３月１１日（金）、宮城県沖を震源とする、東北地方太平洋沖地震（マグニチュード9.0）が発生しました。
時間の経過とともに少しずつではありますが、地震と津波の残した、あまりにも大きな爪痕が明らかになってきています。
言葉を失うとは、こうした事を言うのでしょうか。
「国難」や「未曾有の事態」といった言葉が飛び交っています。
しかし僕には、どんな言葉を用いても、この地震を表現することは出来ないし、充分だとは思えないのです。
大地震によって、お亡くなりになった方に、心より哀悼の意を表したいと思います。
そして、全ての被災者の方にお見舞いを申し上げます。
このブログを書いている今も、避難所では多くの方が、不安に駆られながら生活を送っておられます。
余震のこと、家族や友人のこと、不足する物資のこと、その心痛やストレスは察してあまりあります。
ガレキの下や海上で漂流している方や、連絡の取れない孤立した建物の中で安否不明とされながら、発見を待っている方もいるでしょう。
一刻も早く、そして少しでも多くの方が、無事に救出されることを、祈っております。
さらに、今回の地震では、福島県内の原子力発電所においても、大きな問題が発生しました。
周辺住民の方が被爆され、さらなる建屋爆発や炉心融解（メルトダウン）が危惧されています。
原発は、二酸化炭素の排出が少なく、電力の安定供給が可能という利点があり、総電力の３割を現在では占めています。
一方で、事故が起きた場合の被害は想像を絶するものがあります。
多くの原発が、電力の大量消費地である首都圏ではなく、地方に造られているのは、このことが一因です。
それだけに安全性の確保は、原発の至上命題とされてきました。
しかし、今回のことで、日本の原子力発電所の「安全神話」は崩れ、信頼が大きく揺らいでいます。
安全性を強化しながら、原発と共存していくのか
太陽光や風力・地熱などの自然エネルギーの一層の普及をはかり、原発からの転換を目指すのか
地震多発国である日本において、原発の存廃も含めた根本的な問いを、僕たちは突きつけられてるのではないでしようか。