2020年12月9日 日々の映像 2 コロナウイルスニュースから
- 米感染研のファウチ所長「１月中旬は暗黒の時期になる」…Ｘマス休暇の感染拡大を懸念
https://www.yomiuri.co.jp/world/20201208-OYT1T50221/
米政府新型コロナウイルス対策チームのアンソニー・ファウチ国立アレルギー感染症研究所長は７日、クリスマス休暇で人の移動が増え、米国内の感染がさらに広がる恐れがあるとして、「来年の１月中旬は暗黒の時期になる可能性がある」と強い危機感を示した。
〇コメント 現在でも5日間で100万人の感染者が出ている米国。クリスマス休暇で人の移動が増え、米国内の感染がさらに広がる危険があるのだ。
・アメリカ 新型コロナの感染者 急増 5日間で100万人超える
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20201207/k10012749671000.html
https://www.youtube.com/watch?v=bMzVrQTKsss
中国の武漢で最初に新型コロナウイルスの感染が確認されてから8日で1年です。中国当局はウイルスの「武漢発生説」を否定しています。
〇コメント 自分たちの非を認めない中国政府・・・中国人に元々この傾向があるのだ。
武漢の惨状を伝え逮捕の市民記者、抗議のハンストで衰弱 中国
https://news.livedoor.com/article/detail/19340058/
武漢で新型コロナウイルスが蔓延（まんえん）した惨状を伝えて逮捕された中国の市民ジャーナリストが、留置施設で抗議のハンストを続けています。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e9c8bdac4bc9c00308365029984ac5437e15b18e
新型コロナウイルスの発生からちょうど1年が過ぎたいま、「ウイルスの発生源は中国ではない」と訴える中国政府の大キャンペーンが再び活発になっている。
米国ではそうした中国側のキャンペーンに対して改めて激しい反発が起きている。中国の官営メディアは諸外国の専門家の言葉をゆがめ、自国に都合よく利用する政治宣伝活動を強化しているが、米国で、そんな中国側の動向に対する超党派の反撃が強まってきた
○コメント 新型コロナウイルスが武漢市内で最初に確認されたことは、欧米諸国だけでなく世界保健機関（WHO）もほぼ公式に認定しているのだ。
- 世界でワクチン接種が加速 問われる“安全性”(2020年12月7日)
https://www.youtube.com/watch?v=P3HYCF8kT-k
感染拡大のなか、気になるのはワクチン接種がいつになるのかという点です。世界では、接種が始まった国もありますが、安全性は果たして大丈夫なのでしょうか。 低温作業用の手袋、さらにフェースガードもしてドライアイスの下から出てきたのは新型コロナウイルスのワクチンです。アメリカの製薬大手「ファイザー」とドイツの「ビオンテック」が共同開発したワクチン80万回分がイギリス各地の病院に到着したのです。 薬剤長：「マイナス70度だから直接は手に持てないけど、私たちが国で最初、つまり世界で初めてワクチンを接種するなんて素晴らしいです」 イギリスでは8日からワクチンの接種が始まります。 一方、うちこそ世界初だというのはロシアです。プーチン大統領の指示を受け、ロシアでは5日から医療関係者や教員らを対象とした大規模接種が始まりました。
〇コメント 注意深く、安全性に関する情報を把握していきたい。
- 東京駅八重洲口でPCR検査 1検査あたり1980円～、ウイルスの検出時間は40分のPCR/SmartAmp法
https://news.yahoo.co.jp/articles/672eee13c02f59788d76c84f355102f89795ef0f
国立研究開発法人理化学研究所と神奈川県衛生研究所が共同で開発した、新型コロナウイルス次世代PCR検査法、PCR/SmartAmp法（スマートアンプ法）を使用し、安く、早く、安全に検査できる環境を提供するとのことだ。 無症状の人を対象にした検査は自費検査のため、通常のクリニックでは25000円～40000円。郵送検査でも送料やキット込みで7000円程度が主流であるという。 そのような中、1検査あたり1980円～（税込、12月9日現在）と、気軽に検査可能な価格設定を実現したという。
〇コメント 昨日以下の内容を紹介した。さらに安い1980円が登場した。
このような内容が、地方都市にも広がってほしいものだ。 それにしても、自費検査の通常のクリニック料金が25000円～40000円というのはどうゆうことだ。。
新橋駅前にPCR検査センター 2900円、唾液採取、翌日に結果
https://www.tokyo-np.co.jp/article/72592
