アメリカ健康上院レポート

当時アメリカでは心臓病の死亡率が一位で、癌は二位でしたが、心臓病だけでもアメリカの経済はパンクしかねないと言われる程,医療費が増大していました(1977年には1180億ドル―約25兆円)が、そんな財政的危機を何とか打開しようということで、医療改革が進めらました。

そして、その一環として上院に「国民栄養問題アメリカ上院特別委員会」を設置し、全世界からよりすぐりの医学・栄養学者を結集して「食(栄養)と健康・慢性疾患の関係」についての世界的規模の調査・研究が７年間の歳月と数千万ドルの国費を投入して行なわれ、5000ページに及ぶ膨大な報告がされましたが、それを「上院レポート」又は委員長の名前をとって「マクガバンレポート」と呼んでいます。

『上院レポート』は「心臓病をはじめとする諸々の慢性病は、肉食中心の誤った食生活がもたらした《食原病》であり、薬では治らない」決め付け、更に「われわれはこの事実を率直に認めて、すぐさま食事の内容を改善する必要がある」として、７項目の食事改善の指針を打ち出していますが、その内容を要約すると、高カロリー、高脂肪の食品つまり肉、乳製品、卵といった動物性食品を減らし、できるだけ精製しない穀物や野菜、果物を多く摂るようにと勧告しています。

また、この『上院レポート』を補足する形で発表されたのが『食物・栄養とガン』に関する特別委員会の間報告ですが、そのレポートで特に注目されるのは、「タンパク質(肉)の摂取量が増えると乳ガン、子宮内膜ガン、前立腺ガン、結腸・直腸ガン、膀胱ガン、胃ガンなどの発生率が高まる恐れがある」として「これまでの西洋風な食事では脂肪とタンパク摂取量との相関関係は非常に高い」と述べています。

そして最も理想的な食事は元禄時代以前の日本人の食事であることが明記していますが、元禄時代以前の食事と言いますと結局は精白しない殻類を主食とした季節の野菜や海草や小さな魚介類といった内容です。

このレポートが発表された時、アメリカ国内は勿論、全世界にショックをもって受けとめられましたが、こんな背景もあり欧米では《日本食＝健康食》といったイメージが広がり、現在では一つのブームといいますか、潮流にもなってきています。