講義では３大書面突入・・・。

学校では、業法の三大書面の講義に突入しました。宅建予備校では、すでに担当のクラスではもう終わりました。

最初の３４条の２の書面の記載事項、今年から８つから９つになった事項もう覚えましたか。

え、まだ？　それはマズイ。

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一　当該宅地の所在、地番その他当該宅地を特定するために必要な表示又は当該建物の所在、種類、構造その他当該建物を特定するために必要な表示


二　当該宅地又は建物を売買すべき価額又はその評価額


三　当該宅地又は建物について、依頼者が他の宅地建物取引業者に重ねて売買又は交換の媒介又は代理を依頼することの許否及びこれを許す場合の他の宅地建物取引業者を明示する義務の存否に関する事項


四　当該建物が既存の建物であるときは、依頼者に対する建物状況調査（建物の構造耐力上主要な部分又は雨水の浸入を防止する部分として国土交通省令で定めるもの（「建物の構造耐力上主要な部分等」という。）の状況の調査であつて、経年変化その他の建物に生じる事象に関する知識及び能力を有する者として国土交通省令で定める者が実施するものをいう。）を実施する者のあつせんに関する事項


五　媒介契約の有効期間及び解除に関する事項


六　当該宅地又は建物の第五項に規定する指定流通機構への登録に関する事項


七　報酬に関する事項



八①専任媒介契約にあつては、依頼者が他の宅地建物取引業者の媒介又は代理によつて売買又は交換の契約を成立させたときの措置


　②依頼者が売買又は交換の媒介を依頼した宅地建物取引業者が探索した相手方以外の者と売買又は交換の契約を締結することができない旨の特約を含む専任媒介契約（次条及び第十五条の十一において「専属専任媒介契約」という。）にあつては、依頼者が当該相手方以外の者と売買又は交換の契約を締結したときの措置


　③依頼者が他の宅地建物取引業者に重ねて売買又は交換の媒介又は代理を依頼することを許し、かつ、他の宅地建物取引業者を明示する義務がある媒介契約にあつては、依頼者が明示していない他の宅地建物取引業者の媒介又は代理によつて売買又は交換の契約を成立させたときの措置


九　当該媒介契約が国土交通大臣が定める標準媒介契約約款に基づくものであるか否かの別

・・・・・・

テキストの順番ではないかもしれません。

そして、テキストではうまく短くまとめていると思いますが、一度は原文を読んでおきましょう。

試験では、２問出ることもあります。

そして、理解しきちんと覚えたらなら、直前模試を解いてみてください。

では、また。

※この時期まだまだ、条文をみてほしいということで、ぜひ「試験にうかる!!法律のカンタン思考術―宅建受験生必携 」（以下に）をよんでみてください。特に法律学習初心者の方に。

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