実務文書を日本語に翻訳していてよく戸惑うのが、組織の役職名。そもそも国によって企業制度や慣習そのものが違いますから適訳がないこともありますし、充てる日本語によっては誤解を招きかねません。
拙著『国際業務のABC』 （pp.133-135）などでも触れましたが、Vice President（バイスプレジデント）などはその最たる例でしょう。「副社長」と訳せる場合もありますが、米国系の企業で単にVice Presidentといえば、多くの場合は部長または本部長級の役職です。Vice（副～）をつけるのは、日本でいえばさしずめ「支店長代理」のようなものでしょうか（ちなみに、本当の「副社長」ならSenior Vice PresidentとかExecutive Vice Presidentという肩書になっていることが多い）。
Managerはふつう中間管理職、つまり部課長クラスをいいます。それよりも上級の役職になると、米国系の企業ではOfficerという肩書を使っているようです。日本の大企業もひと昔ほど前からこれを真似て、「執行役員」などと呼んでいる会社があります。
いっぽう、会社の経営に携わる幹部はDirector（取締役）と呼ばれます。商法上の取締役（a member of the Board [of Directors]）のことです。しかし、社内の組織の長としてのDirectorであれば、研究所のような施設の「所長」とか事業本部などの「本部長」を指すこともあります。財団法人のような非営利目的団体の幹部なら「理事」と訳したほうがいいでしょう。
Directorという役職がどのようなものを指しているのか推測がつかない場合は、つい「ディレクター」とカタカナのまま訳したくなりますが、日本語で「ディレクター」というと、放送局や映画業界におけるそれの語感が強いので、なるべくなら使いたくありません。
Managing Directorは、辞書を見ると「常務取締役」という訳語も出ていますが、英国系の企業では「社長」（＝President）を指すこともあるので注意が必要です。いっぽう、Presidentとはいっても、本社のトップとしての「社長」ではなく事業部門（子会社）の長を指す場合があります。最近の日本の会社でも「プレジデント」というカタカナの肩書を使っているところがあるようです。それとの区別を明確にする意味もあるのでしょうか、本社の社長のほうはよく、最高経営責任者（Chief Executive Officer, CEO）や最高執行責任者（Chief Operating Officer, COO）といった肩書を併用しているようです。
民間企業の役職名は、その業界や会社でしか通用しないものもあります。聞きなれない役職名の翻訳を私のような産業翻訳者に依頼されるときは、その職責や機能を簡単に説明したほうがいいかもしれません。
（メルマガ「英語屋さんの作りかた」第40号掲載、一部改稿）