２０１１年１０月５日
もう一つの明日
前回はマヤ暦とホピの予言を扱った。どちらも日本国内ではあまりうわさされないものなので、読者もあまり深刻には受け取らなかったと思っている。それでいいのだ。
強いて言えば、２０１２年で今の地球文明は大災害で終わる、ということは全くありえない、と確信をもっていうことはできない、ということはご理解いただけたと思う。
例えば、今、仮に小惑星が接近したとしても、水爆で粉砕してしまえばいいじゃないか、そういう天体探知能力もＮＯＲＡＤにはあるし、水爆もある、という反論が聞こえてきそうだ。
でも、考えてみたらいい。ハンマー投げのオリンピック選手の室伏氏がぶんぶん振り回す鉄球ほどの密度ではないが、それなりに国際宇宙ステーションは重い。地球の自転速度で回転しながら、それに水爆を積んで、何百トンもある小惑星にぶち当てることは可能だ。ミサイル防衛システム（ＭＤ）を宇宙に拡張すればいいだけだから。
でも、その結果として、小惑星が細かく粉砕される、という保証はなにもない。小惑星本体にほとんど影響なく、かえって軌道要素が未知のまま地球落下軌道に入るかもしれない。つまり、どうなるかは、人知では計れないということだ。そうなると、何が起こりどうなるか、それを偶然だからしかたがない、そうなるまでは考えないことにしよう、と原発の安全神話みたいに、ないことにしよう、ということはできる。
それに対して、そういう自分をごまかすのは人間本来の大英知をないがしろにするものだ、ということで、そういうことが起こるのは実は人間の集合意識が呼び込んだからこそ起こるシナリオなのであって、意識が変われば結果も変わる、という教えもある。
人間全体が急に意識改革ができるとは思えないとしても、百一匹目のサルのような具合で、これまでの精神世界の本を読んできた一般大衆の意識が、地球環境との調和を強く求める文明を志向すれば、あともう一人それを受け入れる人がでてくれば宇宙のシナリオも一変するだろう、という意見もある。バシャールはそういう立場に近いだろうと思う。直接バシャールに聞いてみたらよいが（私自身は、顕在意識ではまだバシャールと話し合うふうになっていないと思うが）読者の中には潜在的に鋭い人がいるだろう。坂本政道さんという、ヘミシンク（モンロー研究所で開発）を専門にしている人はそういうセミナーを開いているらしい。私も興味があったので、先だってリサ・ロイヤルさんにどうしたものかと質問したことがある。リサはバシャールとは昔から御縁が深いし応用心理学をやっていたので、ヘミシンクは実際かなりパワフルでやってみたらいい、と言ってくれたが、ひまがなくてまだやっていない。バシャールの声を直接聞きたければ、http://bashar.org/ で聞いてみることができる。
いずれにせよ、破局はまだ決まっているわけではない。それが本当に起こったとき、つまり波動としては、光量子は同じ距離にある二つのホールを同時に抜けるが、いずれの穴をくぐったかは、後で観測してみないとわからないのだ。
だから、予言を知ったとしても、それで決定されたわけではない。予言された内容は、ひとつのホールに見る干渉波、映像のようなものだ。もうひとつの方は、そうではない映像がある。
いいことばかり考えたり言ったりしたら、いいことだけが起きる、という教えがある。以前は光明思想といっていたと思うが、あまりはやらなかった。これはこれで問題がある。カルマはそんなことでは消えないからだ。
宇宙をおそれ、神仏に許しを乞いなさい、などと、キリスト教や仏教の説教者はいう。これは大変むずかしい問題がある。まず、自分以外のものを救ったり許したりは、誰にもできない。イエスは天に向かって誓うな、地に向かって誓うな、とまでいわれた。一介の人間に過ぎない宗教人が確信をもって、許しとか救いを説けるものでもないと思う。真にイエスに会い、ウォークインがあったり、あるいは如来そのものになった人がそれを語るのなら（その場合は、その方は同時にあなたでもある）それはあるのだろうし素晴らしいことだが、なかなかそういう方には出会えない。
キリスト教にはカルマの教えはないという宗教学者がいたがとんでもない誤解だ。イエスはつねに、神は蒔いたものを刈り取る、といわれる。収穫物が分別され、よい麦は倉に納め、毒麦は焼くとも書かれている。毒麦が焼かれて灰になれば、それは貴重な肥料となる。神は罰を与えるのでなく、宇宙の理法を遂行される。
そういう意味で言えば、放射性廃棄物というものは、人間は出してはならなかったのだ。神ならば、それはいつか宇宙の構成要素の一部として用いられるだろうが、人間の能力や寿命ではそれは不可能だ。できもしないものをできる、とするのが冒涜である。
（２）『不確実性の時代』を書いた経済学者、ガルブレイズの名前を知っている人は意外と多いと思う。簡単に、ｗｉｋｉから引用して、どういう説を唱えたかみておこう。
「1977年の"The Age of Uncertainty"は英国では13回のBBCテレビドキュメンタリーになった。また邦訳の『不確実性の時代』は日本で1978年のベストセラーになった。『不確実性の時代』に対するマネタリストの反発は強く、特にミルトン・フリードマンの反論は激しかった。フリードマンはテレビ番組『選択の自由』を作成し、その著作もベストセラーとなった。（略）2008年のノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンは、ネオケインジアンの立場から、「変動為替相場では、投機家の思惑が自己成就的な相場の変動を作り出し、変動為替相場が本質的に不安定である」ことを示し論争に終止符を打った。」
先ほどの光量子がどちらの穴をくぐったか、の問題ではないが、株式相場の値動きをどうみるか、についての原理的批判がガルブレイズにある。小泉政権までは大変な流行だった新自由主義の立場からは激しく攻撃された人だが、リーマンショックを経験してみて、結局ガルブレイズに軍配が上がったと思う。
そこで、これまでの投資家利益追究一本やりの経済はもう駄目だ、という認識が経済界にでてきたことは注目すべきだ。１０月５日のニュースから。
「環境破壊招く融資慎重に 金融機関、原則を採択
銀行など３５の金融機関の有志代表などでつくる委員会は４日、環境破壊を招きかねない事業への融資に慎重な姿勢を取ることなどを通じて、環境、社会問題の解決に積極的に貢献するなどとした「２１世紀金融行動原則」を採択した。
日本でのこうした取り組みは初。今後、金融機関代表による運営委員会を組織し、国内の全金融機関に署名してもらうことを目指して賛同を呼び掛ける。
東日本大震災後の復旧やエネルギーの持続可能な利用、生態系と調和した地域の再興を「２１世紀の金融機関の新しい役割」と明記。「それぞれの事業を通じ持続可能な社会の形成に向けた取り組みを推進する」など７項目の原則を掲げた。」
次は、修羅の世界の話だ。
「 【ニューヨーク時事】4日のニューヨーク株式相場は、欧州債務危機の拡大を背景に大幅に売られた後、ユーロ圏各国の当局者が金融機関の資本増強で協調するとの報道を受け、引け間際に急反発した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比153．41ドル高の1万0808．71ドルと3営業日ぶりに反発した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同68．99ポイント高の2404．82で引けた。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比2億5653万株増の16億5828万株。
欧州を震源地とする世界的な連鎖株安にいったん歯止めがかかった格好だ。しかしこの日、債務問題をめぐってダウの変動幅は400ドルを超え、相場は乱高下。投資家の心理は神経質なままだ。」
このＮＹ株は、根拠の薄い手がかりでさえ、それを材料に急反発したがる。各国の経済界、金融機関が連携して株価の下落を必死に食い止めようとしているからだが、この操作にはスーパーコンピューターが使われ、プログラム売買されるようになっているという。だから逆にいつでもハッカーの干渉で暴落する可能性があるのだ。
先ほども、ムーディーズという格付け会社が、これは手前勝手な会社で、Ｓ＆Ｐはアメリカ国債の格付けを下げたのにムーディーズは下げなかったのだが、よその国であるイタリア国債を一挙に３段階引き下げた。本当に傲慢で厚かましい会社だ。ヨーロッパの金融機関に与える衝撃の程度は相当なものだろう。資本家、投資家の利益を追求して、アマゾンの森林の木材や世界の鉱物資源を買いあさってきた企業の経済活動が崩壊するのは、地球の環境や一般の人々の生活にはかえって良いことだろう。以下、それにかんするニュースもあるので紹介しよう。５日の東京新聞の社説から。
「ウォール街デモ 政治不全へ募る抗議
ウォール街を占拠せよ－。こう銘打った市民運動が全米に広がっている。中東で吹き荒れる「アラブの春」に触発された抗議運動は、欧米諸国が陥りつつある政治不全に厳しい警告を発している。
米ニューヨーク市ウォール街で、連日座り込みの集会が続けられている。「ウォール街は強欲資本主義の象徴」と批判する市民運動が呼び起こした抗議運動だ。
先月中旬始まった静かな抗議行動はネットを通じて徐々に広がり、最大数千人の規模ながらシカゴ、ボルティモアなど全国各地にも拡大している。先週末には多数の逮捕者も報じられ、かえって国際的な注目を集める形になった。
運動の中心は学生、労働組合員、失業者ら、若く、社会的に弱い立場の人が多い。主宰者のブログは「学生ローンが返済できない」「１％の国民に富が集中している。９９％のわれわれの声が届いていない」「卒業しても仕事がない」など切実な訴えに満ちている。四千六百万人に上る貧困層、９％台の失業率に軋（きし）む米社会の草の根の声が聞こえる。
米国民の政治不信は深刻だ。政府閉鎖をもたらしかねない予算審議でもたつく連邦議会への支持率は１０％台の低水準だ。国民融和を掲げて就任したオバマ政権の支持率も４０％台に低迷して久しい。
貧困や格差に耐えきれず独裁体制を倒し、民主化が緒に就いたばかりの中東の息吹が、世界を一巡りして民主政治の最先進国とされる米国の大衆運動を引き起こしたとすれば、大いなる皮肉だ。
フェイスブック、ツイッターなどソーシャルメディアが築くネットワーク型市民運動は、経済危機に直面するアテネ、ロンドンなど欧州、情報統制が強まる中国などで起きた市民の反乱でも大きな役割を果たしている。日本でも、脱原発集会に数万人が集まるなど、その機運が見える。
共通した背景に、冷戦後のグローバル化で噴出した諸課題に対応しきれない各国の事情がある。政治の自由、経済の自由、情報の自由が冷戦を終結させた三つの大きな要因だった。その成果が広く享受されていない。抗議を貫く声なき声ではないか。
新たな民主化運動は、一九六〇年代世界中で吹き荒れた街頭闘争をも想起させる。ロンドンの暴徒化に見られた無政府主義的な逸脱を回避しつつ、政治が危機感をもって対応できるか。新たな市民運動が突きつけている課題は重い。」
さて、今後どうなるだろうか。かなり気になる問題である。というのは、テレビでの現場のプラカードや発言でみると、「ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎ」というのを何度でもみかける。一方、今日のアメリカのメディア、具体的にはどことは調べていないが、ＮＨＫニュースで言っていたが、アメリカのメディアはこれに批判的な報道を流し始めた、という。マスメディアが政府、財界の意向を反映していることは言うまでもない。つまり、政府、マスコミはこれらの民衆運動の押さえ込みに入ろうとしつつある、そういうことだ。まもなく、もっと強固な鎮圧や禁止処置が打ち出されるものと思われるが、そうなった場合、それで収まるかどうか。アメリカの貧困世帯は家を失い、職を失い、食料さえ地域のボランティア団体の援助にたよりつつある。その世帯数は、サブプライムローン問題から増大の一方だ。それに対して、アメリカの富裕層は、１％の人口で、年に数千万円の収入があって、しかも増税に強硬に反対している。声を出さない民衆の怒りがどう吹き出るか、日本人もよくみておかなければならない。
同じことが、中国にもいえる。９月になって株式市場は中国銘柄が連日続落である（１０月１日からは国慶節で休日）。中国の景気減速が急に、本当に急速に、意識されてきた。数年前の中国人の株熱はすごかった。大都市の市民が何百万人も、証券取引所で連日、終日、とにかく買っていた。それで連日株は高騰していた。それでもって、不動産を買っていた。今、不動産バブルは完全にはじけた。上海や北京の下落は３０パーセントと聞いた。もっともっと落ちるだろう。めちゃくちゃな企業と行政の癒着で、庶民は住んでいた土地を追い立てられ泣いていたからだ。
株を買うだけで売りをしなかった数百万の庶民はどうなるだろう。株価急落して、自分の虎の子の投入した資産がなくなれば怒りは共産党に向かう。共産党はその怒りを、日本、台湾、東南アジアに向けようと色々と事件や行動を起こすだろう。しかし、それでおさまらなくなってきた。インターネットやｉ-ｐｈｏｎｅがあるからだ。そうなると、どうなるかだ。中国大陸には昔から大規模な民衆の反乱があった。清の時代は白蓮教の乱、そして太平天国の乱だった。こういう政治経済の基本情報について、日本政府や議会、マスコミはまったく当てにならない。彼らは数年前の情報で得た固定観念でものごとを判断する。中国、中国の市場に進出しなければ、という強迫観念でもう病気である。こんどの震災でかれらの傾向が皆よくわかったことだ。そうなると、各自で考えるしかない。
（３）易占いのようにする、毎日の反省
プライベートな話を聞かせたいわけではない。何かの参考になればと思い、私の「秘法」を一部公開する。つづきは、http://blog.goo.ne.jp/tenrouseiji2/e/631550746b8d26a2f42c6f24d0f7e832
