スカンク・ワーク

スカンク・ワーク・プロジェクトというキーワードを見つけた。

スカンクって，あの臭いガスを出すことで知られる，あの動物ですよね。

非常におもしろいネーミングだ。

備忘録として，記事に。


スカンク・ワーク・プロジェクトとは，そもそも，「密造、社外の秘密の場所での新製品開発・研究」という意味のようだが，米国ナビスコ社の製品開発スタッフが，スカンクの絵が描いてあるシャツを着て，普段とは違った自由な仕事をしたということから，来ているらしい。

イノベーション型の技術開発を行う場合に効果的であるようだ。

しかし，組織の中で，スカンク・ワーク・プロジェクトをやろうとしても，相当柔軟な組織でないと出来ないだろうなあ。さらに，柔軟な組織であったとしても，熱意と忍耐を持ったメンバーが集まらないと，これまた成果が得られないだろう。

う～む。ぬるま湯組織では，ダメということか。




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テンプレートを変えました

９月になりました。

テンプレートを変えて、気分一新。





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水素は二次エネルギー

エネルギー効率がよく，大気汚染や地球温暖化に寄与しないということで，水素は２１世紀のキーテクノロジーとして大きな期待を集めている。

この水素について，少しずつ，備忘録として掲載していく。

まず，水素エネルギーのエネルギーとしての位置づけは，二次エネルギーである。

ここで，一次エネルギーとは，自然界に存在するエネルギー源であり，石油，石炭，天然ガス，原子力，水力，地熱等がこれにあたる。

資源エネルギー庁が取りまとめた，エネルギー白書２００６の「一次エネルギーの動向」として次の項目が挙げられている。

１　石油
２　原子力
３　新エネルギー（太陽光発電，風力発電，太陽熱利用，バイオマスエネルギー，廃棄物発電，未利用エネルギー，クリーンエネルギー自動車，燃料電池，コジェネレーション）
４　ガス体エネルギー（天然ガス，LPガス）
５　石炭
６　水力・地熱

二次エネルギー源は，一次エネルギー源を何らかの形で変換したものを指す。電力が典型的な二次エネルギーである。また，ガソリンや都市ガスも二次エネルギーに含まれる。水素は，自然界に存在せず，何らからのエネルギー源によって製造されることから二次エネルギーである。

エネルギー白書2006の二次エネルギーの項では，

１　電力
２　ガス
３　熱供給
４　石油製品

であり，ここには残念ながら「水素」は含まれていない。




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不正行為

研究活動における不正行為の定義は次の通り。

（１）捏造
　存在しないデータ，研究結果等を作成すること。

（２）改ざん
　研究資料，機器，過程を変更する操作を行い，データ，研究活動によって得られた結果等を真正でないものに加工すること。

（３）盗用
　他の研究者のアイディア，分析・解析方法，データ，研究結果，論文又は用語を，当該研究者の了解もしくは適切な表示なく流用すること。

あらためて，まとめてみるまでもないことか！これは，管理人の「備忘録」。






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CARBとは

カリフォルニア大気資源局（CARB）とは，カリフォルニア州が１９６７年に設立した機関で，独自に大気汚染を規制する法律を定めることができる。CARBは連邦政府の大気浄化法よりも厳しい規制を課すことで，自動車メーカーの技術開発を促してきた。






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またもやカタカナ語

カタカナ語は苦手である，と幾度かこのブログで記事にした。

レジリエンス？？？？　ちょっと調べてみた，その備忘録です。



ビジネスの危機管理について調べていたら，「レジリエンス」と言う言葉を見つけた。特に，ビジネス社会におけるIT用語であるようだが。

レジリエンス：resilience　打たれ強いこと，しなやかなこと，回復力があること

経済産業省が一昨年に発表した「事業継続計画（BCP）策定ガイドライン」で注目度されるようになったようだ。

　ビジネスにおけるITの役割が大きくなるにつれ，テロ事件や大地震，津波などによる壊滅的な社会インフラの被害，地震等による影響が少なくない。このため，情報システムを利用し，効率的なビジネスを継続するためには情報リスクを正しくとらえて対策を講じていく必要がある。

　ビジネス・レジリエンスとは，企業や組織において，内的および外的に発生するビジネス機会や需要の変化，破壊行為やビジネス停止の脅威（自然災害，火災，停電，障害など）に対して迅速かつ柔軟に対応できる，いわゆる回復力のある情報システムのことである。

ふむふむ・・・・なるほど。


ところで，この英語はいろいろな分野でも使われるらしい。

教育心理学の分野でも，レジリエンスはホットなキーワードのようだ。

昨今，いじめによる自殺などが社会をにぎわしている。由々しきことだと，心を痛めている。

この分野におけるレジリエンスとは，逆境，トラウマ，悲劇，脅威，大きなストレスに直面しながらも，うまく適応していくプロセスであり，困難な経験を跳ね返すこと，だそうだ。


よく判らんが，いずれにしてもどんなところでもレジリエンスが大切だと言うことね。




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基礎研究，応用研究，開発研究

管理人の備忘録です。

基礎研究
　自然界に存在する科学的な事実（理論，法則，物質，属性，性質，現象など）を発見・立証する研究。
　その研究成果は「もとから存在するもの」なので，通常は研究成果の排他的な利用権を主張することは出来ない（研究成果を他者に公開することは拒否できても，他者が自らそれを発見し，利用することを妨げることは出来ない）。そのため，基礎研究の成果は一般に学術論文の形で発表される。

応用研究
　知られている科学的な事実（この場合は経験則も含む）を，目的とする用途の役に立つかどうかを調べる研究，あるいは既に何かに利用されているものを，別の用途に役立てられないかを調べる研究。
　「役に立つように工夫する」ことも応用研究。「科学的事実の利用方法」についての研究なので，その成果には一般に排他的な利用権（特許など）が認められる。

開発研究
　目的のように利用できることが確認できた科学的な事実を，実社会で実際に利用可能な形（装置や材料・薬品など）にする研究。
　実社会で利用するために，社会的規制の必要から行われる研究（品質，安全性や経済性の確保など）も含まれる。


以上のことをあまり区別していない研究者が多いのではなかろうか。知財を創出することが求められる研究では，「応用研究」，「開発研究」を目指さなければならない。



昔，京都大学の著名な先生から教えられたことがある。基礎研究は，英語で論文を，応用研究や開発研究は日本語で論文を書くように。その当時は，まだ大学等の研究者が特許を出すなどと言うことがほとんど稀であった頃であるが・・・。研究成果の公表も戦略的に行わなければならない，との教えだったと思うが，今日でもこのことは生きている。

何でもかんでも英語で論文を書く必要はない。英語で書かなければならない論文もあろうが，日本語で書くべき論文もある。さらに，特許を押さえるときには，その利用・活用範囲を熟慮して，国内特許か，外国特許まで広げるべきかを考える必要があろう。何でもかんでも外国特許にする必要はない。

　今日は大晦日。一年の締めくくりの備忘録。




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日本の１０大発明家

ちょっと古い話だが，特許庁では，昭和６０年に日本の１０大発明家を選定したそうだ。

豊田佐吉
御木本幸吉
高峰譲吉
池田菊苗
鈴木梅太郎
杉本京太
本多光太郎
八木秀次
丹羽保次郎
三島徳七

なるほど。
現在，日本が力を入れている，IT，BT，ET，NT　に無理やり当てはめてみると，

IT：八木秀次（八木アンテナ），丹羽保次郎（写真電送方式）
BT：御木本幸吉（真珠養殖）
ET：該当者なし
NT：本多光太郎（KS鋼，新KS鋼），三島徳七（MK鋼）

と言うところか。いやはや相当に無理があった。

ところで，現在のIT，BT，ET，NT　に関する１０大発明家となると，どういう方々になるんだろうか。そのうち，特許庁さんがおまとめになるかな？




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デジタル研究ノート

ノートに記録する方式で研究記録を安全に保存できる，デジタルペンを用いた「デジタル研究ノート」が開発されたそうだ。

この技術は，手書きの文書を自動的に電子化する「デジタルペン」と，電子文書がオリジナルであることを保証する「電子署名」技術を融合し，研究者のアイデアや実験データの独自性を証明することを可能としたと言う。

研究機関の知財戦略では，研究のアイデアや実験データの信頼性を証明するために，手書きの研究・実験ノートが有効だ。しかし，その安全な保管や管理が結構面倒になっている。

一方，電子情報は後日に追記が可能なため，パソコンなどによる実験データの保管は，その新規性・オリジナリティなどの証明にはならない。そこで，手書きノートを電子署名などの技術を駆使して電子情報化した点が面白い。

現物を見てみないと判らないが，使いやすさと価格が問題か？

因みに，ここで中心的な技術である電子署名技術は，日立製作所，早稲田大学，横浜国立大学が共同で開発した技術だそうだ。



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PFI法？？？？

耳慣れない法律が目に入った。

PFI法？



PFIとは，Private Finance Initiative：プライベート・ファイナンス・イニシアティブのことである。


まだ，わからない。よくよく調べてみると，PFIとは，公共施設等の建設，維持管理，運営等を民間の資金，経営能力及び技術的能力を活用して行う新しい手法であると言うことだ。

法律の条文（目的）を抜粋すると，
「この法律は、民間の資金、経営能力及び技術的能力を活用した公共施設等の整備等の促進を図るための措置を講ずること等により、効率的かつ効果的に社会資本を整備するとともに、国民に対する低廉かつ良好なサービスの提供を確保し、もって国民経済の健全な発展に寄与することを目的とする。」

要するに，「民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律」のことなのだ。これだと，聞いたことがあるような気がする。


このような取り組みは，日本ではあまり例がなく，これからの課題だと言うこと。イギリスあたりが先進国らしい。

う～む。難しい。



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