ＣＤの売上不振はＰ２Ｐだけが原因ではない

このほど、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）がＣＤの売上不振に関する調査報告書を発表したそうです（こちらの記事[CNET]参照）。どうもこの報告書によれば、近年のＣＤの売上不振はＰ２Ｐだけが原因なのではなく、娯楽の種類が増えた事や個人消費の落ち込み、物理的な著作権侵害（海賊版など）などのほかの要因も絡んで起こっているものであるという事なのだそうです。　…何を今さら、って感じがしますけど(^^ゞ


なんというか、レコード会社側や一部の著作権者側の主張ってなんか時代にマッチしてない感じがするんですよね。「ファイル交換がいけない」とか「iPodやパソコンに保証金がついていないのはおかしい」とか…　確かに今の著作権法は、グーテンベルグが印刷法を開発した頃にできた「出版特許」という制度に継ぎ足しに継ぎ足しをして成り立っているものなので、時代にミスマッチである事に違いはありません。しかし、レコード会社側や一部の著作権者側の主張も結局は今の著作権法にまた継ぎ足しをするようなものであって、根本的な解決にはつながらないのではないかと思うのです。


何か一つのものを敵視するという考えを捨て、今あるものを使っていかにクリエイティヴな活動が行えるのかを考えて音楽活動をしていく事が、今の著作権者に求められているのではないかなぁと思う、今日この頃です。