ノストラダムスですか～懐かしいですね。予言者の類って、全員が全員ではないですが、裏社会の広告の役目している人が多そう。
子供の頃ノストラダムスの大予言を見て、「１９９９年には地球が滅亡するから、勉強してもしょうがない。」と、真剣に考えていた事を思い出しますｗ元々勉強嫌いな私の言い訳ですねｗ
裏社会は色々な戦法で、刷り込みに必至です。何としても第三次世界大戦を起こそうと、必死な事が伺えます。映画で煽り、メディアで煽り、政府が煽る。これも洗脳の一種ですね。
何をやっても第三次世界大戦は無理だと思いますけど、裏社会の皆さん！頑張って精進して下さいｗそう云えばｚ君は、オウムテロの下準備で忙しいのかな？
「2016年2月に中国が日本を攻撃する」現代のノストラダムスと呼ばれる牧師が断言！
2016.01.02.
2016年がついに始まり、現在さまざまな預言がネットを賑わせている。1人のペルー人預言者は今年2月に中国が日本攻撃を、6月にはヨーロッパが移民問題で国境を閉鎖、そして中国とロシアはタッグを組んで米国に対し第三次世界大戦を仕掛けるという大胆な預言をする。
この預言者はノストラダムスの再来と自称するリカルド・サラザール牧師。彼がYouTubeに配信する動画によれば、2年前ある人から連絡を受け、「神があなたを預言の手段として使う」と告げられたと主張する。
昨今の預言ブームでは、小惑星衝突、地震、噴火、そして素粒子実験がブラックホールを創り出し地球を飲み込む等々の、ノストラダムスを真似た世界終末預言がいろいろとネットに出現している。そしてそれらの預言はことごとく外れているのだが、サラザール牧師は自分の預言こそ正しいと自信たっぷりだ。
WARNING! AN ASTEROID 9 KMS STRIKE EARTH MAI 16TH 2016! CONFIRMED!
「WARNING! AN ASTEROID 9 KMS STRIKE EARTH MAI 16TH 2016! CONFIRMED!」 動画は「YouTube」より
この動画で彼は、「我々の主は嘘の情報を流した預言者たちに対して厳しい判断を下し、利益を求めた宗教のリーダーたちを罰するだろう」とも言っている。彼によると彼以外の預言者たち全員は、誤りの預言を人々に伝えた罪で今後起きる災難によって死ぬらしい。
Unknown (酔楽人)2016-01-03 19:47:43バレバレさん、こちらをご覧の皆様、遅ればせながら、あけましておめでとうございます、今年もよろしくお願いいたします、私は大晦日の午前中からお呼ばれしたり持ち寄ったりで元旦、２日とアルコール漬けになっており、今になりやっと目が覚めてまいりました、さて新年一発目のスレ違いをお許し下さい、え～～金融ユダヤ連中の妄想予定なのでしょうか？…今年は昨年にまして何か起きても不思議ではありませんが、はたして工作資金は大丈夫なのか？…逆に心配してしまいます。
2016年2月に中国が日本を軍事攻撃…6月には第3次世界大戦勃発！
2016.01.03
2016年がついに始まり、現在さまざまな預言がネットを賑わせている。1人のペルー人預言者は今年2月に中国が日本攻撃を、6月にはヨーロッパが移民問題で国境を閉鎖、そして中国とロシアはタッグを組んで米国に対し第三次世界大戦を仕掛けるという大胆な預言をする。
「2016年2月に中国が日本を攻撃する」現代のノストラダムスと呼ばれる牧師が断言！
■サラザール牧師による預言とは？
●2015年末もしくは2016年前半、ヨーロッパは押し寄せる難民に対して国境を封鎖する。そしてそれに米国を含む他の国が続き、戒厳令が敷かれる。
http://tocana.jp/2016/01/post_8388_entry.html
酔楽人さん、あけましておめでとうございます。本年も宜しくお願い致します。m(__)m
＞子供の頃ノストラダムスの大予言を見て、「１９９９年には地球が滅亡するから、勉強してもしょうがない。」と、真剣に考えていた事を思い出しますｗ元々勉強嫌いな私の言い訳ですねｗ
アハハ～！
スレチですが…。
経団連がまた安倍自民党へ巨額政治献金を働きかけ！ 狙いはさらなる法人税減税と消費税19％
http://lite-ra.com/2016/01/post-1859.html
メガバンクの18年ぶりの政治献金再開だが、そもそもメガバンクは自民党の最大の資金源だった。メガバンクは選挙のたびに自民党に選挙資金の融資を行い、選挙後、自民党はその借金の返済として銀行業界からの政治献金をあててきた。つまり、メガバンクの政治献金は事実上、自民党への借金を棒引きするものとして使われてきたのだ。現在の自民党のメガバンクへの借金は約70億円。
経団連が会員企業への政治献金の働きかけを行うのは、「法人税減税」（法人実効税率は現在32.11％）に向けてのものだ。これまでも経団連は、国際競争力などを理由に、「法人税減税」を強く要望している。
2015年1月1日に提言した経団連ビジョン「『豊かで活力ある日本』の再生」では、「（政府が）2020年を見据え、直ちに取り組むべき課題」として「収益性のある企業に実質的な税負担が軽減される形で、2015年度から法人実効税率の引下げを開始し、2017年度には20％台に引下げ」「2017年度以降も、OECD諸国や競合するアジア近隣諸国並みの25％への早期引下げに向けて、法人税改革を推進」することを明記している。
経団連ビジョンや会員企業の政治献金再開の動きを受けて、安倍政権は日本経済活性化につながるとして、経団連ビジョンをそのまま与党の2016年度税制改正大綱に反映させた。法人実効税率は現在の32.11％から17年度に29.97％、18年度に29.74％まで下がることになった。
財務省が12月1日発表した7～9月期の法人企業統計によると、資本金10億円以上の大企業がため込んだ内部留保は301.6兆円。大企業の内部留保が初めて300兆円を突破したのだ。これは、安倍政権が発足する直前、2012年7～9月期の263.2兆円から38.4兆円も急増していることが明らかになったのだ（「しんぶん赤旗」2015年12月3日付「内部留保300兆円突破 財務省統計 安倍政権で38兆円増」）
経団連はさらに内部留保を増やそうと「2017年度以降も、OECD諸国や競合するアジア近隣諸国並みの25％への早期引下げに向けて、法人税改革を推進」するために、政治献金を増やす。
経団連は法人税減税の穴埋めも経団連ビジョン「『豊かで活力ある日本』の再生」で提言している。それが、消費増税だ。
試算する改革推進ケースでは、「法人実効税率を、2016～2025年度にかけて毎年１％ずつ引下げ、最終的には25％にする」と同時に「消費税率を2014年４月に８％、2015年10月に10%へ引き上げ、その後、2017～2025年度の間、税率を毎年１％ずつ引き上げ、最終的に19％とする」と提言しているのだ。
経団連は政治献金を増やす。安倍政権はその見返りに大企業の法人税を減税して、そのぶんを消費税につけまわす。そして、企業は賃金上昇ではなく内部留保を増やし、安倍政権にさらに献金する。大企業と政治家だけが肥え太り、庶民はどんどん貧乏になっていくのだ。
１％の１％による１％のための世界支配！！
不正選挙でやりたい放題だよ～！！