個人が尊重される社会を望みます

７月に迫った東京オリンピック・パラリンピック。
竹田恆和ＪОＣ元会長の五輪招致をめぐる贈収賄疑惑など、相次ぐ不祥事もあって、なかなか盛り上がりません。

さらには、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大によって、開催を危ぶむ声が高まる中、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（当時）による女性蔑視発言が飛び出し、国内外に波紋が広がっています。
「女性がたくさん入っている会議は時間がかかる」などの発言は、「いかなる種類の差別も許さない」という五輪憲章の基本原則に明確に反しています。
五輪開催の準備・運営を監督する組織の長として不適任であり、今回辞任に至ったのは当然だと思います。

スポーツ界や政財界から、国際的な人脈などを理由に「（森氏は）余人をもって代えがたい」という擁護の声が聞こえてきましたが、これはおかしなことです。
国家的プロジェクトを遂行する大きな組織であれば、トップが変わっても運営できるよう、人脈や情報の共有が必要であるはずです。
それらの資源が森氏個人に集中してしまっていたとすれば、それは組織として大きな欠陥ではないでしょうか。

２０２１年になって今なお、この国の会社や学校、地域や家庭、至るところに「差別」や「偏見」は存在しています。
自覚が無いだけで、自分自身にもその芽はあるかもしれません。

今回の騒動が、「男性」や「女性」といった属性ではなくて、個人一人一人が尊重される多様性のある社会を築く契機となることを、心から願います。