世界支配層と宇宙の真理（４ 巨大な落とし穴に誘導される世界金融）

今年の７月中旬から８月始めのＵＳＡデフォルト問題は民主、共和、茶会派の議会内の対立とオバマ大統領と議会の対立でしたが妥協によりいくつかの条件付で解決しました。それも、当初は容易に解決すると見られていましたが、期限ギリギリで解決しました。それによるS&Pの１ランク格下げにもかかわらず、たちまち米国債が上昇し、金利が低下、米ドルが円以外の通貨に対し上昇しました。
ギリシャのデフォルト問題は数ヶ月前から協議され、ＥＵ首脳だけでも十数回の会談を重ねてきましたが、７月に決まった第二次支援の実施を巡り、今になって調査団が入り調査を行うとするなど対応が後手に回っています。また、各ＥＵ首脳は、ギリシャのデフォルトそのものは避けることが出来ないと認識しているにも関わらず、その影響を極力抑えるための金融機関救済策やスペイン、イタリアなどの連鎖防止策はいまだに決まっていません。今、検討されているのは、ＥＦＳＦ（欧州金融安定ファシリティ）か、ＥＦＳＦ傘下の新会社が、ＥＦＳＦかＥＣＢ（欧州中央銀行）が保証したレバレッジ（最大８倍）を効かせた債権を発行して救済に当てる方法です。現在のＥＦＳＦの資金（２８日ドイツ議会で追加支出が可決）は４4００億ユーロなので、最大３兆５２００億ユーロの支援が可能になります。これだけあればＥＵの金融機関とスペインやイタリアなどの国債を買い取ることも可能になります。しかし、このような対策がなされたとしてもギリシャのデフォルトは実質上不可避であると思われます。ギリシャがＥＵを離脱しハードランディング・デフォルトになるか、ＥＵ管理下でのソフトランディング・デフォルトとなるかの違いに過ぎません。結局、延々と協議を重ねたのは、ギリシャ・デフォルトの影響を極力回避できる体制が整うまでの時間稼ぎであり延命策だと思われます。そして影響を極力回避した策によるEU金融機関の救済やスペインやイタリアの救済を行うと思われます。
その結果、ＥＣＢには巡り巡ったＥＵ各国の不良国債が積みあがり、極めて不安定なバランスシートになります。どこかと似ていますね。そうです、バランスシートの資産の９割をＵＳＡ国債で占めているＦＲＢとそっくりな状態になります。
しかし、不思議ですね。デフォルトしかかった米国債を、完全解決でなく期限と条件付で解決しているだけの不安定な米国債を積極的に買う金融市場。理解できません、納得できません。
普通の常識で判断すれば当然そうなりますが、「万が一潰れても大丈夫ですよ、元本の保証をしますから、保証料はいただきますが・・・。」と悪魔のささやきにコロッと騙されて買ってしまうのです。そうです、ＣＤＳ（債務不履行保険）があるから不良資産も安心して買うのです。顧客、市民から預かったお金を慎重にリスク管理せず、安易に無責任に運用する、典型的なモラルハザードです、責任の放棄です。確か４年前のサブプライムローン問題の時もそうでしたね。将来、明らかに返済不能に陥る人々に「この住宅は将来上がるから」とささやきローンを組ませ、そのローンを束にして担保付証券（ＭＢＳ）とし、さらに、それを輪切りにして複雑に組み合わせ、ＣＤＳを付け、インチキ格付け会社の「ＡＡＡ」の格付けをし、ＣＤＯ証券として世界に拡販しましたね。それを世界の投資家や金融機関は格付けが「ＡＡＡ」なので信用して買いました。この仕組は明らかに詐欺です、インチキです。しかし、この詐欺のお金の保証はＣＤＳ販売元の金融保険会社であるＡＩＧなどに及びその会社が潰れかけになりＵＳＡ政府がその不良債権を買い取ったり保証をしたりして収まりました。結局、低所得者の債務を膨らませ最終的に政府が肩代わりしたことになります。このときは政府が肩代わりし、保証することが出来たから収まりました。いや、収まったように見えているだけで、現実には、多くの金融機関で未処理の含み損が膨大にあります。
しかし、今回の債務は国そのものの債務です。それにＣＤＳが付いているから安心？。
確かにギリシャ一国でのデフォルトであれば保証も可能でしょう。それが世界最大のアメリカがデフォルトすればどうでしょう。さらに、その影響で日本が、ＥＵが、世界の国々がほぼ同時期にデフォルトするかデフォルトの危機に瀕すれば誰が保証できるのでしょうか・・・。
あっ、保証できる人たちがいました・・・。そうです。世界支配層の第一、第二勢力の人たちです。
しかし、この一連の罠は彼らが配下の複数のエコノミック・ヒットマン（経済破壊工作員）に命じて仕組まれたものと思われます。したがって、保証するハズもありません。
そして、世界の金融はこの大混乱の中、米ドル、米国債、円、日本国債へと向かっています。
巨大で底知れない暗黒の穴を隠す薄っぺらい板（ＣＤＳ）の上に世界の金融が集まっています。
やがて、その金融の重みを支える板の限界を超えると・・・世界の金融は一瞬で奈落の底へと突き落とされます。
続く

世界支配層と宇宙の真理（3 世界支配二大勢力と日本の現状）

この米ソ冷戦時代は米国とソ連の世界二大勢力の軍拡競争でもあり、色々な代理戦争や紛争を仕掛けた時代でもありました。そして、この間に世界支配層の第二勢力であるロスチャイルドは世界の基軸通貨米ドルの発行機関FRBにより金融支配力を増大しました。金融ではかなわない世界支配層の第三勢力であるロックフェラー・ブッシュは諜報機関（麻薬マフェア）や軍需産業の拡大と強化を進めました。そして、現在、金融はロスチャイルド、軍産複合体はロックフェラー・ブッシュと言われるようになりました。
現在、日本はいまだにアメリカの属国とか植民地とかいわれていますが、もう一方の見方では、圧倒的な軍産複合体であるロックフェラー・ブッシュの“シマ”であると見たほうがより正確だと思います。ですから、その“シマ”から脱却しようとしている小沢さんをロックフェラー・ブッシュの手下にコントロールされているマスコミ、民主党幹部、野党、司法、検察、特捜、警察などは３年余も攻撃しその手を緩めません。まったく異常です。私は外国人の地方参政権には反対で（そんなことを許せば、たちまち、対馬は韓国領に、沖縄は中国領になってしまいます。）、小沢さんを全面的に支持する立場ではありません。しかし、私は、ロックフェラー・ブッシュの手下にコントロールされる連中は、必死になって小沢攻撃をし、国民を見ず自分達の既得権を守ろうとするまったく売国奴であり異常で醜悪な輩だと思います。これらにより、司法、検察、特捜、警察、電通はじめ大マスコミ、官僚、政治家等々をコントロールしているのはロックフェラー・ブッシュの手下であることは明らかです。9月28日のNHKクローズアップ現代で「社会に潜む暴力団組織決別へ市民の闘い」を正義の味方のように放送していましたが、マスコミが喧伝することは必ず裏があると見たほうが良いようです。
すなわち、日本の暴力団を一掃すると、TPP締結後は弁護士で強化された合法的と称するアメリカンマフィアの会社がどんどん進出してくると危惧されるからです。ひょっとすると警察とマスコミはアメリカンマフィア輸入のための露払いをしているのかもしれません。大いにありうる事です。
最近のアメリカ（特に９１１以後）の警察は市民を守るためにあるのでなく市民を拘束するためにあるような存在になっていますが、日本も、パトカーの“POLICE”の文字に象徴されるようにアメリカを真似て市民を拘束する方に流れつつあると思われます。東京で９月１１日に６万人の「反原発」デモが行われましたが、原発推進派に雇われたとおぼしきニセ右翼数十名がデモを妨害しデモの一部の人に暴力を振るいました。警察はその暴力は見て見ぬフリして逆に暴力を振るわれた女性を逮捕しようとしていました。（YOUTUBEで放映、岩上さんが詳細なインタビューをしています。）この警察の態度は原発反対派の市民の拘束が目的であることを示しています。TPPに参加するとアメリカの極悪な制度も輸入してしまいます。
話がそれてしまいましたが、日本の現状は,はなはだ残念なことですが、世界支配層の第三勢力で第二次大戦後、諜報組織と軍需産業を強化し、それらを使って暴力的支配権を拡大しようと目論むデイビッド・ロックフェラー・ブッシュに支配されていると言うことです。特に９１１以降、その工作が年々露骨になっており、小沢攻撃、マスコミの偏向報道、政府の無責任さやウソ、行政・司法機関の機能不全、日銀の無策、経団連等経済界トップの質の低下などあらゆる方面の劣化が顕著になりつつあります。このままでは、日本はデイビッド・ロックフェラー・ブッシュ同様益々“いやしい社会”に染まり、本来、平和を好み、正直で勤勉で義理と人情と絆を大事し相手を思いやるやさしい日本人らしい良さを失っていくのではと危惧します。細やかなやさしさを失った日本人からは世界に発信できる文化や製品は生まれません。どうも、人間がまともに成長するのに大事な理性がスッポリと欠落した彼らには理解できないようです。
続く

世界支配層と宇宙の真理（２）

第四の勢力は第一、第二、第三それぞれの勢力に属していますので、原則的にその属している勢力の命令どおり動きますが、その内部のトップ層間でもそのズレがあるようです。
そのズレの遠因の一つに、第二次世界大戦後の米ドル基軸通貨体制と米ソ冷戦があると思います。基軸通貨米ドルを発行するFRBを支配しているのはロスチャイルド系銀行とロックフェラー系銀行ですが、主体はロスチャイルド系です。このようにアメリカの金融業界の主体はロスチャイルがいまだに押さえているようです。
しかし、軍需産業はどうでしょうか、軍需産業は圧倒的にロックフェラー系が優勢のようです。
アメリカの諜報機関はどうでしょうか、アメリカの諜報機関といえばCIAです。CIA]以外にも一般に知られていない色々な諜報機関があるそうですが、CIAはロックフェラーとブッシュの私的機関と揶揄されるほどです。また、CIAは世界最大の麻薬マフィアとも言われています。麻薬で得る収益を非合法な活動資金に使っているようです。
日中戦争時、中国の麻薬は当初、ロスチャイルド系、日本陸軍、国民党が3分割していたそうですが、日本陸軍が行うのはまずいということで里見甫（新聞記者、諜報活動をへて、満州国通信社社長であったが、陸軍特務部の楠本実隆大佐を通じて特務資金調達のための阿片売買を依頼され、阿片売買のために三井物産および興亜院主導で設置された宏済善堂の副董事長（事実上の社長）に就任する。ここで、三井物産・三菱商事・大倉商事が共同出資して設立された商社であり実態は陸軍の特務機関であった昭和通商や、中国の地下組織青幇や紅幇などとも連携し、上海でのアヘン密売を取り仕切る里見機関を設立。里見機関は、関東軍が極秘に生産していた満州産阿片や、日本軍が生産していた海南島産阿片も取り扱っている。この活動を通じ、関東軍参謀長であった東條英機、満州国総務庁次長であった岸信介・古海忠之、満州国民政部禁煙総局長であった難波経一、満州国産業部鉱工司長であった椎名悦三郎、岸信介の実弟であり当時鉄道省から上海の華中鉄道設立のために出向していた佐藤栄作、興亜院華北連絡部書記官であった愛知揆一、同華中連絡部書記官の長沼弘毅、海南島・厚生公司東京事務所責任者であった高畠義彦らと知己となり、一方で、青幇の杜月笙・盛文頤や、笹川良一、児玉誉士夫、岩田幸雄、許斐氏利、阪田誠盛、清水行之助らとの地下人脈が形成された。戦後、1945年9月に帰国し京都や東京に潜伏するが、1946年3月に民間人第一号のA級戦犯容疑者としてGHQにより逮捕され、巣鴨プリズンに入所する。1946年9月、極東国際軍事裁判に出廷して証言を行い、同月不起訴となり無条件で釈放される。その後、渋谷峰岸ビル（現在のQFRONT）に日本商事（医薬品関連の日本商事とは別）を構え代表に就任する。以上ウィクペデアより）余談ですが、このように里見甫は戦後の政治家、椎名悦三郎、愛知揆一、岸、佐藤、裏のフィクサーといわれた笹川良一、児玉誉士夫ともつながっていたようです。
その麻薬利権は戦後、ロスチャイルド関係者が皆殺しになりCIAがその利権を奪ったそうですが、ロスチャイルドはその報復をしていないようです。で、現在はCIAと中国共産党が仲良く利権を分割しているようです。
このように、アメリカの金融はいまだに世界支配層の第二勢力でロスチャイル系が優勢ですが、軍需産業や諜報機関は圧倒的に世界支配層の第三勢力のロックフェラー系が握っているようです。
続く

世界支配層と宇宙の真理

世界支配層には大きく分けて４つの勢力があるようです。
それは、発生してきた歴史によるところのようです。
まず、第一は王侯貴族、黒い貴族、英国王室、バチカンなどです。
第二は１７００年代から台頭してきたロスチャイルド家です、当初は第一につながる金主からお金や力を得て情報や諜報でより大きなお金を得て金融を支配することに勢力を注いだ連中です。お金を支配し、その力で戦争を起こすこと、その戦争でさらに力を増すことが出来た連中です。
第三の勢力は第一、第二につながる本来アメイリカ支部の小番頭であった、ロックフェラー家ですが、本来の継承者の兄二人（ロックフェラー３世）が不審な死によりロックフェラー家を継いだデイビッド・ロックフェラーと本来の継承者の長兄の息子であるジェイ・ロックフェラーです。
第四の勢力は、第一、第二、第三から派生した結社、諜報機関、殺し屋集団、軍需産業、生物薬品産業などの集団です。
この４つの勢力により、各国の政治や官僚、業界などにそれぞれ工作員を派遣し勢力争いをしているのが現実の世界勢力図ではないでしょうか。
このような連中が世界を支配しようと企んでいる訳ですが、どうも、それぞれの考えが微妙に異なるようです。世界支配したいのは同じ目的のようですが、その手段と最終目的にずれがあるようです。

今日は、申し訳ないです。
月に一度の飲み会「小学生の同窓会6人衆」で梯子をして、先程、帰宅しました、もうヘベレケ状態ですので、明日しっかりと投稿いたします。おやすみなさい。
続く

宇宙の仕組みを理解しよう

私はもちろん量子物理学者でも何でもありません。その分野の本はいくらか読んだことがありますが、まったくの素人です。昨日、紹介した足立育朗さんの「波動の法則」から宇宙の仕組みを探ってみたいと思います。
その前に、昨日の投稿で「色不異空、空不異色、色即是空、空即是色」は真言密教空海さんの般若心経で有名な真言ですが。
要は「物質は空でなく空間は物質ではない、物質は空であり空間は物質である」と説いているわけです。これは、前段は五感で表し、後段は心眼で表したことのようです。
と、いいましたが前段の解釈が間違っていました。前段は「色不異空」ですから物質は空に異なることに不ずですので、「物質は空のようなもの」、「空間は物質のようなもの」といっているようです。結局、物質は空、空間は物資であることを前段は柔らかく表現し、後段はハッキリと断定しているようです。ですので、前段は五感で表した言葉ではありません。
しかし、現代の最先端の量子物理学でも物質と空間を完全に証明できているとは思えませんが、その宇宙の真理を千２００年前に空海さんが紹介していたことはまったく驚くべきことだと思います。正確には中国の仏典に書かれていたそうですが、いずれにしても千数百年以上前にその宇宙の真理をどうのように知りえたのでしょうか。超古代の科学は現代より数段進んでいてその記録が残っていたのでしょうか。それとも山田さんや足立さんのようなエスパーが宇宙からの情報を受け取り記録したのかも知れません。
現在の最小物質はトップクオークと言われていますが、足立さんによれば宇宙に存在するトップクオークの種類は１０の４００乗種類あるそうです。

以下、足立育朗さんの「波動の法則」より

宇宙の仕組の成り立ちを理解しよう

要するに物質が回転運動をしてエネルギーを生み、エネルギーが回転運動をして物質になる。簡単に言いますと、宇宙の仕組はその繰り返しで成り立っています。しかもそれは第一段階目の水のエネルギーから始まって、第二段階目が空気のエネルギー、第三段階目がコージャ（COJA）、エネルギー、第四段階目がゲリス（GELIS）エネルギー、第五段階目がクオーク（CAU）エネルギー・・・という具合に全部で１０の２５万乗段階ぐらいあるとのことですから、地球の科学では想像することさえ不可能かと思われます。

間違った方向へ進んでいる現代のクオークの研究

地中奥深いところに直径何キロというトンネルを作り、陽子ひとつを回転させて加速度を加えて陽子と反陽子をぶつけるのです。「素粒子を見つけて出てきた素粒子がクオークの何とかだ」といった見つけ方を今現在行っているわけですが、それで見つかったものが最近（１９９５年当時）トップクオークと言われています。中略　強烈な加速度を加えて、エネルギーを加えてしまうわけですから、見つけたものは本来の姿ではないのです。残念なことに地球の文化は、みなそうなのです。それが悪いということでなくて、自然を理解するステップとして止むを得ないのです。

現代地球文化がまず気づくべきこと

「水」というのはエネルギーであるということを、地球では本質的にまだ理解できていません。（2011年現在、水をエネルギーに変換することに成功した事例がいくつか発表されています）電気分解して水素と酸素に分かれたから、それらからできているという解釈をしようとしているわけですが、基本的にエネルギーを加えたら本来の姿は見えません。
地球の文化は、宇宙の全部を「現象」で理解しようとし、「波動」で理解できていません。

自然界のあらゆる現象は「波動」の組み合わせ

自然界では、「波動」が組み合わさることによってあらゆる現象を起こしています。時空間そのものが存在するのも、「波動」の組み合わせによりますし、全ては「波動」の組み合わせによって存在しているという情報なのです。
転載終わり

以上のように、この宇宙には発見されているトップクオーク以外に１０の４００乗種類の物質が満ち溢れ、それが回転運動し、それぞれの「波動」を発し、エネルギーとなり、そのエネルギーが回転して陽子、中性子、電子となり物質となっているようです。しかも、その「波動」の組み合わせが全部で１０の２５万乗段階ぐらいあるとのことで、それにより物質やエネルギーが生み出されている。宇宙の仕組はこの途方も無い種類のトップクオークとその回転によるエネルギーと「波動」の組み合わせにより出来ているとの事です。
私はまだ充分に理解できていませんが。
詳細は「波動の法則」著者；足立育朗　発行；PHP研究所　を御購読下さい。

転生輪廻を繰り返すのは星になり宇宙を創るため

いつも経済危機を訴える話が多いので、私のブログをご覧いただいている皆さんは少しストレスを感じているかもしれません。しかし、私は世界の現実をしっかり認識をして、その上で新しい世界に生き抜く「決心」をすることが大事だと思っています。
今日は少し話題を変えた話をしますが、「決心」に結びつくことだと思います。

「色不異空、空不異色、色即是空、空即是色」は真言密教空海さんの般若心経で有名な真言ですが。
要は「物質は空でなく空間は物質ではない、物質は空であり空間は物質である」と説いているわけです。これは、前段は五感で表し、後段は心眼で表したことのようです。現代の欧米の量子物理科学者が研究の壁に悩んだ時に東洋の思想に解を求めることが多くなっているそうですが。そりゃそうでしょう、量子物理学での物質と空間はまさに「色即是空、空即是色」であることが解ってきたからです。それを約１２００年前の空海さんがたった８文字で表していたからです。

最近のブログでは色々と個性的な方が増えてきていると感じています。、その一つに「山田貢司のどこに行くのか？バカボン一家」http://keinudidio.blog.fc2.com/　があります。この山田さんはミュージシャンで奥さんと女の子二人の４人家族ですが、まず、奥さんがエスパーになり、二人の女の子がエスパーの能力をもって生まれ、最後に山田さんもエスパーになったそうです。そして、ミュージシャンなのに難解な物理学や化学式を解説したり、宇宙語？か、高次元語？のアルザル語を披露したり、アインシュタインが唱えた「E=MC2」は誤りであることを指摘したり。とにかく通常では入手できない情報を惜しみなく披露しています。アインシュタインが唱えた「E=MC2」は誤りであることは、トップクオークの実験で光より早い結果が最近出たそうですが、量子物理学の最先端では以前から言われていたことです。この山田さんは放射能の除染を特別な光（電磁波）で出来るのではと考えているようです。私も以前お伝えした「歴史から完全に抹殺された100％完治する癌治療（ライフ博士）」でのように特殊な電磁波で除染が可能なのではとこれはまったくの感ですが思っていました。また、アセンションの科学的仕組みの前編を解説したりしています。
私は音楽家や芸術家にはエスパー的な能力の持ち主が多いと感じています。「キングスオブキングスのインスピレーション」という曲がありますが、所謂インスピレーションが働く頭脳というか感覚の領域に典型的な波動である「音」があるからだと思います。このようなことは近々に科学的に証明されることになると思っています。

今日このような事を書くきっかけは「井口基和」さんのブログhttp://quasimoto.exblog.jp/
の今日の記事「謎の遺跡「ウィングメーカー」とは何か？２：事の起こり、ACIOからの脱走者！？」を見たからです。井口基和さんは正真正銘の物理博士ですが、宇宙や物理分野だけでなく幅広く社会状況などや色々な分野の記事を投稿しています。
「ウイングメーカー」とは１９７３年にアメリカのニューメキシコ州で発見され、１９９４年の崩落で発見された２３の洞窟の最後の部屋で小さな光ディスクを見つけたそうです。この洞窟は人類の有史以前に作られたものだそうですが。当初はその光ディスクのロックを外し解読するのに苦労したようですが、シュメール語をヒントに解明に成功したそうです。
以下、一部を転載
　部分的な翻訳が進むにつれて、光ディスクの中も二十三のユニットに分かれていることが判明した。そして、それぞれのユニットが固有の部屋に対応しているように見えた。最初の二室の翻訳が始まると、さらに各ユニットには哲学論文、科学論文、詩歌、音楽、そして製作者(クリエーター)たちの正体と彼らの文化についての紹介が含まれていることがわかった。
　タイムカプセルの製作者(クリエーター)は、自らをウイングメーカーと呼んでいた。
　彼らは、おおよそ七百五十年後に生きる我々人類の未来の代表者であり、自分たちは文化の伝播者、あるいは芸術、科学、哲学の種を人類にもたらす者であると主張していた。
　ウイングメーカーは、よく練られた計画にしたがって順番に発見されるように、世界の様々な場所に合計七つのタイムカプセルを遺していた。彼らの明白な目標は、次の人類の数世代が、哲学と科学と芸術が融合したグローバルな文化を発達させるのを支援することであった。

転載終了

とのことで、有史以前から約750前までにそこに来ていた先人が現在の私たちの為に残してくれた貴重な情報だそうです。

私は、この資料の一部に８角形の図形があり、これは何かと似ているなと思い、昔読んだ「波動の法則」著者；足立育朗さんの本を思い出しました。その「波動の法則」の表紙は６画形の図形でしたが。この足立育朗さんもエスパーで宇宙からの情報を基に本を書いたそうです。この本の中で、波動というのは、同調さえすれば宇宙中どこでも交信（交振）できる状態になっています。しかし、地球の文化が発振する波動はまだ周波数が低い。それは「エゴ」という業が顕在意識を占めているからです。しかし、その顕在意識を止めなくても情報が得られる条件は原子核の数を増やすことだそうです。原子核を構成する、陽子は意志であり発信（発振）の役割を、中性子は意識であり受信（受振）の役割をしているそうです。ですから、原子核を増やし発信、受信能力を高めることで宇宙に充満する情報をキャッチ出来るようになるそうです。すなわち「エスパー」になれるわけです。この原子核を増やすにはどうすればいいか、顕在意識では「あれもこれも起きちゃうかも知れない」と心配する。けれど「とりあえず、もう思い切って決心してしまおう！」と、そういうふうに思いますと、途端に原子核の集合体の原子核の数が増えるそうです。とにかく、「思いっきり」のいいことがエスパーになりえる条件のようです。

この足立さんのもう一冊の本「真地球の歴史　波動の法則Ⅱ」によりますと、地球は星らしい形になってから今までに四回テレポーテーションを行っており、直近は約３３万３３００年前だそうです。地球に住む人類のうち20％が原地球人（魂、肉体）で80％は他の星から地球にやって来たそうです。そして、地球生まれ地球育ちの初の人間として発生したのは２６億９８００万年前で、現代文化につながるホモ・サピエンスは約６億５３００万年前だそうです。そして、幾度と無く原子核戦争で滅んできたそうです。現在の世界的な危機状況とその人類が発するマイナス意識は「地球」としての意識体も「もういい加減にしてくれと」思っていると思います。

テレポーテーションの際には全ての存在物は一旦エネルギーに戻され、星自体と同調できる振動波になっているものがテレポーテンション後に再生されるとのことですが。どうも、「日月神示」での半霊半肉体化は地球と一緒にテレポーテーションする条件のようです。
しかし、地球もそうですが、私たち人間も、なぜ、何度となく転生輪廻を繰り返すのでしょうか。たかが人生８０年の短い経験にどんな意味があるのでしょうか。ということを以前から考えていましたが、いつ頃か忘れましたが、それは、原子核を極大に高め宇宙中に充満する宇宙の真理の情報を吸収し宇宙と同化することだと思い。そして、その同化された意志と意識の集合体がやがて星のエネルギーとなり、また、幾度と無くアセッションを繰り返しやがて宇宙を創る存在になるのではと考えるようになりました。
以上、私の大妄想より。

最悪のサバイバルに備えよう！ＥＵ金融崩壊から始まるグローバル・ショック

ＥＵ首脳会議、Ｇ２０首脳会議のいずれもＥＵ金融危機に対処できていません。このままだと、ギリシャのデフォルトからＥＵの分裂、ユーロの暴落、ＥＵ金融機関の倒産、銀行の取付騒動、暴動、市場の閉鎖などが世界に波及し各国の行政機能不全、ＵＳＡのＦＥＭＡの発動など、世界の金融経済、行政機能のマヒが起こり、世界が大混乱に陥れかねません。その導火線に火が付く残された猶予期間は1ケ月ほど・・・。
このグローバル・ショック後に生き抜くための最低条件は食料の確保ですが、飯山一郎さんの今日のホームページhttp://grnba.com/iiyama/に日本仙人道：霞（カスミ）の食い方（９）でわずかな生玄米で活発な生活をされている「紹介第二弾」が掲載されています。日本の食料自給率は40％を切っているといわれていますが、この少量の生玄米で生活できれば日本人全員が生き延びることが出来るだけでなく、余ったお米を加工してペットや家畜たちも生き残ることが可能になります。そして、日本人は日月神示で示された半霊半肉体の高度な新人類へと転化するかも・・・
いずれにしても今後起こりうる最悪のグローバル・ショックの時期が来たと覚悟し、備えるべきだと思います。

以下、ちょっとショックを受けるかもしれませんが、今後の世界混乱を予測した「超高層マンション　スカイヲーカー」さんの警告を転載します。私もほぼ同じような予測を投稿してきましたが理路整然と良くまとまった警告文だと思います。

超高層マンション　スカイヲーカーさん
http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/51910040.htmlより全文転載
グローバル　ショック　ドクトリン　発動か。

「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は21日、4，000億ドルの6－30年物国債を買い入れ、償還期限が3年以下の国債を同額売却する「ツイストオペ」を実施することを発表したため、投資家に失望感が広がり、世界の株式市場は暴落した。リスク回避志向の高まりを受け、ドルが大幅高となった一方、金を含む国際商品価格も大幅安となった。」

　金価格が欧米経済大崩壊に伴い大暴騰を繰り返していたんだが、逆に大暴落し1900ドルから一気に1600ドル前半まで叩き売られているワケだ。現物市場の売買だけで考えれば全くありえない展開なんだが、先から言ってるように先物市場というのはインチキなのであって、所詮は物理的にはありえないドル基軸制を実現化させるためにＤ・ロックフェラーを中心にシカゴ学派ミルトン・フリードマンをリーダーとして推進してきた新自由主義モデルを世界に普及されるためのツールに過ぎない。ミルトン・フリードマン亡き後、もはや新自由主義は御用済みとなったのだ。次なる作戦は、世界大崩壊作戦であって、世界大崩壊による世界的市場パニックで全世界を徹底して震撼させるのが狙いだ。全人類がパニックに陥り、全人類の思考回路は麻痺し、従来からの経験や知恵や努力が全く無意味であることに茫然自失となるのだ。全人類の人格を破壊し、個人的経済破綻に加え、国家財政の破綻により大量虐殺を実行するのだ。例えば、先の大震災で被災者は国家、自治体による経済支援で生存を継続できているに過ぎない。街ごと大地震で破壊され大津波で綺麗さっぱり洗い流され、住人は溺死し、生き残れた者は何ら支援なく放置されたら、生き残った住民も軒並み餓死し伝染病で大半は病死していただろう。つまり、大量虐殺作戦を実行するために必須なのは邪魔な国家や自治体の福祉機能を停止させることなのだ。結局、世界大崩壊大作戦が成功するためには、国家財政を危機に追い込み破産崩壊に追い込まねばならない。このために必要な方策が過剰なる民営化であり自由化なのだ。そもそも通貨を安定運用するためには変動相場制は弊害になる。効率的な価格形成を謳い文句にはしているが、実際の運用といえば、国家が借金を繰り返しては巨額なる市場介入を繰り返す非効率を続けねばならないのだ。一方、基軸通貨側の米国は奴隷国家である日本や中国の労働者からドルを印字した紙切れやデジタル記号を渡すだけで無制限に商品やサービスを引き受けることができる。この構造を悪用した経済モデルが特に80年代以降の米国経済が消費を増大させる理由でありＧＤＰの7割以上を占めているのはこのためだ。一方、米国は日本など奴隷国家から無制限にカネを引き出し世界中に軍を展開しているが、軍隊を食わせるだけでは軍産複合体とすればビジネスとしては妙味は低い。つまり、定期的に世界各地で危機が勝手に引き起って、軍が出動しては武器弾薬を大量消費してもらわなくてはならない。この構造を永続させるためには、常に世界各地の民族的抗争や国家間の利害関係に介入し、調整するといっては、問題を拗らせ紛争を促進させる必要があるのだ。これがいつまでたってもアラブ諸国とイスラエルが火薬庫となる理由であり、米国とすれば「平和的解決を求める」とアナウンスしては、紛争間に割り入りガソリンをばら撒き引火しているのだ。これで紛争地帯は常に火の海でなければならないのだ。今回の世界大破壊大作戦は、自然災害やテロを装った軍事作戦を決行し世界中を火の海にすることだ。通常の規模と違い、今回の大作戦の目的は、「従来の世界秩序を木っ端微塵に大破壊し消滅させる」というものだ。だから、今回のミッションは史上最大級だから、ＦEＭＡもＣＩＡも軍特殊部隊も日本の自衛隊も大活躍間違いなしであって、当事者は脂汗を流しては計画実行の指示を待っているところだろう。９１１だの３１１だの序の口なのだ。今回は金融大崩壊、国家破綻、国家分裂、内乱、餓死、致死量の生物兵器散布による大量虐殺、大地震大災害による都市インフラ全面破壊が続々を連鎖、全く手が付けれなくなる。金融機関の窓口や金融市場は続々閉鎖され、経済機能は停止する。崩壊するのは欧州だけではない。崩壊は全世界に連鎖し世界は崩壊することになるのだ。エネルギーも食料も経済機能停止に伴いすべて停止する。国家機能もマスコミも停止するから全く訴えるところも情報もすべて停止。日本を含む世界は大混乱の極地に陥ることになるだろう。

外国の為に１５０兆円余提供し、２１兆円の復興費を増税で賄うとする財務省と日銀の愚策

Ｇ２０では、「世界経済が直面する新たな課題に対し、力強く協調し国際的に対応することを確約する」と、何の具体案も決まらず、市場に対する言い訳の声明に終わりました。世界の財務首脳が集まってのこの程度の内容を見て、世界の金融市場はもうギリシャのデフォルトの確定とその世界経済への連鎖を想定し動き始めています。

世界的な危機の現況は昨日投稿した、「大前　研一の日本のカラクリ」で「世界経済を吹き飛ばす四大地雷原」で的確に表されています。私もこの世界的な金融経済大恐慌に備え具体的な行動を急いで実施しなければと思っています。
しかし、この厳しい世界金融経済状況と今後の行方を日本の政府、ことに財務省や日銀はしっかりと理解できているのでしょうか、はなはだ疑問です。

２００９年にＩＭＦに１０兆円を提供。その同時期にポールソン財務長官かゼーリック世界銀行総裁に１００兆円の要請をされましたがその要請を断りました。そうすると、中川財務大臣はあの酩酊会見に陥れられました。
この１００兆円の要請は阿部、福田、麻生、鳩山、菅へと続けられ、その結果、それぞれ１年程度の短命政権の大きな原因になっているものと思われます。そして、311の東日本大震災「トモダチと称する輩による人工地震で起こされた東北関東地震津波テロと福島第一原発で3つの超小型水爆爆破テロ」で脅された日銀はあわてて６０兆円余を震災のための緊急対策として３メガバンクと２大証券に特定し拠出しました。その後、現在までに４０兆円余合計１０６兆円を拠出したと言われています。この１０６兆円は公開されている日銀のバランスシートには計上されていません。日銀には一般に公開されない秘密の特別会計があるようです。いずれにしてもこの１０６兆円はほとんど国内に出回らず、5特定金融機関を通じＵＳＡへ流れたと見たほうが正解のようです。ひょっとすると８月初旬までもめたＵＳＡの債務上限問題の解決の背景になっているのでは憶測してしまいます。

これは私の推測ですが「１３兆円のミステリー」でお伝えしたように、２００９年、日本の財務省関係者２人がイタリアからスイスに持ち込もうとした１３兆円相当のＵＳＡ財務証券は、中川財務大臣がＵＳＡのＴＡＲＰ（米国の金融機関の劣化資産をＦＲＢが買い取る政策）等の支援のために決断し指示したものと思われます。と推測したＵＳＡ支援の１３兆円。

今日のブルームバーグニュースでは「安住淳財務相によると、多くの国が欧州に対し、７月に約束した欧州金融安定ファシリティー（ＥＦＳＦ）の拡充の実行を求めた。」とのことですが、野田総理はこれに先立ちＥＦＳＦに２６兆円の増資を約束しています。ＥＦＳＦはＥＵの不良国債を買い取り支援する制度のようですが。ＥＵ各国が７月に約束したＥＦＳＦへの拡充をいまだに実施していないのにもかかわらずＥＵ外の日本が増資の約束をする、随分気前の良い当事各国よりも理解のある野田首相ですね。
日本政府、財務省、日銀はこれら数々のＩＭＦ，ＵＳＡ，ＥＵへの資金合計１５５兆円を提供し、提供の約束をしました。
しかし、日本の東日本大震災の復興財源２１兆円については、デフレスパイラル状態の不況下であり、ギリシャデフォルトを発火点に始まる世界同時金融経済大恐慌の危険性が深まる中で、法人税、所得税、たばこ税等々の増税で賄おうとしています。これを実施すれば益々不況が深刻になる危険性が高まります。この世界情勢で愚かな選択をすることは日本の致命傷にもなりかねません。財務省、日銀はどこを向いて判断しているのでしょうか？
歴代の日銀総裁、財務官僚が国際的な外国の銀行や国際金融機関に天下りしてきた実情から問うまでもなくあきらかですが。日本国・日本国民に貢献せず外国の利益のために行動する彼らのことを「売国奴」といいます。皆さん、しっかりと記録しておきましょう。

警告！世界経済を吹き飛ばす「四大地雷原」大前研一氏の大警告

今日のＲＥＵＴＥＲ　ＰＲＥＳＤＥＮＴ　プレジデントロイターに「大前　研一の日本のカラクリ」で「世界経済を吹き飛ばす四大地雷原」が掲載されています。
現在の世界の危機的状況を的確に解説し私たちに大警告を発しています。
以下転載

警告！世界経済を吹き飛ばす「四大地雷原」
大前研一の日本のカラクリ
プレジデント 2011年10.3号
低迷長引くアメリカ経済とドル危機、中国の不動産バブル、そして日本のギネス級の国家債務問題。
小川剛＝構成　加藤雅昭＝撮影　Imaginechina／AFLO=写真


日米欧中、どこが破綻してもおかしくない
ちょうど1年前、プレジデント誌を含め複数のメディアで、世界経済には互いに連関している「4つの地雷原」があるという話をした。4つの地雷原とは、ヨーロッパのソブリンクライシス（国家債務危機）、リーマンショック以降、低迷長引くアメリカ経済とドル危機、中国の不動産バブル、そして日本のギネス級の国家債務問題である。
これらの地雷は単独で爆発することはなく、雷管がつながっているので誰かがどこかの地雷を踏めば最終的には全部爆発して吹き飛ぶ。そういう警告を私は1年前に盛んに発していた。
あれから4つの地雷の状況はどうなったのか。世界の終末を午前0時に見立てた「核の時計」風に言えば、また1分1秒刻まれて午前0時に近づいたというところだろう。
ヨーロッパのソブリンクライシスはドバイショックに端を発している。ここから、「次（財政破綻先）はどこだ？」という連想ゲームが始まってギリシャが経済危機に陥り、さらにアイルランド、ポルトガル、スペイン、イタリア、と次々に飛び火した。ギリシャやアイルランドなどの小国であれば財政支援による消火活動も可能だが、スペインやイタリアのようなEUの経済大国の危機が本格化すれば、ユーロ、EUの崩壊につながりかねない。
経済学者は、EUにとってギリシャはアメリカにとってのウエストバージニア州程度の規模であり、大騒ぎするレベルではない、と言う。しかしマーストリヒト条約でお互いに縛られたEUおよびユーロ経済圏は、合衆国のような政策の自由度がない。独仏は5ヵ月に17回も密談しているが、それでも有効な方策を見いだせないでいる。
そして1997年のアジア経済危機が98年にロシアや欧米に波及したように、ソブリンクライシスもいずれヨーロッパの枠組みを超えて伝播していく。連鎖反応が行き着く先は、前述のヨーロッパの国々よりはるかに財政状況が悪い日本だ。
2つ目の地雷原であるアメリカ経済も綱渡りの局面が続いている。オバマ政権は医療保険改革などニューディール的な総合経済対策（オバマプラン）を行ってきたが、雇用情勢に改善の兆しはなく、政府が無駄遣いをしている間は何とかもっているが、無駄遣いをやめると途端に景気が悪化するという“麻薬中毒”のような悪循環に陥っている。
オバマプランによるバラマキと的外れなアフガニスタン派兵で財政は急速に悪化した。アメリカの場合、個人のクレジット信用枠のように国家債務の上限が法律で決められている。
もし上限を超えたらどうなるか。個人の信用枠と同じでこれ以上金が借りられなくなる。要するに国債が発行できなくなるし、お金も刷れなくなる。当然、資金繰りが行き詰まるから年金も医療費も公務員の給料も支払えない。国家のサービス機能は滞って、アメリカ社会は大混乱に陥る。もっと問題なのは国債の償還や利払いができなくなることだ。デフォルト（債務不履行）という事態になれば米国債は暴落し、基軸通貨であるドルの信認も急落する。
オバマプランを実行すると債務上限をバーストするということで大騒ぎになったが、厳しい財政再建策と組み合わせて債務上限を引き上げることでオバマ大統領と米議会が合意し、最悪の事態は回避された。しかし財政再建の見通しの不透明さから、米国債の長期信用格付けが歴史上初めて最高位の「AAA」からワンランク引き下げられ、その余波が世界同時株安という形で世界の金融市場を襲った。
引き続き、債券市場の下落やドル売りなどの懸念材料は尽きない。爆弾の導火線が5センチ短くなったというのがいまのアメリカ経済の状況だ。ルーズベルト張りのオバマニューディールはいまのアメリカに適しているのか、そもそも可能なのか、という議論が12年の大統領選の主要テーマとなるだろうが、議会に対する指導力でも、経済政策でも実績を挙げられていないオバマの再選はほぼ絶望的となっている。

空前の“不動産バブル”で経済発展した中国だが、ここにきて崩壊の兆しも。（Imaginechina／AFLO=写真）
中国の場合、他の先進国の危機とは状況が違っていて、国家債務は非常に少ない。しかも土地は共産党が持っている。その土地を農民から収奪し、商業用地に指定換えしてリースで切り売りするのが、これまでの中国の経済成長マジックだ。各都市の税収の約半分は土地の転売益で、それを使って基盤整備し、都市の発展を競ってきた。
土地の値段が上がれば儲けも増えるから中国政府もバブルを許容してきたわけだが、これまた正常な神経が麻痺する“麻薬”である。庶民も負けじとこの麻薬にドップリ浸かり、国全体で8000万戸もの投機用マンションが空き家になっている。いま、この不動産バブルにかげりが出ている。
また中国の各都市は、土地の転売益が入ることを前提に民間銀行から派手に借り入れている。その支払いが滞るようになり、土地バブルの収束とともに中堅都市がパンクするのではないかという懸念が出てきている。中国ハイパーバブルと土地マジックが終わりかけている兆候だろう。リーマンショック以降の世界経済は完全に中国頼みなだけに、バブルが弾けて中国経済に急ブレーキがかかったら、世界は一気に負のスパイラルに突入するだろう。
いまのうちに外貨でタンス預金を！
そして4つ目の地雷原である、わが日本の債務問題。民主党政権のバラマキ政策によって国の借金が1000兆円を超えようというところで震災と原発事故に見舞われた。財源の手当てのない「10年間で総額23兆円」の復興事業費が決定し、国家債務の対GDP比が前人未到の200%を超えるのは確実だ。債務問題に対する国民の危機意識が薄い日本は、いわば裸の王様。いつ世界から「王様は裸だ」と言われてもおかしくない。その瞬間、日本国債は暴落する。それに続くハイパーインフレなどに対しても現実的な備えを開始しなくてはならない。
以上のように4つの地雷原は確実に爆発の危険性を増している。そして、相互依存のボーダーレス経済である以上、どの雷管を踏んでも連鎖爆発が起きる。つまり、日本が自爆しなくても、どこかで必ず債務問題に火がつくということだ。
日本が財政危機に追い込まれたときに何が起きるのか。いまヨーロッパで起きていることは対岸の火事ではない。人の振り見て我が振り直せ。ギリシャやポルトガルやスペインの姿が明日の日本なのだ。
ギリシャはEUとIMF（国際通貨基金）の金融支援の見返りとして、国家予算の25%カットという厳しい財政再建策に取り組むことになった。しかし、各種増税に公務員給与と年金支給額の大幅カットという緊縮政策に対して国民が反発、各地で暴動が起きた。
ポルトガルやスペインも国家予算の25%カットの緊縮財政に取り組んでいるし、イギリスではキャメロン政権が公務員を49万人削減、一般歳出を4年間で810億ポンド（約10兆円）減らす戦後最大規模の歳出削減に挑んでいる。
これらの国でもゼネストや暴動が起きているが、それでも日本より財政状況はマシなのだ。日本がヨーロッパ型の財政危機に陥ったら、そんなものでは済まされない。45兆円の税収しかないのに100兆円の予算を使っているのだから、予算の25%カットでも生ぬるい。バジェット（予算）のバランスを取ろうと思えば、歳出を半減し、税金を倍増しなければならない。
それはつまり、政府のサービスが半分になるということだ。週2回来てくれていた介護サービスが週1回になり、子供が通う学校が遠くになるかもしれない。皆で節電してこの夏を乗り切った日本人だから「まあ仕方がない」と思うかもしれないが、そこから先は我慢できない領域に入ってくる。
財政危機の第1幕がバジェットカットなら、第2幕は「ハイパーインフレ」だ。日本の国債がデフォルトするか、デフォルトに近い状態になったら、ハイパーインフレが必ずやってくる。
過去に財政破綻でハイパーインフレに見舞われた国は数多い。この20年でもアルゼンチン、ブラジル、ロシア、トルコ、スロベニア……私はそれらの国のハイパーインフレを全部見てきたが、物の値段にゼロが5つも6つも増えていく様は凄まじかった。スロベニアでは封筒に郵便切手を貼るスペースがなくなるほどだったし、おかわりした2杯目のコーヒーの値段がもう上がってしまっていたほどだ。
ハイパーインフレにどう備えるべきか、3つだけアドバイスしておこう。
1つ目は、「銀行預金は避ける」こと。預金が紙屑になるのがハイパーインフレだ。預金している間に価値が100分の1、1000分の1になってしまう。タンス預金も同じこと。一番いいのは外貨を分散してタンス預金しておくことだ。
2つ目は、「カネをモノに替える」こと。インフレではモノの価値が相対的に上がる。史上最高値を更新している「金」もいいが、キャッシュフローを生むような「不動産」も必ず上がる。それから「株」。会社が生み出す富はインフレのときには価値が上がっていく。インフレでひっくり返るような会社の株はダメだが、たとえばコンシューマー関係でグローバル化して生き残れる会社の株ならOKだ。
そして3つ目は、「自分に投資する」こと。腕力でも知力でもスキルでも、余人をもって代えがたい能力があれば必ず価値が高まる。日本がひっくり返ったら、まずは当面、世界に飛び出して稼げるぐらいの能力を身につけること。これがインフレに一番強い。
※すべて雑誌掲載当時

崩れつつある世界支配層のシナリオ（１）

世界支配層の世界支配シナリオはまずお金を、金融を支配することです。これは世界の基軸通貨である米ドルを自分たちの民間組織であるＦＲＢを通じ支配しています。また、近代のゴールドの価格も支配してきました。これにより近代の戦争では戦う両陣営にお金を貸し、武器を買わせ、そして両陣営から回収します。ですから、彼らが戦争資金を提供しなければ大きな戦争を起こすことは出来ません。日露戦争の時に高橋是清が金策のため欧米を駆けずりやっとジェイコブ・シフから資金提供を受け、その後ロスチャイルドからも間接的に資金提供され軍資金を確保しました。当時のロシア皇帝は日本との戦争を望んでいませんでしたが、ロシア極東司令官が日本と戦争になるように画策しました。多分、世界支配層と極東司令官は裏で繋がっていたのでしょう。この時の日本はロシアの南下を防ぐための戦争であったのですが、一方では世界支配層に利用された側面もあるようです。。この日露戦争の敗戦によりロシアの弱体化が始まり、後に、世界支配層からヨーロッパはレーニンがアメリカからはトロッキーが派遣され、ロシア革命を成功させ、ソ連が誕生しました。その後、ソ連の政治支配者のほとんどはユダヤ人（血統上のユダヤ人でない、偽ユダヤ人＝白人系ハザール人）であったようです。ロシア革命はヨーロッパ（ロスチャイルド）とアメリカ（ロックフェラー等）が共謀して起こしたようです。そして、第二次世界大戦時のドイツナチスにはアメリカ・ナチのフォード財団やブッシュ家が支援しましたが、同時にソ連にも米ドルを送っていました。そして、戦況が厳しくなり間に合わなくなると米ドルの原版と印刷機やインクを送っていたそうです。また、日本にはソ連スパイのゾルゲが尾崎秀実を通じ近衛文麿（ソ連に留学していた息子を殺された。終戦時に自殺）を画策し、中国共産党をけしかけ日中戦争を起こすよう画策しました。アメリカは当時の日本では絶対受け入れることが出来ない（東京裁判でのインドのパール判事の証言）ハルノートを突きつけ日米戦争を画策しました。もちろん、これらの画策だけで戦争になったとはいえませんが。このように世界支配層はお金を支配し工作員を派遣し政治工作を行い数々の戦争を誘導してきました。
第二次大戦後、彼らはイデオロギーの違いを作り、米ソ冷戦時代を意図的に演出し世界を二分してきました。もちろん両陣営にお金を貸してきました。また、世界の通信社、新聞、テレビ局、映画会社、芸能やスポーツ界を支配してきました。そして、世界の諜報機関も支配してきました。国連やさまざまな国際機関を支配してきました。このあたりまでは世界支配層の思惑通り進んできたと思われます。
しかし、ソ連の崩壊による米ソ冷戦終結後にやや世界支配のシナリオがずれてきたように感じています。
続く