ＥＵ首脳会議、Ｇ２０首脳会議のいずれもＥＵ金融危機に対処できていません。このままだと、ギリシャのデフォルトからＥＵの分裂、ユーロの暴落、ＥＵ金融機関の倒産、銀行の取付騒動、暴動、市場の閉鎖などが世界に波及し各国の行政機能不全、ＵＳＡのＦＥＭＡの発動など、世界の金融経済、行政機能のマヒが起こり、世界が大混乱に陥れかねません。その導火線に火が付く残された猶予期間は1ケ月ほど・・・。
このグローバル・ショック後に生き抜くための最低条件は食料の確保ですが、飯山一郎さんの今日のホームページhttp://grnba.com/iiyama/に日本仙人道：霞（カスミ）の食い方（９）でわずかな生玄米で活発な生活をされている「紹介第二弾」が掲載されています。日本の食料自給率は40％を切っているといわれていますが、この少量の生玄米で生活できれば日本人全員が生き延びることが出来るだけでなく、余ったお米を加工してペットや家畜たちも生き残ることが可能になります。そして、日本人は日月神示で示された半霊半肉体の高度な新人類へと転化するかも・・・
いずれにしても今後起こりうる最悪のグローバル・ショックの時期が来たと覚悟し、備えるべきだと思います。
以下、ちょっとショックを受けるかもしれませんが、今後の世界混乱を予測した「超高層マンション スカイヲーカー」さんの警告を転載します。私もほぼ同じような予測を投稿してきましたが理路整然と良くまとまった警告文だと思います。
超高層マンション スカイヲーカーさん
http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/51910040.htmlより全文転載
グローバル ショック ドクトリン 発動か。
「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は21日、4，000億ドルの6－30年物国債を買い入れ、償還期限が3年以下の国債を同額売却する「ツイストオペ」を実施することを発表したため、投資家に失望感が広がり、世界の株式市場は暴落した。リスク回避志向の高まりを受け、ドルが大幅高となった一方、金を含む国際商品価格も大幅安となった。」
金価格が欧米経済大崩壊に伴い大暴騰を繰り返していたんだが、逆に大暴落し1900ドルから一気に1600ドル前半まで叩き売られているワケだ。現物市場の売買だけで考えれば全くありえない展開なんだが、先から言ってるように先物市場というのはインチキなのであって、所詮は物理的にはありえないドル基軸制を実現化させるためにＤ・ロックフェラーを中心にシカゴ学派ミルトン・フリードマンをリーダーとして推進してきた新自由主義モデルを世界に普及されるためのツールに過ぎない。ミルトン・フリードマン亡き後、もはや新自由主義は御用済みとなったのだ。次なる作戦は、世界大崩壊作戦であって、世界大崩壊による世界的市場パニックで全世界を徹底して震撼させるのが狙いだ。全人類がパニックに陥り、全人類の思考回路は麻痺し、従来からの経験や知恵や努力が全く無意味であることに茫然自失となるのだ。全人類の人格を破壊し、個人的経済破綻に加え、国家財政の破綻により大量虐殺を実行するのだ。例えば、先の大震災で被災者は国家、自治体による経済支援で生存を継続できているに過ぎない。街ごと大地震で破壊され大津波で綺麗さっぱり洗い流され、住人は溺死し、生き残れた者は何ら支援なく放置されたら、生き残った住民も軒並み餓死し伝染病で大半は病死していただろう。つまり、大量虐殺作戦を実行するために必須なのは邪魔な国家や自治体の福祉機能を停止させることなのだ。結局、世界大崩壊大作戦が成功するためには、国家財政を危機に追い込み破産崩壊に追い込まねばならない。このために必要な方策が過剰なる民営化であり自由化なのだ。そもそも通貨を安定運用するためには変動相場制は弊害になる。効率的な価格形成を謳い文句にはしているが、実際の運用といえば、国家が借金を繰り返しては巨額なる市場介入を繰り返す非効率を続けねばならないのだ。一方、基軸通貨側の米国は奴隷国家である日本や中国の労働者からドルを印字した紙切れやデジタル記号を渡すだけで無制限に商品やサービスを引き受けることができる。この構造を悪用した経済モデルが特に80年代以降の米国経済が消費を増大させる理由でありＧＤＰの7割以上を占めているのはこのためだ。一方、米国は日本など奴隷国家から無制限にカネを引き出し世界中に軍を展開しているが、軍隊を食わせるだけでは軍産複合体とすればビジネスとしては妙味は低い。つまり、定期的に世界各地で危機が勝手に引き起って、軍が出動しては武器弾薬を大量消費してもらわなくてはならない。この構造を永続させるためには、常に世界各地の民族的抗争や国家間の利害関係に介入し、調整するといっては、問題を拗らせ紛争を促進させる必要があるのだ。これがいつまでたってもアラブ諸国とイスラエルが火薬庫となる理由であり、米国とすれば「平和的解決を求める」とアナウンスしては、紛争間に割り入りガソリンをばら撒き引火しているのだ。これで紛争地帯は常に火の海でなければならないのだ。今回の世界大破壊大作戦は、自然災害やテロを装った軍事作戦を決行し世界中を火の海にすることだ。通常の規模と違い、今回の大作戦の目的は、「従来の世界秩序を木っ端微塵に大破壊し消滅させる」というものだ。だから、今回のミッションは史上最大級だから、ＦEＭＡもＣＩＡも軍特殊部隊も日本の自衛隊も大活躍間違いなしであって、当事者は脂汗を流しては計画実行の指示を待っているところだろう。９１１だの３１１だの序の口なのだ。今回は金融大崩壊、国家破綻、国家分裂、内乱、餓死、致死量の生物兵器散布による大量虐殺、大地震大災害による都市インフラ全面破壊が続々を連鎖、全く手が付けれなくなる。金融機関の窓口や金融市場は続々閉鎖され、経済機能は停止する。崩壊するのは欧州だけではない。崩壊は全世界に連鎖し世界は崩壊することになるのだ。エネルギーも食料も経済機能停止に伴いすべて停止する。国家機能もマスコミも停止するから全く訴えるところも情報もすべて停止。日本を含む世界は大混乱の極地に陥ることになるだろう。
このグローバル・ショック後に生き抜くための最低条件は食料の確保ですが、飯山一郎さんの今日のホームページhttp://grnba.com/iiyama/に日本仙人道：霞（カスミ）の食い方（９）でわずかな生玄米で活発な生活をされている「紹介第二弾」が掲載されています。日本の食料自給率は40％を切っているといわれていますが、この少量の生玄米で生活できれば日本人全員が生き延びることが出来るだけでなく、余ったお米を加工してペットや家畜たちも生き残ることが可能になります。そして、日本人は日月神示で示された半霊半肉体の高度な新人類へと転化するかも・・・
いずれにしても今後起こりうる最悪のグローバル・ショックの時期が来たと覚悟し、備えるべきだと思います。
以下、ちょっとショックを受けるかもしれませんが、今後の世界混乱を予測した「超高層マンション スカイヲーカー」さんの警告を転載します。私もほぼ同じような予測を投稿してきましたが理路整然と良くまとまった警告文だと思います。
超高層マンション スカイヲーカーさん
http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/51910040.htmlより全文転載
グローバル ショック ドクトリン 発動か。
「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は21日、4，000億ドルの6－30年物国債を買い入れ、償還期限が3年以下の国債を同額売却する「ツイストオペ」を実施することを発表したため、投資家に失望感が広がり、世界の株式市場は暴落した。リスク回避志向の高まりを受け、ドルが大幅高となった一方、金を含む国際商品価格も大幅安となった。」
金価格が欧米経済大崩壊に伴い大暴騰を繰り返していたんだが、逆に大暴落し1900ドルから一気に1600ドル前半まで叩き売られているワケだ。現物市場の売買だけで考えれば全くありえない展開なんだが、先から言ってるように先物市場というのはインチキなのであって、所詮は物理的にはありえないドル基軸制を実現化させるためにＤ・ロックフェラーを中心にシカゴ学派ミルトン・フリードマンをリーダーとして推進してきた新自由主義モデルを世界に普及されるためのツールに過ぎない。ミルトン・フリードマン亡き後、もはや新自由主義は御用済みとなったのだ。次なる作戦は、世界大崩壊作戦であって、世界大崩壊による世界的市場パニックで全世界を徹底して震撼させるのが狙いだ。全人類がパニックに陥り、全人類の思考回路は麻痺し、従来からの経験や知恵や努力が全く無意味であることに茫然自失となるのだ。全人類の人格を破壊し、個人的経済破綻に加え、国家財政の破綻により大量虐殺を実行するのだ。例えば、先の大震災で被災者は国家、自治体による経済支援で生存を継続できているに過ぎない。街ごと大地震で破壊され大津波で綺麗さっぱり洗い流され、住人は溺死し、生き残れた者は何ら支援なく放置されたら、生き残った住民も軒並み餓死し伝染病で大半は病死していただろう。つまり、大量虐殺作戦を実行するために必須なのは邪魔な国家や自治体の福祉機能を停止させることなのだ。結局、世界大崩壊大作戦が成功するためには、国家財政を危機に追い込み破産崩壊に追い込まねばならない。このために必要な方策が過剰なる民営化であり自由化なのだ。そもそも通貨を安定運用するためには変動相場制は弊害になる。効率的な価格形成を謳い文句にはしているが、実際の運用といえば、国家が借金を繰り返しては巨額なる市場介入を繰り返す非効率を続けねばならないのだ。一方、基軸通貨側の米国は奴隷国家である日本や中国の労働者からドルを印字した紙切れやデジタル記号を渡すだけで無制限に商品やサービスを引き受けることができる。この構造を悪用した経済モデルが特に80年代以降の米国経済が消費を増大させる理由でありＧＤＰの7割以上を占めているのはこのためだ。一方、米国は日本など奴隷国家から無制限にカネを引き出し世界中に軍を展開しているが、軍隊を食わせるだけでは軍産複合体とすればビジネスとしては妙味は低い。つまり、定期的に世界各地で危機が勝手に引き起って、軍が出動しては武器弾薬を大量消費してもらわなくてはならない。この構造を永続させるためには、常に世界各地の民族的抗争や国家間の利害関係に介入し、調整するといっては、問題を拗らせ紛争を促進させる必要があるのだ。これがいつまでたってもアラブ諸国とイスラエルが火薬庫となる理由であり、米国とすれば「平和的解決を求める」とアナウンスしては、紛争間に割り入りガソリンをばら撒き引火しているのだ。これで紛争地帯は常に火の海でなければならないのだ。今回の世界大破壊大作戦は、自然災害やテロを装った軍事作戦を決行し世界中を火の海にすることだ。通常の規模と違い、今回の大作戦の目的は、「従来の世界秩序を木っ端微塵に大破壊し消滅させる」というものだ。だから、今回のミッションは史上最大級だから、ＦEＭＡもＣＩＡも軍特殊部隊も日本の自衛隊も大活躍間違いなしであって、当事者は脂汗を流しては計画実行の指示を待っているところだろう。９１１だの３１１だの序の口なのだ。今回は金融大崩壊、国家破綻、国家分裂、内乱、餓死、致死量の生物兵器散布による大量虐殺、大地震大災害による都市インフラ全面破壊が続々を連鎖、全く手が付けれなくなる。金融機関の窓口や金融市場は続々閉鎖され、経済機能は停止する。崩壊するのは欧州だけではない。崩壊は全世界に連鎖し世界は崩壊することになるのだ。エネルギーも食料も経済機能停止に伴いすべて停止する。国家機能もマスコミも停止するから全く訴えるところも情報もすべて停止。日本を含む世界は大混乱の極地に陥ることになるだろう。