１９００年、アメリカの西海岸と東海岸を結ぶ、アメリカ横断鉄道が完成した。
アメリカ国内の全ての農産物、工業製品、原油、ガソリンが、この鉄道によって米国国内全域に豊かに流通し始める。名目だけでなく実態として、この年にアメリカの国家としての「統一」が完成する。
現在でも、米国の電力の７０％が、この鉄道によって運ばれる石炭の火力発電によって産み出されている。文字通り、アメリカの全産業の基盤＝電力が、この鉄道によって支えられている。
この鉄道は、２つの家族により２分され経営されている。アメリカの全産業の基盤を、たった２つの家族が支配している。モルガン一族のモルガン銀行、ブッシュ大統領一族のハリマン銀行である。
そして、モルガン銀行、ハリマン銀行の事実上のボスが、ロックフェラーである。
金融業に「のみ」強く新たな技術開発には鈍感なモルガン一族より、ロックフェラーは、技術開発部門と軍事産業等に強いブッシュ一族を優遇して来た。
親子２代に渡り大統領を産み出すブッシュ一族の権力の源泉は、鉄道の支配とロックフェラーによる恩恵、そこにある。
このアメリカ大陸横断鉄道は、中国から「輸入」されるクーリーと呼ばれる奴隷によって建設された。
鉄道業者ブッシュ一族は、中国からの「奴隷輸入」により財産を作った奴隷貿易業者でもあった。
鉄道建設という厳しい重労働を行うクーリーは、塩とアヘン無しには働かなかった。
つまり鉄道業者は、奴隷だけでなく、アヘン密輸業者でなければ勤まらなかったのである。
ブッシュ元大統領一族は、鉄道建設と奴隷貿易と麻薬の密輸で財産を築いた一族である。
石油で財を成したというが、それはあくまで表向きの顔だと言える。
米国のブッシュ一族に、鉄道建設の労働力としてクーリーを供給したのが、中国大陸の青幇と紅幇というマフィア組織であった。
伝統的に青幇・紅幇といったマフィア組織は、中国に入港してくる麻薬の密輸船に対し、麻薬代金を現金ではなく、手形で支払っていた。
手形は、決済期日まで現金にはならない。だが密輸船の船長達は、直ちに手形を現金化して船出していった。
しかし、手形は中国マフィアの振り出したものである。銀行がその手形を割り引くということは、間違いなく確実にマフィアから支払いを受けられるという自信が有ったことになる。
つまりこの銀行は、青幇・紅幇を暴力で強制でき、広大な中国大陸の隅々までマフィアを追いつめ、強引に手形代金を取り立てる能力を持っていた事になる。
それは青幇・紅幇の大ボスでなければ、手形を割り引く銀行の経営は不可能と言うことになる。
この中国マフィアの手形割引銀行「ブラウン・シプリー銀行」こそ、ブッシュ一族の銀行ハリマン銀行の英国支部である。このハリマン銀行の下に中国マフィア青幇・紅幇が居たことになる。
１９３７年、中国侵攻を行っていた日本陸軍は、戦争資金調達のため陸軍省から直接アヘン密売を行うため、担当官として藤田勇を中国に派遣。
中国マフィアの青幇から一部資金提供を受け、イランからアヘン２０万ポンドを密輸して中国全土で売りさばき、日本軍の武器調達を行った。
１９３９年４月には、日本軍が青幇・紅幇を掌握して再組織し、日本陸軍省軍事課長、岩畔豪雄の指揮下に置き、中国全域を対象とした麻薬販売組織を創立する。
この岩畔の下では、吉田茂、岸信介、佐藤栄作、池田勇人、児玉誉士夫、笹川良一らが動いていた。
中国の麻薬組織は、日本が敗北すると、そのまま中国共産党の軍事訓練を担当した、米国CIA（当時はOSS）に引き継がれ、中国共産党が政権を掌握した後には、青幇・紅幇は特務機関に姿を変え、CIAと中国共産党のパイプ役を担う。
（ジョン・ブキャナン記者，ニューハンプシャー・ガゼット独占記事 2003年10月10日）
ワシントンＤＣ発 ──全米マスコミが60年にもわたって見落とし，拒否さえしていたことだが，このたび暴露された国立公文書館と議会図書館の所蔵文書により，現職大統領ジョージ・Ｗ・ブッシュの祖父であるプレスコット・ブッシュが1926～42年にナチス軍拡・戦争体制の財政基盤のビジネスパートナーとしてだけでなく，それを支えた米国の銀行経営者としても暗躍していたことが明らかになった。当時，米国議会はプレスコット・ブッシュとその「敵国」の実業パートナーに厳しい対応をとっていた。
今回見つかった文書には，ブッシュとその仕事仲間が──連邦財務省とＦＢＩの調査によれば──ドイツの産業資本家フリッツ・ティッセンと資金提携していた事実を隠そうとしていたと，はっきり記されている。鉄鋼石炭王ティッセンは1920年代なかばから個人的にヒットラーに財政支援を行ない，ヒットラーがドイツ国内法や民主制を転覆して権力を掌握するのを手伝った人物である。
さらにこの機密解除された公文書によれば，プレスコット・ブッシュと彼の仲間であるロウランド・ハリマン（当時の米国外交界のアイドルだったエイヴレル・ハリマンの弟）やジョージ・ハーバート・ウォーカー（現職ブッシュ大統領の母方の祖父）などが，米国が開戦して以降も８カ月ちかくこのドイツ産業界の大実業家と取引を続けていたことが生々しく記されている。
「マスコミはなぜか完全に無視してきた」－－こうした歴史的事実はこれまで60年間にわたって米国のマスメディアではまったく報じられてこなかった。この事実の概略は，インターネットや地味な書籍で指摘されてきたが，マスコミもブッシュ家も「根拠なき非難」であるとして無視してきたのである。それどころかブッシュ家の人々を描いた「公式」伝記の著者たちも，大統領の歴史を綴ってきた研究者たちも，第２次大戦とその後の経緯を描いた米国史の出版社群も，この事実から目をそらしてきたのだ。
ホワイトハウスに電話してコメントを求めたが，返答はなかった。
「1942年の夏になっても……」－－ブッシュとハリマンとティッセンの米国における事業活動は，ブロードウェイ39番地にあった一続きのオフィスで行なわれ，プレスコット・ブッシュがそれを管理していた。この共同事業は1942年7月30日に『ニューヨーク・ヘラルドトリビューン』紙で暴露され，それがきっかけで詳細の解明作業が始まった。この新聞暴露は，米国がドイツと開戦して８ケ月ちかくのちのことである。
「ヒットラーの守護天使は米国の銀行に300万ドルを保有している」──こんな見出しを掲げた『ＮＹヘラルドトリビューン』の記事は，記事の冒頭でフリッツ・ティッセンを「アドルフ・ヒットラーを10年来支え続けた最初からのパトロン」だと紹介していた。事実，この鉄鋼石炭王は1923年10月以来，ヒットラーを強力に資金援助していた。これはティッセン自身も『私はヒットラーのパトロンだった』という自伝で書いていることだ。同書でティッセンは，ヒットラーやゲッベルスやルドルフ・ヘスとも個人的親交があったと告白している。
『ＮＹヘラルドトリビューン』には匿名情報源の話として，ティッセンの米国の「たくわえ」が実はゲッベルスやヘルマン・ゲーリングやハインリッヒ・ヒンムラー，さらにはヒットラーなど，「ナチスのお偉方」の所有物だという説も載せていた。
「純粋なる ビ ジ ネ ス 」－－ナチスの隠し財源とまで言われた「問題の銀行」とは，ニューヨークシティの「ユニオン銀行株式会社」（ＵＢＣ）のことだ。同銀行は1924年にＷ・エイヴレル・ハリマンが，ティッセンとそのオランダの企業である「貿易航海銀行株式会社」の代理人として設立していた。各種の政府文書によれば，ユニオン銀行はティッセンが支配していた多くの企業や資産の手形交換所の役割を果たしていた。そうした企業のなかには，10社ほどの個人企業もあった。
◆アメリ力証券ビジネスの巨象は、世界最大の証券会社メリル・リンチ[Merrill Lynch & Co., Inc.]である。１９１５年にチャールズ・メリルとエドマンド・リンチが同社を設立したのだ。しかし前年に第一次世界大戦が始まったこの年、ウォール街は二代目金融王のJ.P.モルガンJr.に握られていた。メリル・リンチはその巨大なモルガン金融帝国の足元で、細々と証券投資に踏み出したにすぎなかった。そのような小物が証券界で成功できるはずはない。
ところが成功物語には必ず地下道があるものだ。創業者メリルは、創業の３年前にペンシルヴァニア鉄道の副社長サミュエル・チャーチの娘と結婚していた。ウォール街に通じる地下トンネルを完成したアレグザンダー・キャサット社長のもとで経営に参加し、この鉄道の長大な歴史を編纂したサミュエル・チャーチは、鉄鋼王力ーネギーがJ.P.モルガンから受け取った大金のうち、１０００万ドルを投じて１９０２年に設立した力ーネギー研究所で、三十年間も所長をつとめた。ペンシルヴァニアの大物だったのである。
この義父を後ろ楯として、チャールズ・メリルが失敗するはずはない。今日、食品チェーンの大手として知られるセーフウェイ・ストアの設立に力を注ぎ、チェーンストア融資を狙った投資が当たって、十年たたずに頭角を現わした。さらに１９３０年にメリルは、エドワード・ピアースの経営するピアース商会に小売業務部門を売却して、投資銀行に専念することにした。
さてその十年後、事業が軌道に乗ったメリル・リンチは、ピアース商会とキャサット商会を合併して、メリル・リンチ・ピアース・キャサットと改名したのである。このキャサット商会とは、ほかならぬペンシルヴァニア鉄道の名社長アレグザンダー・キャサットの息子ロバートが経営する投資銀行だった。
彼の孫娘ドリスの義父ジョゼフ・ウェアが、メリル・リンチ・ピアース・キャサットの重役となり、同時にアヴェレル・ハリマンの経営するW・A・ハリマンの重役でもあった。なぜなら、ジョゼフの姉ルクレチア[Lucretia "Loulie" (Wear) Walker、1874–1961]の夫がW・A・ハリマン社長ジョージ・ハーバート・ウォーカーだったからである。
この大資本を受け継ぐウォーカーの直系子孫がジョージ・W・ブッシュだったことが、現代人を不幸な時代に連れ込んだのである。
メリル・リンチが大手投資銀行として第一歩を踏み出せた理由が二つある。
第一は、ペンシルヴァニア鉄道のキャサット商会の資本が入ったからである。
第二は、ユニオン・パシフィック鉄道のハリマン社の資本が入ったからである。
全米最大の鉄道二つを携えて、ウォール街で台頭できないはずはない。しかも彼ら一団は閨閥を形成していた。
メリル・リンチは、意外にもブッシュ一族の先祖の功によってウォール街で覇を制した世界最大の投資銀行だったのである。メリル・リンチが共和党の資金源となるのは当然である。鉄道重役の息子ドナルド・リーガン[Donald Thomas Regan、1918-2003]がメリル・リンチ会長からレーガン政権の財務長官となったあと、メリル・リンチはブッシュを大統領に押し上げた。
ドナルド・リーガン 
誤解のないように断っておくが、ブッシュ家がメリル・リンチを育てたのではなく、父ブッシュ大統領の母方の祖父ウォーカーが大物で、ブッシュ家はその遺産に食いついた一族にすぎない。
９５年にはロスチャイルド財閥の総本山であるロンドンの名門証券会社スミス・ニューコートをメリル・リンチが買収した。
フランス家の当主ギイ・ロスチャイルドとイギリス家の当主イヴリン・ロスチャイルドが共同社長だったニューコート・セキュリティーズ(証券)と共同事業を営むのだから、これ以上に強力な証券会社はない。
メリル・リンチは単に世界最大となったのではなく、ヨーロッパ上流社会の人脈をそっくり味方につけたのである。これが貧困者を切り捨てる経済中心のグローバリズムが猛進する力となった。彼らは慈善事業で名をあげることには熱心だが、ホームレスを見ても何も感じない人種だった。
言い換えれば、クリントン政権～ブッシュ政権は、中東政策に関してユダヤ系最大財閥の言葉に縛られ、ウォール街から人事の圧力を受けるシステムに完全に組み込まれた。
これと並行して、ロスチャイルド男爵の近親者セインズベリー家[Sainsbury family]の資金をもって、イギリスにトニー・ブレア政権が誕生したのはそれから二年後の９７年のことだった。ブレアは労働党の羊の皮をかぶった事実上の"保守党の狼"とささやかれ、マーガレット・サッチャーの後継者を自任して財界中心主義を貫き、保守党はまったく旗色が悪くなった。
アメリカとイギリスを結ぶ政治的パイプは、これまでの石油・軍事連合に加えて、一層太く強い金融連合を形成した。
第二に、メリル.リンチと双壁を成す保守本流の証券投資会社は、世界貿易センタービル崩壊で最大の被害を受けたモルガン・スタンレー・ディーン・ウィッターである。ウォール街暗黒の木曜日(１９２９年)の大暴落のあと、銀行倒産が続発して大恐慌に襲われたアメリカで、証券投資に関係しない人まで銀行預金を失ったため、銀行と証券会社を分離するグラス・スティーガル法が施行され、J・P・モルガン(モルガン商会)がモルガン・スタンレーを証券会社として分離独立させたのが１９３５年であった。さらに半世紀以上あと、九七年に同社が投資銀行ディーン・ウィッターと合併して、世界最大級の総合金融会社となったのだ。
ここで、あまり有名ではないディーン・ウィッターをよく見ておく必要がある。その創業はメリル.リンチ創業の前年で、初めはチャールズ・ブライスとディーン・ウィッターが組んで設立したブライス・ウィッター商会に起点を持つ。二人は１９２４年に快を分かち、ブライス商会は、ロックフェラー一族スティルマン家が支配するニューヨーク・ナショナル・シティー銀行頭取という大物銀行家チャールズ・ミッチェルをトップに迎えて成長を続けるが、ミッチェルはシカゴの石炭業者の娘婿であり、自分の娘を航空王フレデリック・レントシュラー[Frederick Brant Rentschler、1887-1956]の甥に嫁がせていた。レントシュラーは現代のボーイングとユナイテッド・テクノロジーズとプラット&ホイットニーという三大軍事航空会社を生み育てた男である。
ディーン・ウィッター
かくてブライス商会が動かす大きな軍事勢力は、ロスチャイルド財閥の名門投資銀行セリグマン商会[J. & W. Seligman & Co.]の流れを汲むイーストマン・ディロン・ユニオン・セキュリティーズと１９７２年に合併して、ブライス・イーストマン・ディロン［Blythe, Eastman Dillon］となった。
そのユニオン・セキュリティーズから出発してロスチャイルド財閥のソロモン・ブラザース幹部となったウィリアム・サイモン[William Edward Simon、1927-2000]がニクソン政権の財務長官に就任し、のちブライス・イーストマン・ディロンに復帰するのだ。
ところが、サイモンと共にブライス・イーストマン・ディロン幹部に就任したのが、スコット・ピアース[Scott Pierce II, b. 1930]だった。スコットの姉バーバラはジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュという男と結婚し、この時期にブッシュがCIA幹部から長官に出世していった。
ちょうど第一次オイルショックの時代で、原油価格が暴騰して苦境に立たされたサイモンは、中東に流れ込むオイルマネーを取り戻すため、サウジやイランを始めとする中東イスラム諸国に大量の武器・兵器を売り込むことによってドルを還流させる政策を打ち出し、現在まで中東に絶えない紛争の火種をまき続けた。
彼と組んだのが、同じニクソン政権の国防長官メルヴィン・レアード[Melvin R. Laird]だ。
メルヴィン・レアード
政権発足時からペンタゴンを挑発し、ベトナム戦争の泥沼から手を引くことに抵抗し続けたレアードは、祖母の名をフルダ・ウィッターといった。投資銀行創業者ディーン・ウィッターの叔母である。さらに航空王フレデリックの兄ゴードン・レントシュラー[Gordon S. Rentschler]の妻の連れ子が、ディーン・ウィッター創業者の息子と結婚していたのである。
おそるべき構造と言ってもよい。ブライス・ウィッター集団の一人が戦闘機とエンジンと兵器を生産し、一人がホワイトハウスの全予算を握り、一人が全軍を指揮し、一人がCIA長官となり、一族が二つの投資銀行を動かし、なおまたそこにイスラエルを支援するロスチャイルド財閥が入り込んでいた。
物語はこれから。ブライス・イーストマン・ディロンは１９８０年にボストン財閥ペイン・ウェバー・ジャクソン・力ーティスに買収され、そのペイン・ウェバーが２０００年にスイスのUBS[Union Bank of Switzerland：UBS AG]に買収されたが、２００３年現在のUBS傘下にある投資銀行は、この二社だけではない。
ロスチャイルド財閥のS・G・ウォーバーグとディロン・リードのほか、ウェルド・グリューとキダー・ピーボディーも傘下にあり、この大勢の証券エキスパートが一堂に会して仕事をしている。
彼らと血族関係にあるボストン一族の中で"富豪の政治代理人"と呼ばれたのが、１９６０年の大統領選挙でニクソンと組んで共和党の副大統領候補となったヘンリー・キャボット・ロッジJr.［Henry Cabot Lodge Jr.］である。
ヘンリー・キャボット・ロッジJr.
このコンビは一般投票の得票でケネディー～ジョンソン組３４２２万票に対し、３４１０万票という１２万票の僅差で敗れたが、大統領に就任したケネディーは、同じボストン仲間の政敵ロッジを敵に回さず、南ベトナム大使として抜擢し、ロッジのべトナム戦略にはまって民主党自ら墓穴を掘るのである。
キダー・ピーボディーは、一族が世界最大の石炭会社を生み出したが、ヘンリー・キャボット・ロッジの一族がピーボディー家であり、モルガン家でもあった。
こうした事実を敢えて縷々述べるのは、アメリカ人が"ならず者国家"や"悪の枢軸"という言葉をもてあそび、兵器をとって攻撃を仕掛ける口実に、独裁者の一族支配をあげるからだ。
アメリカのメディアは他国を非難する前に、自分の国の閨閥と金融による一族支配の腐敗堕落を見るがよい。太古の野蛮国家そのままである。
大統領や閣僚、取り巻きの言葉を論評しながら語られてきたこれまでのアメリカ政治論は、あまりに史実とかけ離れ、平穏な生活を戦場に変えられ、家族を失った人たちへの冒漬である。
（広瀬隆氏 さてはてメモ帳 Imagine & Think! 2009年 02月 08日より引用）
http://satehate.exblog.jp/10827400/
◆アメリカ政府の拷問技術開発
１９５０年代に米国陸軍の研究所は２本のフィルムを製作した。 「静かなる暴行（In Silence The Atack）」と「魂に鎧を（Armor for the Inner Man）」である。 この２本をはじめとする同研究所のフィルムには、LSDを投与された兵士が混乱したり、怒ったり、興奮したり、おびえたりする様子が収められている。
こうした実験では１０００人以上の兵士がモルモットにされ、その多くが長期的な影響を訴え、少なくとも２人の死亡が報告されている。
資金提供を受けた総合大学、医大、研究所で、１８５人の人体実験プロジェクトが行われた。 皮肉なことに、当時はロシアも中国も、尋問の際に身体能力を奪う薬物を利用していなかった。 思い上がった（アメリカ）政府の犠牲者となった米国民が最大の被害者だった。
米国の政府や科学者が、拷問技術の開発に貢献してしまったことはきわめて遺憾である。 その過程で国民の命が失われたのだ。
米国は拷問を加える人間を支援し、要請さえした---無法行為としか言いようがない。 断じて認められるものではない。
米国は、外国でこのような拷問技術が利用されるのを容認しない。 ならば、米国が自らこのような残虐行為を行うことも許してはならない---絶対に。
かつてアメリカは自国民を対象にして人体実験までやっていた。 もちろん、その当時国民にはこの事実は知らされてなかった。
アメリカ政府が拷問技術開発にかかわっていたのは、ずいぶん前からで、ケネディが大統領になる前から行われていた。 しかも、この件についてはアメリカ政府は誤りを認めて被害者に謝ったのだ。ところが、その誤りを認めたのはその時だけであった。
ブッシュ政権のトップスタッフの一人のスーザン・クロフォード（Susan J. Crawford）が、9.11アタックに参加したと疑われてキューバのガンタナモ・ベー（Guantanamo Bay）の収容所に収監されたイラク人が拷問にあっていると、ワシントンポストの記者に事情を漏らした。
この拷問が上院で問題になって当時、国防総省の長官だったラムズフェルド氏が査問委員会に呼ばれて、かつて北ベトナムで捕虜になったことがある上院議員のマッケイン氏から質問を受けた。
上院議員のマッケイン氏が、「ガンタナモ・ベー（Guantanamo Bay）の収容所に収監されていたイラク人に拷問した事実があるかどうか？」尋ねた。ラムズフェルド長官は否定した。ラムズフェルドは、フォード大統領時代の首席補佐官だった。
当然、拷問している写真を彼は見ているし、それを隠していた。 ブッシュ大統領にも見せていなかった。ブッシュ政権の副大統領のチェイニーは、フォード時代には首席補佐官補であった。
ラムズフェルド長官はアメリカ史上最も過酷な拷問を許す書類にサインまでしている。ラムズフェルドは、言わばブッシュ政権の要である。後にそれを知ったブッシュは、ラムズフェルド長官を更迭せず継続させた。このとき、ラムズフェルドをクビにする代わりにパウエル国務長官をクビにした。第41代のブッシュ大統領時代からこのチェイニーとラムズフェルドの二人は深い繋（つな）がりがある、「軍産複合体」のブッシュ家にとってのパートナーであった。
つまり、「軍産複合体」の意向を受けて CIA が洗脳技術や拷問技術を開発していたのである。
「Waterboarding」という単語がある。手持ちの英和辞書を繰っても見つからない。ネットで調べてみたところ、鼻や口に水をかけて溺れたような感覚に陥らせる自白強要手段のことであった。Space ALCの英和辞典では「〔拷問・自白強要のための〕水責め」と説明されている。
この古色蒼然とした非人道的な自白強要手段をつい最近まで実施していた国がある。北朝鮮やイラクのことではない。アメリカである。アメリカ連邦憲法はcruel and unusual punishment（残虐・異常な刑罰）を禁止しているし、アメリカは拷問等禁止条約を締約している。にもかかわらず、ブッシュ政権は「テロとの戦争」を遂行する中でテロ容疑者の取調方法としてWaterboardingをすることを許可した。
なぜこのような非人道的な「拷問」が合法的に採用されるに至ったのか。最近になってオバマ政権はブッシュ政権時代の秘密文書を何点か公開し、その経緯を明らかにしつつある。オバマ大統領は就任直後すでにWaterboardingを禁止する大統領命令を出している。さらに大統領は先日、前政権下において残忍な尋問方法を許可した法律家の責任追及も否定しないことを明らかにした。
ブッシュ政権の「テロとの戦争」に関する一連の政策が憲法に違反するという声は、オバマが大統領に就任する前からよく聞かれた。イラク戦争の開戦、グアンタナモ収容所やその他の秘密収容所の設置、無令状盗聴の実施、そしてテロ容疑者に対する「拷問」。憲法上の論点を挙げていくときりがないほどである。
なぜこのように憲法上の問題がうず高く山積しているのか。それは、これらの政策が法律の知識のない政治家・役人によって立案決定されたからではない。もし法律家が関与していなければ、合法違法を問わずその政策の適法性はもっと明らかであったであろう（例えばアブグレイブ刑務所の捕虜虐待事件が明白な違法行為であるように）。
これらの一連の措置のほとんどは法律家による事前の綿密な検討の上に実施に移された。逆説的ではあるが、むしろ法律家の関与があったからこそ、政府はグレーゾーンを追求することができたのである。
アメリカで政策決定に果たす法律家の役割は日本人の想像を超えて大きい。オバマ政権の閣僚自体、5人の弁護士出身者がいるという。そういえば、オバマ大統領自身もハーバード・ロー・スクールを卒業したといい、シカゴ・ロー・スクールで教鞭をとった法律家の一人であった。アメリカでは政治問題すなわち法律問題なのである。
ブッシュ政権といえば、ネオコンなるユダヤ人グループが権力を行使し、ユダヤとイスラエルの利益のためにブッシュ政権を誘導してきたと認識されている。リチャード・パール、ポール・ウオルフォウイッツ、ダグラス・フェイスあたりが、「イラクの大量破壊兵器所持」を理由にイラク侵攻を強行に推し進めたユダヤ人だと、多くの日本人にも認識されている。だがユダヤ人は、これらの過激派だけではない。
ブッシュ政権の閣僚、アリ・フライシャー、エリオット・エイブラムス、ドーブ・ゼークハイム、ロバート・ゼーリック、ルイス・リビー等、こういった人たちが全てユダヤ人だった。
だが、メディアは、ブッシュ政権がユダヤ人の集団であることを少しも報道しなかった。なぜなら、米国のメディアもまた、ユダヤ人が支配する産業なのである。要するに「(ユダヤ以外の）米国民は余計なことを知らない方がいい」ということなのである。
しかし非ユダヤもいる、チェニーとかラムズフェルドとかと思われるだろう。しかし、これらの人たちの過去を少しでも調べてみれば、彼らがユダヤと深い関わりを持ってきたことに気がつく。
チェニーはユダヤ系軍事研究所の顧問で、ユダヤ財閥、ロックフェラー系列の石油会社の経営にあたっていた。夫人は、ユダヤ軍需産業、ロッキード・マーチンの元重役。ラムズフェルドもハリマン、モルガン、ロックフェラーとユダヤ財閥を渡り歩いてきた人物である。二人ともユダヤの長い歴史に名を残すユダヤ名家の出身である。前者は、ストックホルムのゲットーに源を発するユダヤの名家、KHAYNEY姓の変名である。後者は、ユダヤの裏組織、ブナイブリスの長であるとも分析されている。
つまり、「隠れユダヤ」であるということだ。「普通の黒人」と思われているパウエルとコンドリーサ・ライスもまた、要注意人物。パウエルは、NYのユダヤ人街で育ち、イーデッシュ語が堪能だそうだ。彼は、ジャマイカのユダヤ人の血を引くと言われている。ライスは、ユダヤ・ロックフェラーのシェブロン石油の社外重役だったが、もともと、ユダヤ人、オルブライト女史に私淑したオルブライトの子飼いの人物である。
ここに日本人どころか、アメリカ人すらよく知らない事実が隠れている。ブッシュ政権の閣僚は、殆ど全部がユダヤ人である。 そうでない人物は、隠れユダヤ人であるか、ユダヤ財閥の使用人なのだ。前ブッシュ政権は、完璧にユダヤ政権だったのである。
迫害を避け、キリスト教社会で生きていくために表面上はキリスト教に改宗したユダヤ人というのが大量に存在する。マラノと呼ばれる彼らは、キリスト教徒を繕いながら、ユダヤ教の信仰を捨てていない人たちである。代表的な例が、ロックフェラー。では、ロックフェラーのフロント政治家でもあるブッシュもまた、その「マラノ」ではないのか？
ブッシュ家の始祖は通常、現職大統領の曾祖父であるジョージ・ウオーカー・ブッシュだと言われる。ブッシュ家資産の礎を築いた人物だ。その資産形成はヒットラー台頭とナチの興隆、ユダヤ人大量虐殺事業と轍を一つにしている。ジョージ・ウオーカー・ブッシュは、持てる資金をドイツのI.G.ファルベンという化学企業に投入し、チクロンＢなどに代表される「毒ガス作り」に没頭した。当初戦争用であり、ここで得た利益をヒットラーの政界進出に投入し、ナチ党への最大の献金者となり、事業はナチの興隆とくつわを揃えて伸び、利益・利権を拡大した。毒ガス需要は国内のユダヤ人大量虐殺需要でも、大量に伸び、利益は更に増大する。
オランダ諜報部機密文書によると、ジョン・ウオーカーの長男プレスコット・シェルダンは、アウシュビッツ・ユダヤ収容所における強制労働の、「最大の受益者」だったという。アメリカ政府が公開した機密文書によると、プレスコットはその利益を、アメリカ政府の「敵国性取り引き禁止法」の抜け穴をくぐり、白紙委任状の形で、息子のジョージ・ハーバート・ウオーカー・ブッシュに引き継がせ、これは前ブッシュ大統領にさらに引き継がれている。ブレスコット・シェルダンもその基金を活用して、後年アメリカ合衆国上院議員になる。ブッシュ王朝の資金は、毒ガスとナチとの二人三脚で始まった。
ブッシュ家は創業時の執事格アレン・ダレスを初代CIA長官につかせて以来、アメリカ最大の情報・諜報機関を自家薬籠中に収めた感がある。そして父親ブッシュは、自らその長官を務めており、この時は「毒ガス」で始まった家運を「麻薬の世界」に拡大させた。イラン・コントラ疑惑で証明されたように、CIAの国際的違法活動の軍資金は常に麻薬の売買である。かつての英国に見られる、アヘン事業駆使による中国権益簒奪に範をとったものだ。
ジョージ・ハーバートが長官を占めた当時のCIAは中南米政権のすげ替えに忙しく、その渦中から、パナマのノリエガ将軍に代表される中南米麻薬密売人とつるみ、ブツをアメリカ人に売り込み、その資金でアルゼンチン政府転覆工作を進めた。ジョージ・ハーバートの「官制麻薬事業」はラオスからパナマまでの麻薬密売人を駆使したもので、ボリビアの「コカイン・クーデター」、そこで暗躍していた「ネオナチ」とも協力するなど、止まるところを知らないが、既に明るみに出たケースのイラク・コントラ事件に、象徴的な図式が見て取れる。
「アメリカ国内で中米産のコカインを売りさばき、その利益から調達した武器をイランに売却、そこで更に増大させた利益をコントラに投入して、中央アメリカで合法的に選出された政権を転覆させた」のである。さらにこのとき、彼はイラクのサダム・フセインを支援し、武器を売り渡しイランを攻撃させ、それに必要な「大量殺戮兵器」である毒ガスも提供している。
日本語でいう「マッチ・ポンプ」であり、つまりイランとイラクを戦争させ、双方に武器兵器を売り込み（サダムは無償援助と信じていたらしいが、のちに膨大な請求書を突きつけられ、結局石油利権しか渡すものが無くなった）CIA他が巨利を博す。
同様に、オサマ・ビンラデンを登用し、アルカイダを結成させ、アフガニスタンで対ソ・ゲリラ戦争を展開したのもCIAを媒介させた、この人物の手柄でもある。10年後、アメリカはフセインの「クエート侵攻を容認する」とグラスピー大使にささやかせ、クエートに侵入させ、フセインを討ち取る。
