原油を巡る動き

第１次石油危機（１９７３年／昭和４８年）から、本年１０月で４０年が過ぎました。

私は、大学卒業後、三菱石油に入社。
当時は、東京第二支店に配属され、主に長野県と山梨県を担当し、日夜、営業部員として、油を売りまくっていました。（笑）

昭和４８年１０月にエジプト・シリアがイスラエルと開戦し、第4次中東戦争に突入しました。

産油国は、原油生産の削減を決定したことから、供給不足が世界中を襲いました。

我が国においても、主婦等がトイレットペーパー等の買いだめに走り、東京銀座のネオンサインが消えるなど、日本列島がパニックに陥り、石油ショックといわれました。

以来、日本国内の主要エネルギーの供給比率は、下記（経済産業省の調査）のとおりの変遷があります。

＜日本国内の主要エネルギーの供給比率＞
種別　　　　1973年　　2010年　　2012年
石油　　　　 77.4％　　 43.7％　　　47.4％
天然ガス　　　1.5％　　 17.3％　　　22.5％
原子力　　　　0.6％　　 10.8％　　　 0.6％
石炭　　　　 15.5％　　 21.6％　　　22.5％

日本の場合、民間と国を合わせた石油の備蓄量は、１５０日分あるものの、中東からの輸入が8割以上を占め、中東依存は相変わらず脱却できていないようです。

一方で、かつては原油の輸出国であった中国は、急激な経済成長で国内消費が増えて、石油の輸入国に転じたといいます。

他のアジア諸国においても、経済成長の結果、石油需要が急増しています。

専門家の中には、アジア諸国の脆弱な備蓄態勢を指摘する声があり、万が一、再び石油危機が起きれば、アジア各国と我が国が原油の奪い合いになる可能性があり、アジア諸国においての日本企業の生産拠点も大きな影響を免れないとの懸念があります。

近年、米国で新型原油シェールオイルの開発が本格化しており、世界の石油情勢が変革期入ることは必至といわれています。

さて、はて・・・
原油を巡る世界の動きに注視しましょう。