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超過死亡6万人の死因はというと、一番多いのが新型コロナで1万2,000人。次が「老衰」で約1万1,000人。その次が心疾患で約7,000人となっています 日本人の死因1位である癌は、あまり増えていません。
老衰というのは、特に重い病気だったわけではない高齢者が急に死亡したときに「死因」とされるものです。高齢者がよくわからない原因で、急に心臓が止まり死亡した場合も、「老衰」とされることが多いようです。
日経新聞の記事では、ワクチンの影響などとはまったく触れられることなく、「新型コロナによる医療ひっ迫が原因ではないか」と結論づけています。
が、医療ひっ迫によって死者が増えたというのであれば、癌の死亡者が多くなるはずです。日本人の「死因」で一番多いのは癌ですし、癌は検査や治療が必要な病気ですから、医療がひっ迫したときにもっとも影響を受けるのは、癌なはずです。しかし、癌による死亡はあまり増えておらず、老衰、心疾患が急激に増えているのです。老衰は医療の力で防げる死因ではありませんので、老衰が増えたのは医療ひっ迫が原因ということでは絶対ないはずです。だから、日経新聞の言う「医療のひっ迫が超過死亡の主要因」という説は、明らかにおかしいのです。
老衰も心疾患も「急死」するケースが多いです。つまりは、今年の日本人は「急死する人」が異常に増えているといえるのです。
コロナのワクチンは、心筋炎を引き起こす可能性も指摘されており、実際にスポーツ選手が心筋炎で死亡するケースなどが世界的に増えています。FIFAの公表データでは、今年の現役のサッカー選手の死亡は、例年の5倍になっています。日本でも、中日ドラゴンズの木下投手が、ワクチン接種後に心筋炎によって亡くなっています。現役のプロ野球選手が急死するなどということは数年に一度しかないレアなケースです。
そういう事実を冷静に見れば、超過死亡はワクチンの影響があるのではないか、ということは、ごくごく普通に考えつくはずです。もちろん断定はできませんが、可能性は検討されなければならないはずです。にもかかわらず、日経新聞も朝日新聞も、ワクチンのワの字も出していないのです。
現在、ワクチンについては喧々諤々の議論さえ許されないのです。ワクチンについてはネガティブな情報は一切口にしてはならないのです。
これって異常な状態と思いませんか？
現在、感染が爆発しているのはワクチン接種国ばかり
ところで、このワクチンは、本当に効果があるのでしょうか？ある程度、犠牲が出たとしても、それを上回るような効果があれば、ワクチンの意味はあるといえます。
政府や御用医者たちは、常々、ワクチンにはデメリットをはるかに超えるメリットがあると、喧伝してきました。
世界中でワクチン接種が始まる前、「国民の3分の2程度がワクチンを打てば集団免疫がつくられ感染者がいなくなる」と言われていました。そして、イスラエル、アメリカ、イギリス、ドイツなどは、実際にワクチン接種率が6割程度になったころ、国民生活の規制をほとんどなくしました。が、これらの国々は、規制を撤廃してほどなくすれば、以前よりも大きい感染爆発が起きました。
ワクチンによって、新型コロナを抑え込んだ国は、まだ現れていないのです。現在、日本は感染者は激減していますが、これは専門家も首をかしげる事態であり、ワクチンの影響とは判明していません。
本当にワクチンに効果があるのか、わかりやすいデータで検証してみたいと思います。
日経新聞のサイトに、世界各国のワクチンの接種率、感染率、死亡率などを掲載されています。このサイトの12月15日時点でのデータを見るとワクチン接種率は、だいたい40％が世界各国の平均値となっています。ワクチン接種率40％を超える地域、下回る地域の数は次のようになっています。
- ワクチン接種率が40％以上の国や地域…101
- ワクチン接種率が40％以下の国や地域…97
では、現在、世界各国の感染者の割合はどうなっているでしょうか？過去1週間で感染者が1万人に1人以上出ている国の数で比較検討してみたいと思います。1週間で1万人に1人というと、日本で言えば、週に1万数千人の感染者が出ているわけですから、感染爆発の状態だと言えます。
● 過去1週間で感染者が１万人に1人以上の国
- ワクチン接種率が40％以上の国や地域…49
- ワクチン接種率が40％以下の国や地域…17
つまり、ワクチン接種率が40％以上の国は、40％以下の国よりも、3倍以上も感染爆発している国があるわけです。過去1週間で感染者が1万人に1人以上の国には、アメリカ、イギリス、フランス、シンガポールなどワクチン先行国とされている国々は軒並み入っています。
また、過去1週間で感染者が1,000人に1人以上の国を見てみましょう。1週間で1,000人に1人ということは、日本で言えば週に12万人くらいが感染している状況であり、「感染大爆発」の状態だといえます。そういう状態になっている国は9カ国ありますが、これはすべてワクチン接種率が40％以上の国々です。そしてこの9カ国は、デンマーク、ベルギー、オランダ、サンマリノ、スイス、リヒテンシュタイン、アンドラ、チェコ、スロバキアであり、ほとんどがヨーロッパの先進国です。特定のワクチンに偏っているわけではありません。しかも、このうち8カ国はワクチン接種率60％以上なのです。つまり、つまり、現在、感染爆発している国というのはすべてワクチン接種率が高い国ということがいえるのです。
そしてワクチン接種先行国のほとんどの国で、ワクチン接種開始前よりも、開始後の方が、新型コロナの死者も増えているのです。
またワクチン接種前は新型コロナ対策がうまくいっていたのに、ワクチン接種を始めた途端に感染爆発した国もあります。たとえば、台湾、タイ、ベトナム、ニュージーランドなどは、2020年の間は世界中で感染が広がっていく中でもうまく感染を制御していました。台湾やニュージーランドなどでは「ゼロコロナ政策」がうまくいっており、コロナ対策の手本とも目されていました。しかし、ワクチン接種をはじめた2021年の中盤以降、爆発的に感染が増えました。
誰もが確認できる、各国が公式に発表しているデータだけを見ても、コロナのワクチンに効果などは認められない、むしろ逆効果なのではないか、ということになっているのです。しかも、ワクチン接種後に急死する人が激増している、非常に危険なワクチンなのです。はっきりした効果もわからず、まったく安全ではないワクチンを、なぜ先進各国は、国民に強制的に打たせようとするのでしょうか？
アメリカ、イスラエルなどのワクチン先行国が、接種率が6割を超えたあたりから頭打ちになってしまったのは、こういう情報を多くの人が知るようになったからなのです。日本の場合は、大手メディアのほとんどが、ワクチンに関するネガティブな情報は一切流しません。だから、日本人は7割以上の人がワクチンを打っているのです。
日本は現在、たまたま世界的に見て感染者が少ない状態になっています。が、その原因はまだわかっておらず、ワクチンのおかげだと考えるのは早計です。
しかも、新型コロナでの犠牲者は減っていても、ほかの要因での死者は激増しているのです。
筆者は声を大にして言いたいのです。オミクロンが猛威を振るっているからと言って、あせってワクチン接種、ブースター接種はするべきではない、と。
ワクチンやオミクロンに関する情報がもっとしっかり出てからでも、遅くはないのです。ワクチンを打ってしまえば、もうそれを体から抜くことはできないのです。もしこの後、大変な影響が出ることがわかっても、打ってからでは遅いのです。
それにしても、明確な効果も見られず、危険も大きいワクチンを先進各国はなぜ強硬に進めようとするのでしょうか？まるでワクチン教にでもとりつかれたかのように、コロナの収束手段はワクチンしか認めないし、ワクチンに疑問を呈すればたちまち陰謀論者のレッテルを貼られてしまいます。実は、コロナワクチンは先進諸国の政治経済にがっちりと絡まってしまっており単に医療だけの話ではなくなっているのです。もしワクチン政策を一旦停止でもすれば先進諸国の政治経済は、グチャグチャになってしまう恐れさえあるのです。だからワクチン先行国は、ワクチンを止めることができない、「いったん中断して考える」ということさえできなくなっているのです。次号では、その話をしたいと思います。