問に対しては、「我が国はそうしたことは絶対ない。これはすべての国に対して同じことだ」と語った。
ロシアの専門家ヴォクトル・パヴリャテンコ氏は、菅官房長官の発言について、次のような見解を示している‐
「これは真実ではない。もし情報機関があるならば、その機関は自分たちの仕事を行わなければならない。
日本には、情報機関がある。したがって日本は、他の国に対して諜報活動を行っており、
官房長官は、ただ猫をかぶっているだけでなく、国民に誤解を生ませている。
みたところ、日本の情報機関は統一されていないようだが、安倍首相の就任以来、
日本は諜報分野で全ての力を結集し、外務省、防衛省
続く
、内閣、警察に付属する諜報機関の活動を調整するために、
この件についても活動を始めた。もう一つの重要な方向性となったのは、スパイ活動の組織だ。
このプロセスが完了したのか否かについては分からない。いずれにせよ、日本では米国のように、
国の情報機関のトップを誰も任命しなかったということだ。
そして、日本でいま諜報活動が行われているのか否かについて教えてくれる人も誰もいない。
しかし日本で国の安全を守るために行われていることの論理や、国家安全保障戦略、国家秘密に関する法律、
そして最近承認された集団自衛権の行使に関する法律などが物語っていることはただ一つ、
日本が対外情報分野で活動を行っているということだ。そして、これは普通のことだ」。http://jp.sputniknews.com/opinion/20150930/975298.html
安保法「冷静になればわかってもらえる」 自民・高村氏
http://www.asahi.com/articles/ASHB24VGLHB2UTFK008.html?iref=comtop_list_pol_n01
シリア難民に1000億円 安倍政権“バラマキ外交”3年の総額
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/164879
安倍が就任後に世界中でバラまいてきた資金援助の額は30兆円近くに上る。
NHK籾井会長 “報道の偏り”を否定「安倍チャンネルではない」
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/164912
15/10/01コメント(6)
実は昨日29日に、連邦政府の職員である友人がNYに来ていて、「実際に10月1日に政府閉鎖になるかどうかは分らないけれど、そのつもりで準備はしている」との事で、深刻な政府閉鎖になった際の、次の仕事を視野に入れてNYにやって来たんです!荷造りスタンバイ状態って所かなー (もちろん最後まで分りませんが...)………「で、DCどうなってるのよ」「正直、その日になるまで分らない。その上、金曜日に国家議会の議長がいきなり辞任したんだよ、信じられる!?」「あー見た見た!それも、ローマ法王に会った翌日でしょ?」"情報鎖国状態"の日本でも、さすがにニュースになったので皆様も御存知かと思います:http://www.yomiuri.co.jp/world/20150926-OYT1T50089.htmlローマ法王の横に立って、涙腺崩壊状態のジョン・ベイナー氏ですがーいきなり辞任なんて、おそらく前日のローマ法王との会談で、何か重要なお話があったとしか考えられません…
ニューヨークからの最新の生の情報でした。
麻生財務相「大丈夫か」人民元の国際通貨認定にクギ刺す
2015.10.02
麻生太郎財務・金融担当相は2日の閣議後会見で、中国の人民元の国際通貨認定について、「国際マーケットで自由に売買できるような信頼性が確実に担保されないといけない」との認識を示した。中国はその一角に食い込もうと躍起。麻生氏は「人民元が国際通貨になることは決して悪くない」としつつ、「ただある日突然、政府が(市場に)介入するというようなことをやっている間は、『大丈夫か』ということになる」とクギを刺した。
http://www.sankei.com/economy/news/151002/ecn1510020020-n1.html