神聖・河豚公国(しんせい・かわぶたこうこく)

Youtubeの、『チャンネル桜』の『青山繁晴が、答えて、答えて、答える!』が面白い。1本30分ぐらい。

【とうとう中国が】 尖閣防衛 100910【侵略を開始しました】

2010-09-10 09:37:11 | ふるい記事
かわぶた大王は、前々から、「戦争が来るよ」と言ってきました。
自給自足体制を整え始めたのも、自力で食べ物を確保するためです。
(安い農産物をどんどん輸入すればいいとか言っていた人は、どうぞご勝手に、ヒモジイ思いをしてください)

中国が、とうとう日本領土を奪い取るために軍事的な行動に出ました。

漁船団を尖閣周域に送り込み、日本領海に侵入。
海上保安庁はそのうちの一隻を拿捕しました。

中国はそれをうけ、退役した軍艦を改造した巡視艇を差し向けました。
すでにもう、同海域に到着したことでしょう。

中国の漁船団は、民主党政府の発表によると「日本の領海には入らず、その周辺で漁をしている」とのことです(本当かどうか怪しいものですが)。

中国国内では今後、先の日本大使館襲撃事件の時のような反日デモが発生するでしょう。日本企業も操業を続けられるかどうか疑問です。不買運動も起こるでしょう。

船を持つ中国人は尖閣に(そしてそれ以外の日本の無人島にも)、中国旗を掲げるために上陸しようとするでしょう。数の力です。
海上保安庁の巡視艇だけで果たしてそれを捌けるでしょうか?

同時にいくつかの離島を奪われる可能性が高いです。
奪還しようとすれば、中国側は容赦なく軍事力に訴えます。
つまり、開戦です。

中国がわによって、日本のシーレーンを断たれる可能性が高いです。
海賊にお金を渡して日本の船が襲撃されるかもしれません。

戦わなければ、食料もエネルギーも、日本に入ってこなくなります。

では?

中国の軍門に降りますか?
それは、独立国としての日本の死を意味します。
何をするのもすべて中国の許可をもらう。
中国を否定するようなことを一切発言できない社会に日本がなってしまうことを意味します。生活水準も中国人民並に落ちます。
発展した中国都市部の水準ではなく、貧しい農村部なども含めた、全中国の平均値です。

アメリカは、それを認めません。
日本を護りたいからではありません。
日本というこれまで巨大な抑止力であった存在が消え去ることで真空状態が生じ、アジア地域全体は一気に中国に飲み込まれ、それが世界大戦の引き金になるからです。

中国は、一気にハワイ諸島まで勢力を広げようとするでしょう。
それらは、すべてアメリカの国益と完全に反することです。
そうでなくても、アメリカと中国はこのところ軍事的に非常に緊張した関係になっています。アメリカは、もはや、かつてのような中国と共に栄えるという夢は放棄しています。ただ、市場として魅力があるため、決断しきれていないだけです。

アメリカは、沖縄の基地を一層強化するでしょう。
それを日本政府に求めます。
そこで更なる強硬な態度に日本が出た場合、アメリカも本気で日本政府を潰そうとします(GPSもインターネットも、アメリカ軍の管理するものです)。
日本人の暮らしは、あっという間に戦前より酷いレベルに落ち込みます。
餓死者が大量に出ます。

アメリカと対立した場合、中国に依存しなければならなくなった政府は外国人参政権を早急に認めます。見返りは食料支援やシーレーンの日本のタンカーの通行を認めることです。中国人が大量に乗り込んできます。数千万単位です。
そして、選挙のあと、日本は粛々と中国に組み入れられます。

アメリカにしたがった場合、沖縄で反米運動が一気に盛り上がるでしょう。
その裏にいるのは、当然ですが、中国です。
日本中で反米運動を盛り上げようとするでしょう。
そうなると、政府は戒厳令を出すしかなくなります。自由を制限された社会の到来です。
そして、アメリカに助けてもらいながら中国と戦うことになります。

これは、『憲法第九条があればずっと平和さ』と信じ込んでいた日本人自身が招き寄せた災害です。
自分自身の手で、常に防衛について考えておかなければならなかったのに、『軍隊なんて無駄』と笑ってきたことへのしっぺ返しです。

3年先も、みんなが自由にインターネットで自分の意見を発表できたらいいですね。

それまでには、決着はついているでしょう。
外国人参政権を理由に、衆参同時選挙で中国人の一票が日本を中国に変えてしまうか。日本と中国が対立して戦争状態に陥っているか。どれだけ、日本の食料自給率がお粗末なものであったか。どれだけ、日本人が能天気だったか。どんなに遅くとも、その頃には判明するはずです。

今年はお米が豊作です。
今のうちに買えるだけ買っておいた方がいいと思います。
どんなにお金を出しても食べ物が買えなくなる状態がいつ来てもおかしくない状況に陥るかもしれない危機に、日本はいま、立たされています。


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