けさのテレビで見たんですが、天才的な少女がいて、小学１年生～中学生の今までメダカの研究をやっているそうです。これがユニークな研究で、メダカの身体能力を測定する研究をしていました。この研究は測定項目や測定方法を自分で考え出さないといけません。非常に独創的で興味深いものでした。彼女の飼っているメダカの中で特別なメダカがあります。1994年7月にコロンビア号で、向井千秋宇宙飛行士とともに、宇宙に行って、産卵、孵化したメダカの子孫です。このメダカは、宇宙メダカの実験を提案した東京大学教授の井尻憲一さんから貰ったそうです。この天才少女は、宇宙メダカと普通のメダカを無重力状態にした時の宇宙酔いの観察をしました。これが面白いことに、宇宙メダカは宇宙酔いをしないそうです。宇宙での経験が遺伝子に書き込まれ、それが子孫にも伝えられていると考えられるのです。素晴らしい研究です。どの遺伝子がどう変わっているのかまで知りたいですね。
９月２３日、ジャパンマスターズ水泳２０１９に、１０５歳の長岡三重子さんが５０ｍ背泳で出場した。途中棄権とはなったが驚きの最高齢出場記録だ。東京五輪を目指している瀬戸大也選手も表彰式にプリゼンターを務めた。瀬戸さんは長岡さんが泳ぐ日にはいなかったので実際に見てはいないのだが、１０５歳のスイマーを知って、「１０５歳で泳ぐなんて想像もつかない。人間って限界はないんだなと教えていただいた。自分も現役の間は限界を決めずにやっていきたい。」と述べたそうだ。このブログでも、２０１５/４/６に長岡さんが１００歳で１５００ｍを完泳したことを掲載していた。５年経って、長岡さんが元気にまだ泳いでおられたことに感動した。この記事を見つけられたことが嬉しい。
地球温暖化によって気候変動が起こり、災害が激甚化しているように思える。これが温室効果ガスの増加の影響なのか、エネルギー消費量の増加によるものかはまだはっきりしていない。国連で、１６歳の少女が温暖化を防止するための演説をした。内容自体は、「温暖化を止めよう」という言葉以外はお粗末なもので、社会と、その社会に保護されてはじめて生きていける人間の関係を無視したものである。自分が社会から受けている恩恵はそのままで、温暖化だけを止められると思っている。世界の人々の生活水準は大きな幅があって、彼女の生きている社会のレベルに全世界を合わせようとするとまだまだ温暖化は進むだろう。彼女の主張の一つは、経済成長が一部の人間の金儲けの為に計画されたものであるというものである。しかしこれは社会の狭い一面だけを見たものである。成長によって増加する金の動きがフェアではない言っているに過ぎない。そうだとしても、実際に社会の成長の恩恵を受けているのは人々そのものである。発電所を作って金を儲ける人はいる。しかし、電気を使えるという恩恵を受けるのは人々だ。温暖化を防止するというのは、人々が、社会から受ける恩恵、つまり利便性、面白さ、自由、安全のレベルを低くするということを意味している。つまりこの議論は、この恩恵のレベルをどこにするかという議論であり、その恩恵を提供するためのエネルギー効率をいかに上げるかという議論なのである。金の動きの問題は別の問題である。
トランプ大統領がボルトンを解任した。これはトランプの限界を示したような人事だった。解任理由が、米朝会談合意の寸前でひっくり返したというのが理由の一つである。トランプは仕事ができる人間だと思っていたが、それは正義や道徳やルールが守られている社会においてだけだ。そういう社会を前提にして、損得を判断基準にして妥協条件を煮詰めるという交渉がトランプの最も得意とするところである。ところが合意などどうにでもなると思っている国がある。何かあったら因縁をつけてできないことを要求して、それを満足させないから前回の合意は遵守できないとくる。例えば、西側の軍事演習を止めろといい、止めないのは合意違反だと屁理屈をいいだす。結果、合意によって得た利益はそのままにして義務を放棄する。こういう相手にはトランプは無力だ。ボルトンのように、先に義務を果たさせてから利益を与える、誤魔化そうったってその手には乗らないという強い意思が必要なのである。トランプのボルトン解任は大失敗である。安倍首相も、ボルトンと同じで、卑怯な国のやり口を知っているから、これからトランプとの間での摩擦が起こりそうだ。
文在寅大統領は、チョ・グク氏が疑惑に塗れているけれども、それが事実だと実証されない限り任命しないのはおかしいと、推定無罪の立場に立って彼を法相に任命した。これは間違っている。推定無罪は刑事裁判の場合で、冤罪を避けるために被告人有利の立場で判断するものである。政治はそうではない。政治はフェイルセイフの立場で判断しなくてはいけない。つまり、判断を誤ったとしても問題が起こらないようにするということである。結論的に、疑惑があるなら任命したときに問題を起こさないように任命を避けるというのが正しい判断である。
韓国の政治が乱れている。文在寅大統領が法相に疑惑満載の曺国（チョ・グク）氏を任命した。チョ・グク氏は聴聞会で疑惑を追及された。彼は、娘の奨学金は成績の悪いものヘ与える奨学金だったとか、電話で、チョ・グクさんの妻から学長賞を与える権限を与えたと言うように依頼され、断ったと言っている、韓国の東洋大学の学長に、「適正に処理してください」と話しただけだとか、起こるとは思えないことを平然と述べた。政治は裁判ではない。そんな疑惑のある人間、自分の利益のためには職権を乱用するかもしれない人を権限のある職、ここでは法相などにつけてはいけないのである。日本だったら、これだけの疑惑があれば、法相だったとしても辞任するだろう。それをいまから、就任しようとするのだから、恐ろしい非常識な国だ。
イギリスがEUから離脱しようとしている。だがイギリス議会は離脱派、合意後離脱派、離脱反対派と別れていてどれも過半数に達していないため、意思決定ができない状態にある。BREXIT（イギリスのEU離脱）は、EUが持つ根本的なシステムが機能しづらいシステムになっているために起こったものである。EUにはEU全体の政策を決定する欧州委員会というものがある。しかしこの政策を実施するのは各国政府である。つまり発案者と政策実行機関とが違うわけで、このようなシステムがうまくいくはずがない。また通貨統合も失敗だ。EU内各国にそれぞれの通貨があれば通貨交換が必要になり、経済規模に合った政策が実現できる。しかし、通貨統合したために、産業の競争力の強い国に富が集中していき、弱いところは破綻することになる。つまりドイツに富が集まる。悪いことにドイツ銀行が破綻寸前となっている。だから、結局EUは破綻する確率が高い。このような状況からしてイギリスのEU離脱は賢い選択であるように思える。
