日本を護るオスプレイ超まとめ。 激安全？？そりゃそうでしょ最新鋭。

米軍初の実用ティルトローター機 MV-22オスプレイの日本配備に「安全性に問題がある」として反対運動が起きている。　しかし、最新鋭機だけに安全性には十分な配慮がなされており、彼ら反対派の指摘は当たらないようだ。　オスプレイは、主翼両端の回転翼の角度を変えることでヘリコプターのような垂直離着陸と、固定翼機並みの速度での長距離飛行ができる。離陸は、ローター（プロペラに似た回転翼）を前傾にして、着陸はヘリモードで行う。騒音はヘリよりは静からしい。　「ティルトローター」とは、ローターを、機体に対して傾ける（ティルトする）こと。　愛称のオスプレイ（Osprey）とはタカ目の猛禽類の一種である「ミサゴ」を意味する。う～ん。それっぽいですね。





MV-22は、現在配備されているCH-46（V-107）と比較して、速度は約2倍、行動半径は約4倍、搭載量は約3倍と、極めて高性能。基地を出動してから任務を終え帰還するまでの「作戦行動半径」は約700キロと、CH-46の行動半径約150キロの4.6倍もある。　米海兵隊は、世界規模でCH-46 をMV-22に換装する過程にあり、普天間飛行場においては、機体を1機ごとにMV-22 へと更新し、老朽化しているCH-46 を退役させる。　オスプレイには、「安全性」に関する幾つかの問題点が指摘されているため、その解消が求められる。




CH-46
1.オスプレイは「安全」

オスプレイの事故率は10万時間あたり「1.93」回。　米海兵隊の垂直離着陸戦闘機 AV-8Bハリアーの事故率は「6.76」回で、海兵隊全体の平均事故率は「2.45」回。　その構造から、開発段階から墜落事故が相次いだが、直近の事故率は低い。

ロールス・ロイスアリソン社製T406エンジンを2基搭載し、仮に飛行中に片方のエンジンが故障した場合、「もう一方のエンジンのみで」両翼のローターを回転させ、飛行を継続できる。また、2つのエンジンは離れた位置にあり、同時に損壊する可能性が極めて低い。同時故障確率＝1×10-10（100億時間に1回発生する確率）。　しかし、万が一2つのエンジンが停止した場合は、固定翼モードで「滑空」するか、垂直離着陸モードで、ローター（回転翼）が、自然落下により回転し、機を軟着陸させる「オートローテーション」を行う。　滑空着陸の際、ローターのブレード（羽根）が地面に接触するが、その衝撃によってブレードがはずれて飛散しないよう、ブレードが折れ曲がり、衝撃を吸収するように設計されている。　パイロットは、両方のエンジンが停止した場合にも対処できるよう、シミュレータを使って緊急着陸の訓練も行っている。

2.オスプレイの「バリエーション」

同型亜種も幾つか存在し、米海兵隊向けがMV-22（輸送型）、米空軍向けがCV-22（特殊作戦型）、米海軍向けがHV-22（救難型）となる。　後ろに「B」が付くが、これは「B-Type」つまり「2つ目のシリーズ」との意。現在製造されているものは全て「B-Type」である。　「CV-22」の事故率が、10万時間あたり「13.47」回と、日本に配備される「MV-22」の「7倍」近くになっているが、この2種は、CV-22 に地形追従レーダーが付いているくらいで、機体構造は殆ど同じ。　CV-22 は、MH-53ペイブロウ（既に退役した長距離の戦闘捜索救難および特殊作戦の支援用軍用ヘリコプター）の後継とされ、長距離特殊戦活動に用いられるため、それだけ事故率も高い。　ペイブロウの同型機「海兵隊のCH-53Dシースタリオン」は、特殊作戦型ではないため、MV-22 同様に、事故率は低い。　※　ペイブロウ（特殊作戦型）の10年間平均の事故率「12.34」は、シースタリオンの「4.75」の、「約2.6倍」となっている。




MH-53ペイブロウ
3.オスプレイは「違法」？

オスプレイ　防衛省の基準満たさず　緊急着陸能力に欠陥　日本の航空法では、「オートローテーション機能」のない回転翼機の飛行が禁止されているが、そもそも軍用機はこの規定の適用を受けない。しかし、防衛省は「航空機の安全性の確保に関する訓令」にて、回転翼航空機については、「全発動機が不作動である状態で、できる限り自動回転飛行により安全に進入し及び着陸できるものでなければならない」と明記し、自衛隊機にも自動回転能力を求めている。

しかしオスプレイは「回転翼機」ではなく、「ティルトローター機」（カテゴリは、パワード・リフト・powered lift）であるため、上記回転翼機に対する指摘は筋違いだ。　また、3.オスプレイの安全性 にては、「緊急着陸の際は、滑空やオートローテーションを行う」との記載がある。オートローテーション機能は、「開発段階で米軍性能所要から削除された」が、機能は残されているわけだ。　オスプレイの民間機版「AW609」は、既にFAA（アメリカ連邦航空局）のオートローテーション試験をクリアしている。

4.オスプレイの「事情」

オスプレイの開発費は560億ドル。費用は6200万ドル。現在普天間に配備されている CH-46は600万ドル、現在西側諸国最大のヘリコプター CH-53E スーパースタリオンでさえ2400万ドル。　オスプレイは、開発費と製造費が高額であるために、2010年に米政界が超党派で決めた財政削減策の中に「開発中止」が盛り込まれているが、その製造は全米40州の部品工場で分散して行われる体制で、それらの州に雇用や税収を提供しているため、各州選出の議員が開発を続けることを可決し、米政府の決定を覆した。　高価な軍の装備の製造を全米に分散し、各州の議員が開発中止に猛反対するように仕向けるのが、軍産複合体の昔からの典型的な動きである。　逆に言えば、日本やアジアで配備が進んでいかないと、オスプレイは金が掛かるのに欠点が多く役立たずだという、米政界の反対派を勢いづけ、来年からの財政削減議論の中で開発中止に追い込まれかねない。

オスプレイは軍事産業が儲かる大事な「ドル箱」なので、墜落を増やせない。尚且つ実戦配備の実績を作らなければならない。　イラクで初めて実戦配備されたが、それは開戦から4年後の2007年。アフガンへの配備も、占領開始から8年後。「使える輸送機になった」と米軍は主張するが、しかし実際のところ、砂漠の悪条件の中だと機体やエンジンの消耗が激しく、頻繁な修理が必要になる。アフガンの標高の高い場所では、ローターに氷が付着するので使えない。米軍パイロットは「空中給油もできる素晴らしい機種だが、調子の良いときが限られており、飛べないケースが多い」とコメントしている。　

5.オスプレイは「本当に安全」か

オスプレイの事故率は10万時間あたり「1.93」件。しかし、その実際の対象データは、「クラスA」の、「被害総額が200万ドル以上の重大事故」に限られる。「クラスB」では「2.85」件で、海兵隊の平均「2.07」件を上回っているほか、「クラスC」は「10.46」件と、平均の「4.58」件の2倍以上となっているが、「クラスB-C」の内容は、「離陸直後にハードランディング、機体の左ナセルから出火、メカニックがナセル作業台から落下、前脚の不具合」など、飛行事故以外メンテナンスの問題含め多種あり、オスプレイに限らない事故も含まれるため、一概に危険とは言えない。　※ナセル：エンジンを収容している両翼端の円筒部分

しかし、「クラスA」の事故の評価基準が、2009年に「被害額100万ドル以上」から「200万ドル以上」と2倍に引き上げられており、変更前の基準を適用すれば海兵隊全体の事故率を大幅に上回る。　2009年以降、損害額100万ドル以上でAクラスに分類されなかった事故は2件。この2件を実戦配備以降の事故2件に含めて計算すると事故率は「3.98」件になり、単純に比較すると海兵隊全体の平均「2.45」件を「1.53ポイント」上回る。

「オートローテーション機能」にも、疑問が投げかけられている。　防衛省は2007年「普天間飛行場の危険性除去の取組」の中で、「オートローテーションとは空中でエンジンが停止しても『安全に』着陸できる特性」と解説している。しかし、「オートローテーションについて」 には、『安全』という文字は無く、「オートローテーションに係る機能自体は保持」（P2）「機能は有していることを確認」（P4）との記載。　オスプレイ開発の途中から、オートローテーションで安全に着陸する機能は性能所要から外された。もし現在のオスプレイにオートローテーションで『安全に』着陸する能力があれば、それは「開発要件から外れた後で獲得された」という奇妙な話になる。

オートローテーションの場合、まっすぐ下に下りてくるわけではない。着陸寸前にフレア（機首上げ）操作を行う。フレアで下降スピードを大幅に減らせるならば安全な着陸が可能となりそうだが、データを解析した国防分析研究所は、「テストデータは、オスプレイは恐ろしい降下率で地面に叩きつけられることを示している」とレポートしている。　蛇足だが、「シミュレータを使って緊急着陸の訓練も行っている」とは、実機では危険すぎて訓練できないことの裏返しだったのだ。

そもそも、戦場でのヘリ撃墜の多くは、離発着時に起きている。　オスプレイはそれに備えマシンガンが装備されている。撃たれる前に攻撃し撃墜を防ごうとするものだが、当初は機体の前方に取り付ける構想だったが、重すぎるのと高価なため、それができず、機体の後方に小型のものを取り付ける形になっている。パイロットが敵を見つけても、旋回してからでないと撃てない。

また、2011年にアフガニスタンで乗組員が飛行中の機体から落下、昨年2013年にも、米カリフォルニア州で飛行中にバケツを落下させる事故を起こしている。同年、沖縄防衛局は、米軍機から飲料水ボトルが落下したとの情報を受けたが、米軍は機種については触れなかった。しかし、翌日「落下」が発覚しマスコミから米海兵隊へ問い合わせが相次いだことから、機種の公表へ踏み切った。　オスプレイは気圧調整機能がない上、「後部の視界を保つため飛行中も後部ハッチを開けた状態で飛行」する。このため、乗員や積載物をきちんと固定せずに飛行すると落下する恐れがある。




YouTube：オスプレイ　発艦　内部　後部ハッチ

6.オスプレイは「本当に必要」か

今後の米軍の戦略は、「アジア重視の中国包囲網」である。これまで太平洋西部で沖縄とハワイに集中していた海兵隊を、グアムやフィリピン、オーストラリアなどに分散し、海兵隊員がそれらの拠点をローテーションで回るのが米軍の新たな戦略だ。このような新戦略は、概念的に、離発着地を選ばず高速で移動できるオスプレイに向いている。

沖縄から尖閣諸島までの距離は約440km。CH-46 では尖閣まで往復できないため船を使用するしかないが、オスプレイであれば往復可能である。　中国が、南支那海において無法な進出を企て、更に東支那海から進出するため、日本の尖閣諸島を「核心的利益」と位置付けた現在、MV-22 配備は、大きな抑止力となる。もう間もなく、日本は中国に侵略される予定だが、それにしてもオスプレイ配備は絶対に必要。配備反対派を裏で支援しているのは、中国共産党である。



7.反対派の「テロ手口」

反対派の皆さんは、危険だ～違反だ～とか言うが、「日本が護られないほうが余程危険では？」と言いたくなる。笑。　大東亜戦争にて、日本は欧米の包囲網に対し、敢然と立ち向かったが、その精神を彼らは完全に忘れてしまっているお花畑のようだ。しかも、彼らはテロリストかキチガイかという手口を駆使するらしい。

オスプレイが配備されて以降、ワイヤー付きの凧を揚げたり、高出力レーザーポインターをコクピットに照射したりし墜落を誘発させようと試み、危険だと言いながら基地周辺に園児を連れて行き、オスプレイに対する恐怖感を煽ったりしているそうだ。　また、暴力的、攻撃的な嫌がらせ、通行妨害なども多く、基地フェンスに「ガラス片や針金が巻き込まれている赤いテープ」を巻き付ける。明らかに殺傷目的で仕込んでいる。テロそのものだ。　こうした市民グループの運動に異を唱える若者が独自にテープの撤去を始めたが、剥がすときに手を切って怪我をすることも多いというのだ。　主宰者の一人の女性翻訳家（46）は、「フェンスに巻き付けられた赤いテープは景観を損ねることも問題だが、それにもまして反対派のやり方が許せない」と話す。「信号で止まっている車の窓からメガホンを突きつけて怒鳴りつけたり、プラカードで車を叩いたり、フロントガラスに押し付けたり…」米海軍兵士が同飛行場から国道に出ようとしたところ、反対派の通行妨害に遭い、視界を失い、追突事故を起こしたこともあるという。



また、「反対派は、地元の方は少ない」との証言が複数ある。　米軍基地も「地域が活性化する」と喜ばれているようだ。　反対派はやはり、日本の躍進を望まない、中韓の人々（ナリスマシ日本人）なのだろうか。


8.オスプレイが大人気！？札幌の航空祭に過去最多「5万人」が集まった

オスプレイに、たくさんの人！　7月20日、札幌で行われた今年で28回目となる航空祭：イベントには、午前9時の開場前にはすでに1キロ近くの行列ができ、周辺の道路も混雑：でも「オスプレイ」って反対の声が多かったような…：札幌では、イベント当日に「反対」を訴えたのは14人だけという情報も。笑：オスプレイ見てきた！真上飛んでったのに撮影ミスでちみっこく…orz ローター音は重低音までいかないけど、普通のヘリよりも低くて篭もる感じの音。すっげぇ静かでビックリした。普段飛んでる輸送機やヘリの方がよっぽどうるさいわ！笑：前回の3倍の約180人の警察官を投入。：特別な許可をもらった人は、中も見学できるらしい：周りに張り巡らされた進入禁止のロープの内側に子供たちを招き入れるクルーチーフと笑顔で応える子供たち。





ペ・ヨンジュン 배용준 Bae YongJoon 勇俊 イ・ジュンギ 이준기 Lee JunKi 李準基 チャン・グンソク 장근석 Jang GeunSuk 張根碩 イ・ビョンホン이병헌 Lee ByungHun 李炳憲 ハン・ヒョジュ 25049 한효주 Han HyoJoo 韓孝珠

※尖閣諸島領有権に関して。　→　尖閣事変
※従軍慰安婦の嘘に関して。　→　宮崎駿の【従軍慰安婦講座】
※竹島領有権に関して。　　　→　宮崎駿の【竹島講座】
※北方領土領有権に関して。　→　北方領土への道
※靖国参拝に関して。　　　　→　☆きゃりーぱみゅぱみゅパフュームらが靖国で演舞。2014年「平和の誓い」は最高潮へ。



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卑怯国家中国は不要。日本とASEANが手を組む時代。

☆心と大地が汚染された卑怯国家中国は不要。日本と海洋国家連合ASEANが手を組む時代。

中国の脅威に晒される東南アジア各国（東南アジア諸国連合・ASEAN）は、歴史を捏造する中韓と違い、アジアの解放者として日本を信頼、日本のリーダーシップに期待し、ともに歩んでいくことを望んでいるという。　東南アジアの国々は今、中国との関係をできる限り良好に保ちつつも、譲れない主権問題については明確に中国と対峙する態勢を構築しつつある。　南シナ海で領土・領海を侵されているベトナムやフィリピン、インドネシアのみならず、他の国々も、中国の、国際法も歴史の実態も無視した支配拡大に危機感を強めている。

☆パラオが中国に「NO」

歴史的に見れば、1000年もの中国支配を受けた経験のあるベトナムや、フィリピン、インドネシアまでが南シナ海で中国に堂々と対抗することは、以前なら考えられないことだった。2012年3月には、「人口わずか2万人で軍隊さえ持たない太平洋の島国・パラオ」の海上警察が、中国漁船による自国海域での違法操業を阻止するために発砲、中国人1人を死亡させ、25人を拘束した。　最終的に、中国政府から1人1000ドル合計2万5000ドルの罰金を取って男たちを釈放した。パラオのような小さな国で、軍事的な規模では到底対抗できなくとも、中国に対して明確に「NO」を突きつけた。　かつて米国と戦ったベトナムや激しい反米運動を展開したフィリピン、そしてイスラム教徒が多いインドネシアを含め、東南アジア諸国は、米国に対する過去のシガラミをすべて乗り越えて、眼前の中国の脅威に立ち向かうために米国と接近しつつある。

パラオは、1899年にスペインからドイツに売却されたが、ドイツによるインフラ整備や教育はほとんど行われなかった。1914年に第一次世界大戦が開始されると、ドイツに勝利した日本がこれを占領した。戦後処理をするパリ講和会議によって、パラオはドイツの植民地支配を脱し「日本の委任統治領」になり、学校や病院、道路など各種インフラの整備も重点的に行われ、また、日本語による学校教育が現地人に対しても行われるようになった。　日本や日本語に親しみを持ち、子供に日本風の名前をつけるパラオ人も多い。子供が転ぶと、お母さんが、“イタイ、イタイ？”と尋ね、それに対して子供が、“ダイジョーブ”と答える。オシルコはお正月に“オメデトウ”と言いながら、皆で食べる。パラオ語での乾杯の音頭は「ツカレナオース（疲れ治す）」と言う。　日本の統治が終わった大東亜戦争後、パラオでも米国による反日教育が行われたが、年長者に「そんな話は無い」とあっさり否定され、浸透しなかった。

☆日本が戦ったことで、アジアは独立した

彼らはまた、日本に対しては、ほとんどの国が親近感を持ち、尊敬し、信頼している。重要なのは、東南アジア諸国は日本にとって価値観を共有できる相手であり、真のパートナーとなり得る存在だということだ。　彼らは、戦後日本を苦しめてきた歴史問題についても、日本に対する「マイナスイメージ」は持っていない。「歴史認識」で日本を非難するのは、証拠もないのに「20万人が強制連行されて性奴隷にされた」などと捏造した歴史を国際的に喧伝する北朝鮮や韓国、「虐殺などなかった」ことが明らかになっているのに「南京大虐殺」を吹聴する中国だけだ。　例えばインドネシアの中学校の歴史教科書には、「日本の占領は、後に大きな影響を及ぼす利点を残した」と、日本による統治を評価する記述がある。実際にアジアの国々を訪ねて話を聞くと「日本が戦ってくれたことで、我々は独立できた」と感謝し、大東亜戦争時の日本の軍人は立派だったとまで語る。そして時には、中国の傍若無人を厳しく批判し、中国に対峙するため「日本にもっと前面に出てほしい」そうするのがむしろアジアの大国としての責任だという。　彼らは、日本に期待する一方で東シナ海における日本の対応を固唾をのんで見守っている。

☆日本は何故、過剰なまでに卑屈になるのか

歴史問題について、日本は物言わずしても東南アジア諸国の支持を得ている。何故なら、彼らもまた「中国の捏造や虚偽の宣伝」に苦しんでいるからだ。　2012年春にベトナムを訪れた時も、現地の人々には「日本は大国なのに、なぜ遠慮ばかりするのか、なぜ過剰なまでに卑屈になるのか」と言われた。その原因は、米国、GHQ（戦後占領下に置かれた日本を管理する為の最高政策機関）による「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）によるマインドコントロールにある。　彼らASEAN諸国は、中国ではなく日本を頼りにし、誇りに思っている。日本人はその「自覚と自信」を持ち、東南アジアの国々との連携を強めていくべきだ。　戦前のように、アジア人として、日本人として、その「自覚と自信」を持てない「自虐史観」に染まった日本人は、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」によるマインドコントロールに敗北しているのである。勝手に卑屈になるのは勝手だが、「真実から目を逸らす」のは、真摯な生き方ではない。

☆ASEAN結成の目的

大東亜戦争に敗北した日本。その結果、300年近く欧米の植民地として搾取されてきたアジア地域は、戦後しばらく、欧米の「再侵略」や冷戦における「代理戦争」によって、再び暗黒時代に陥った。しかし、1967年、ASEAN結成を機に大きく前進し始める。ASEAN結成の目的は、「中ソによるインドシナ半島の共産化に対抗すること」とされたが、もう1つの狙いは、「米中ソの干渉を受けないピース・ゾーンの構築」にあった。　ASEAN結成の前年、インドネシアのアリ・ムルトポ特別補佐官が秘密裡に訪日し、佐藤栄作首相に「米ソの冷戦状態が続く間にASEANの経済発展に協力して欲しい」と訴えた。その後、1976年に政権を樹立した福田赳夫首相が、ODAの7割をASEANに投入。かくしてASEANは、米中ソの政治的干渉を撥ね除けつつ今日の発展を見せるに至った。　しかしながら、ASEAN諸国の日本に対する信頼は、「大東亜共栄圏」を掲げて戦った大東亜戦争中に醸成されたものだ。連合軍はこれを「日本軍のアジア侵略を正当化するためのイデオロギー」だと批判したが、日本軍は、そこで、侵略ではなく教育の拡充、官僚の育成、軍事訓練などを施した。　日本のそれは、住民を文盲にする愚民政策と、反乱を起こさせないように軍事能力を与えないという植民地政策とは真逆の対処である。　インドネシア政府のアルムシャ将軍は、「日本軍は、科学や技術や敢闘精神、そして、勇気と自信を与えた」と述懐した。　さらには、郷土防衛義勇軍（Tentara Pembela Tanah Air、略称PETA「ペタ」）を組織し、日本に引き揚げずに共に戦った元日本兵は数千人に上った。　大東亜共栄圏の理想は、今もASEANに生きている。ちなみに、戦争中は欧米側につき、戦後は共産革命を仕掛けるなど、東南アジアの発展を阻害してきた中国をアジアの代表だと考えている国は、現在でもほとんど無い。




☆与える以上に奪う中国は反面教師

では、どのように東南アジア諸国と協力・連携していくべきか。この点で反面教師となるのが中国だ。中国は東南アジアに多額のODAを注ぎ込んでいるが、露骨な“見返り”を求めるため、相手国に感謝されるどころか警戒されている。与える以上に奪っていくのが中国のやり方だからだ。

ラオスは2009年に、東南アジア競技大会のために大規模競技場を中国に建設してもらった。　無償援助のはずが、いつのまにか首都ビエンチャンの中心部一帯の広大な土地に対する50年間の賃借権が中国政府のものとなり、5万人が住むチャイナタウンができつつある。人口約630万人のラオスには、いまや30万を超す中国人が住んでいると言われる。



日本の場合は、中国のそれとは対照的で、ODAの受注先として日本企業を優遇すると、「ヒモ付き援助」として非難されるといった、「見返りを求めない」というより求めること自体を抑制する世論があるので、相手国には大変感謝されており、結果、日本のODAで建設された空港や橋や病院には感謝の碑が建てられたり、記念切手や貨幣を発行して感謝を伝えられることがある。　例えば、2011/12に野田政権が緩和した「武器輸出三原則」※ はアジアの国々に本当に感謝されており、海賊対処のための巡視艇や、US-2型飛行艇、それに対潜水艦技術などは、緊張の海となった南シナ海周辺諸国、インド洋で中国の脅威を日々感じているインドなどにとって、切実に必要な技術であり、装備だった。インドをはじめベトナムなどのアジア諸国は原子力の平和利用に関する技術協力も切望している。　日本に友好的で信頼関係が結べる東南アジアの国々との経済関係を強化し、それらの国々に技術移転していくほうが、長期的に見て企業の利益にも、日本の国益にもかなうはずだ。　

※「武器輸出三原則」共産圏と国連決議による武器禁輸措置をとられた国、及び紛争地域への武器輸出を禁止したものであり、政府答弁などでその定義が明文化されているものの、直接法律で規定されてはおらず、武器輸出を「一切行わない」わけではない。

☆ASEANは残された経済フロンティア

そもそも、昨今、中国の人件費が高騰し、「脱中国」の動きが加速、日米の製造業が自国に回帰している。　そしてアジアでは、たとえばミャンマーは、日本の約1.8倍、ASEAN加盟10カ国中、インドネシアに次ぐ面積を誇り、鉱物資源にも恵まれている。加えて中国の1割程度、ベトナムと比べても約1/6とされる人件費は、進出企業にとって大きなメリットだ。さらに、約5000万人という人口規模も魅力。「東南アジア最後の有望市場」「アジアに残された経済フロンティア」などの謳い文句が目につく。　実際、ここのところのブームはすさまじい。空の便は満席状態、最大都市ヤンゴンではホテルの予約が数カ月前から埋まり、市内ではビルの新築ラッシュが続いているという。

ミャンマーには、近年、中国も、もっとも力を入れて接近を図っているが、しかし、「中国の札束外交」により苦渋を舐めさせられている。　2011年、中国がミャンマーを流れるエーヤワディー川に建設していた水力発電ダムの中止を表明した。このダムは、中国が提案し、中国が資金、技術、労働力のすべてを提供し、完成の暁には中国が運営し、そこで生まれる電力の少なくとも8割を中国に送るという契約であり、ミャンマーの地元には雇用ももたらされず、電力の供給もろくになされず、ただミャンマーの豊かな水資源が中国のために利用されるだけ。そのうえ深刻な環境破壊を引き起こす。とりわけ相手国の国民は奪われるだけというのが中国の手法である。　しかし、あるASEANの政府関係者は、「中国の援助は審査もあいまい。即断即決で使いやすい。利子も含め後から高くつくかもしれないが、ついつい依存してしまう」と話した。 日本は、日本のやり方で、この競争に打ち勝たなければならない。

☆「国防軍創設」が期待される

なによりも今、東南アジア諸国が求めていること、それは日本自身の軍事力の強化である。　中国が原子力潜水艦、攻撃型原子力ミサイル搭載潜水艦を含めて71隻の潜水艦を保有しているのに対して、日本には16隻しかない。　南シナ海、西太平洋、インド洋の安全を守るためには、潜水艦の数を増やし、原子力潜水艦も持つべきである。これまで24年間、激しい軍拡を続けてきた中国の軍事予算は、公表ベースで2012年度には1064億ドルに達した。実際にはその2～3倍だと言われる。　中国に対抗するため、東南アジア諸国も軍事予算を増やしている中で、予算を減らしているのは日本だけである。この異常な軍縮予算の壁を打ち破り、軍事力の不足を早急に埋めることこそ、東南アジア諸国を安心させる道であろう。軍事費を増やしても、批判するのは中国と北朝鮮、韓国だけだ。国内の反日勢力（支那朝鮮人）を黙らせ、一刻も早く、「日本国防軍」を創設し、対抗すべきである。

元記事：
海洋大国・日本と海洋国家連合・ASEANが手を組めば「最強のパートナー」になれる
櫻井よしこ　※SAPIO/2012/10/10/P8-10
日本人だけが知らない「日本のリーダーシップに期待するアジアの本音」
江崎道朗　※SAPIO/2012/10/10/P16-17


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☆きゃりーぱみゅぱみゅパフュームらが靖国で演舞。2014年「平和の誓い」は最高潮へ。

2013年末、やっと安倍首相が、靖国神社を参拝してくれました。ありがとうございます！　これで2014年も明るく行けそうですが、何故か、文句を言う輩が居るらしい。　国家のために散ったご先祖に尊崇の念を捧げるのは、どの国でも行われている当然の行為だ。今の日本の平和と繁栄は、今を生きる人だけで成り立っているわけはない。

1.靖国の意義。

靖国神社は、「靖国で会おう」を合言葉に闘い亡くなられた英霊方との「約束の地」である。そして国に残った者達が、英霊を御迎えし祀ると約束した、英霊帰郷の地でもある。　元大日本帝国民にとって靖国神社に行くことは、英霊方を御先祖様とするその子孫として、英霊の集合場所に参拝する形となる。　しかし、そこで信教の自由は保障されており、靖国の仕組に賛同できない人や参拝したくない人に対する義務は無く、賛同しなくても参拝しなくてもそれぞれの自由である。また、敬意を払って下さる方々、或いは、危害を加えない限りでの外部の方々の参拝も受付ている。　靖国境内には、世界のすべての戦没者を慰霊する「鎮霊社」もあり、安倍晋三は、当然そちらへも参拝している。

2.日本が戦った「大東亜戦争」は、侵略だったか自衛だったか。

明白である。　日本は、米国によって追い詰められ、やむなく開戦した。そして「アジア諸国を、植民地支配から次々と開放」したが、補給線を断たれ、敗戦が決定的となり「東京大空襲」や「原爆投下」され降伏した。　ちなみに、【ABC級戦犯】とは？　「東京裁判」における戦争犯罪人の区分で、【A級戦犯】平和に対する罪 【B級戦犯】通例の戦争犯罪 【C級戦犯】人道に対する罪とされる。「事後法」（実行のときには適法であった行為に対して、のちになって刑事責任を問うことを定める法令）により、【B級戦犯】に、あとから【A及びC級戦犯】が加えられた。　「東京大空襲」や「原爆投下」は、一般国民に対する「無差別大虐殺」なので、「ハーグ陸戦条約」にも違反しており、明白な「平和に対する罪」「人道に対する罪」である。　「原爆投下」の目的は「ソ連への威嚇と人体実験」である。　そして、戦勝国による「東京裁判」という茶番劇により、日本は、「侵略国」「戦犯」などの汚名を着せられた。　しかし、国を護った祖先をお参りするのは当然であり世界の常識なので、諸外国が日本に対し文句を言うのは、「内政干渉」であり可笑しいだろう。

反日勢力が日本国民に知られたくない【大東亜戦争】世界の声

3.中韓は放置で。

特に中韓は、「自国政府に対する不満を誤魔化すために日本を悪く言うことで知られている」し、彼らは姑息にも、「これを政治利用して日本を攻撃し、賠償金を取ろうとする」このような汚らしい国々とは「絶交した方がいい」ので、別に放置でいいのだが、米国やロシアやEUまで何か言ってくるのは了承できない。　恐らく、「大東亜戦争」における上記の真実を、理解していないからだろう。また、ロシアは、戦争終結時に、「日ソ不可侵条約」を破り侵攻したり、「シベリア強制労働」で日本人を34万人殺した負い目があるため、日本には悪者になってほしいわけだ。　故に、日本が、正しい歴史を彼らに教えてあげなければならないが、その努力を日本が怠っているのが問題である。つまり、日本が「諸外国にキチンと説明すれば済む」問題である。簡単なことだ。　

4.反日馬鹿も放置で。

さて、国内でも、参拝に関して文句をいう反日馬鹿が大勢居る。　「サンデーモーニング年末スペシャル～戦争の火ダネ」2013/12/29/0800-1125 では、岸井成格（きしい しげただ）が、「歴史認識が間違っている、なぜ問題か、最近の若い人は知らない、政教分離というのは憲法の原則、ここでA級戦犯を奉っちゃった、天皇も参拝してはいけないと思っている」と発言、司会の関口宏も、「なんかこう違うような動きがどんどん出てきてますが」と発言、寺島実郎（てらしま じつろう）も、「天皇が民主主義を真剣に考えている（民衆が参拝に反対している）」と発言。　このような局は、国家権力で解体すればいい。笑。

　反日放送局「TBS」の反日番組「サンデーモーニング」の反日馬鹿ども。

失笑である。　彼ら「反日似非文化人」どもは、「なぜ問題か最近の若い人が知らないので誤魔化せる」と思っているのだろう。　だいたい、政教分離（政治が特定の宗教に関与しない）は、「米国が作成した日本国憲法にある条文」。ならばそれを「改正」すればいいだけ。　そして、政教分離の意義としては理解できるが、「国家は、特定宗教の布教、宣伝のための宗教的活動や財政的支援を行ってはならない」と規定すれば済むだろう。それを改正できないとすると、日本人が無能だということで話は終わり。　ちなみに、米国では、政教分離をうたっていながら、大統領就任式のときに聖書に手をのせ神に誓いをたてることが問題になったことは一度もない。笑。　そもそも、国家の貢献者に対する「慰霊」を禁ずる必要があるのか？？？　そして、「慰霊は」宗教的行為なのか？習俗的行為ではないのか？　「反日似非文化人」どもの呟きを聞く暇は無いのだ。

5.反日馬鹿が天皇陛下を政治利用する。

また、天皇陛下は、近年参拝されていないが、その根拠として、「戦犯を一緒に奉ったことに不快感を示されていた」という富田朝彦元宮内庁長官の「富田メモ」があるが、前記したとおり、日本の戦犯とは、そもそも「戦勝国による単なる濡れ衣」であり、戦犯合祀がご親拝とりやめの原因なら、その後も春秋例大祭に勅使が派遣され現在に至っていることや、皇族方が参拝されている事実をどう説明するのか。むしろ、「A級戦犯と呼ばれる英霊方にこそ、尊崇の念を捧げるべきではないのか。　昭和天皇の側近だった木戸幸一元内大臣の「木戸日記」には、昭和20年12月、昭和天皇が「米国より見れば犯罪人ならんも我国にとりては功労者なり」と言われたとの記述がある。それ以前に、天皇のご胸中を忖度（そんたく）すること自体、「天皇の政治利用」であり許されない。

6.安倍晋三の平和の誓い。

そもそも、安倍は、参拝において「恒久平和の誓い」を宣言している。「二度と戦争の惨禍に苦しむことが無い時代をつくらなければならない。世界の平和と安定、そして繁栄のために、国際協調の下、今後その責任を果たして行く」と明確に宣言している。靖国境内にある世界のすべての戦没者を慰霊する「鎮霊社」にも参拝している。　この、「平和の誓い」に文句があるような国家及び人種は、無視してOKである。ｗ

7.2014年、きゃりーぱみゅぱみゅ、Perfume（パフューム）らが、靖国で演舞。

近頃、日本では、世界文化遺産、神社などでの演奏会が盛り上がっている。　歴史的な日本、すなわち我々の父祖により築かれた日本の歴史は、豊かな情感、精緻な技術、そして潔い行動、に特徴づけられる。　いま、世界に喧伝されている「クール・ジャパン」も、このような日本の歴史の特徴から生まれており、その特徴が集約されたのが日本各地の世界文化遺産である。　現在の日本の第一級アーティストが、靖国で演舞するなら、英霊が喜ばないわけがない。　個人的には、日本が誇る美少女アイコン、きゃりーぱみゅぱみゅや、Perfume（パフューム）に、是非、演っていただきたい。　知的なエキサイトこそが、これからの日本を支えていくはずだからである。

8.オマケ1　日本国民の声

◆　九州・山口から称賛の声　「日本人の偽らざる気持ち」「英霊も喜んでいる」「当然の行為」
◆　ルポライター鎌田慧さん　「平和を願う市民の気持ちを踏みにじる暴挙」
◆　東北・各地で　支持の声　「やっと当たり前のことができた」「中国、韓国は内政不干渉であるべきだ」

9.オマケ2　東南アジア諸国の声

インドネシアで最も影響力のあるコンパス紙は、東シナ海の領土をめぐる日中の緊張が高まっているこの時期に行ったのは「適切なタイミングでなかった」としつつも、「（靖国問題で）自らを被害者と位置付ける中韓の主張は一面的な見解だ」とクギをさした。　同紙はさらに、「靖国神社には、現在は戦争犯罪者と見なされている数百人だけでなく、戦争の犠牲となった（各国の）約250万人も祭られている」と指摘し、「国に命をささげた人々のために参拝することは日本の指導者として当然だ」とする安倍首相の立場にも言及、一方、シンガポールのストレーツ・タイムズ紙は、安倍首相が参拝に踏み切ったのは、これまで摩擦を避けようと終戦記念日や春秋の例大祭で参拝を見送ったにもかかわらず中韓が強硬姿勢を崩さず、「冷え切った中韓との関係に改善の見込みは少ないと見切ったためだ」との分析記事を掲載。中韓の敵視政策が逆に参拝の呼び水となったとの見方を示した。


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宮崎駿の【竹島講座】

新作アニメ映画「風立ちぬ」を公開した宮崎駿監督（72）が、「領土問題も折半か共同管理を提案したらいい」などとインタビュー記事で発言し、物議を醸している。 この記事は、事務所のスタジオジブリが2013年7月10日から全国の書店で配布した無料の小冊子「熱風」7月号に載せられている。

Ｗｅｂ竹島問題研究所　2月22日は「竹島の日」です

宮崎：領土問題は、半分に分けるか、あるいは「両方で管理しましょう」という提案をする。　この問題はどんなに揉めても、国際司法裁判所に提訴しても収まるはずがありません

→　そもそも、尖閣諸島や竹島は、どの国の領土なのか。相手のものならそのままでいい。　「日本の持ち物」を、相手が渡せと言うからって、そのまま従って丸ごと渡すとか半分渡すのはいけませんね。　ところで韓国さんは、「自分らが竹島を実効支配している」のに、なんであんなに騒いでいるのでしょう。可笑しいなあ。笑。

☆ 島根県 隠岐郡 隠岐の島町 竹島（しまねけん おきぐん おきのしまちょう たけしま）

「歴史を忘れた民族に未来はない」－サッカー日韓戦で韓国サポーターが掲げる横断幕は、まさに韓国民の行く末を暗示する。　竹島（たけしま）は、島根県から約211キロ、韓国からもほぼ同じ距離に浮かぶ2つの島と岩礁群だ。韓国・北朝鮮では「独島（トクト）」、第三国では「リアンクール岩礁」と呼ばれている。

韓国は1953年にこの島を「不法占拠」してから、軍や警察を駐留させ、砲台のみならずロープウエーや遊歩道まで勝手に作って多くの観光客を呼び込み、200人以上もの韓国人を住民登録させている。　日本はこれまで2回、「国際司法裁判所」で決着をつけようとしたが、韓国は同意せず逃げているその一方で、世界へのプロパガンダは進めている。　ロンドン五輪でサッカー選手が「独島（竹島）は我が領土」と書いたポスターを掲げて走り回ったり、最近では、2013/07/28、東アジアカップ2013の最終戦で「歴史を忘れた民族に未来はない」と書かれた横断幕を掲げたのも、その表れだ。　日本人であればスポーツの場でのこのような行為を「恥ずかしい」と感じるわけだが節操が無い彼らには朝飯前のようである。

竹島の漁猟合資会社に勤務し、そこでアシカ猟に励んでいた隠岐の漁師たち。
右側の4人の韓国人女性は鬱陵島から雇われて出稼ぎにきた海女。

☆どさくさ紛れ・竹島不法占拠の「経緯」

1618年、鳥取藩伯耆国米子の町人大谷甚吉、村川市兵衛は、同藩主を通じて幕府から「竹島」への渡海免許を受けた。遅くとも江戸時代初期にあたる17世紀半ばには、竹島の領有権を確立した。　1905年（明治38）に、日本政府は「島根県所管の竹島」と閣議決定し、その後1945年、「大東亜戦争」に日本が敗戦すると、日本は朝鮮半島を放棄し、朝鮮は独立。その後、1948年に韓国/北朝鮮建国が建国。　1949年、韓国は「対馬領有」を宣言し、連合軍占領下で主権が制限されている日本に対馬返還を要求した。　1950年、朝鮮戦争勃発、朝鮮半島の主権を巡って北朝鮮が軍事境界線を越えて韓国に侵攻するが、1953年休戦。　1952年「サンフランシスコ講和条約（大東亜戦争終結のための米国を含む連合国と日本国との間で結ばれた平和条約）」発効。　韓国はサンフランシスコ講和条約に「戦勝国」として参加することを希望したが、当時、朝鮮は「日本に併合」されており、交戦もしていないためイギリスやアメリカによって拒否された。笑。

これにより、本島の帰属は国際的に「日本領」として確定したが、その直前に、韓国初代大統領「李承晩」（りしょうばん）が、「海洋資源の独占、領土拡張を目的」とし、突如として「李承晩ライン」と呼ばれる軍事境界線を「独断で」制定、本島を韓国領海に取り込んだ。 韓国ではこれを「平和線」と宣言した。　韓国政府による「竹島を韓国領に」との要求に対し、米国政府は、「竹島はこれまで朝鮮の一部として取り扱われたことが決して無く、1905年以降日本の島根県隠岐島支庁の管轄下にある」とし、断固拒否を通知した。これは、当時の米国国務次官補ディーン・ラスクから通達されたことから「ラスク書簡」と呼ばれる。
　
ライン制定に日米両国は強く抗議したが、1953年、韓国人が竹島に上陸し、翌年、韓国の海洋警察が竹島に入って不法占拠した。　その後「日韓基本条約」締結の際の「日韓漁業協定」の成立（1965年）によりラインが廃止されたが、廃止後も、韓国さんは「勝手に」実効支配を続けている。そして廃止までの13年間に、韓国による日本人抑留者は「3929人」、拿捕された船舶数は「328隻」、死傷者は「44人」にのぼり、その損害額は、当時の金額で90億円を越えたとされる。　抑留者は6畳ほどの板の間に30人も押し込まれ、僅かな食料と30人がおけ1杯の水で1日を過ごさなければならないなどの劣悪な環境で、長期に渡り監禁された。

李承晩ラインで半島に強制連行され顔を焼かれた日本人漁民

☆日本政府の「対応」

当時は竹島の不法占拠は国会でも大きな問題になり、日本政府は韓国に抗議していた。「国際司法裁判所への提訴」も提案したが、韓国は断る。　東海大学の「金慶珠」（キム・キョンジュ）によれば、「韓国が事実上逃げている」のは認めた上で、「国力が日本の方がずっと上だから」とのこと。　そして、最終的に「日韓の国交回復」が優先され、それ以降、竹島問題は腫れ物に触るかのような扱いで、有耶無耶にされた。　1971年、隠岐島の漁業組合は島根県選出の竹下登官房長官(当時)に「竹島漁業再開の嘆願書」を提出したが、何も回答はもらえなかった。　ナチスの宣伝相だったゲッペルスは「ウソも100回繰り返せば真実になる」といったが、中国では「尖閣奪取は竹島占拠をモデルにしろ」と言われている。　『韓国のように強く出れば日本は何にもできない』ということを、諸外国は学んでいる。

☆韓国さんの「汚い発想」

ライン問題を解決するにあたり、日本政府は韓国政府の要求に応じて、「日本人抑留者の返還」と引き換えに「日本政府が摘発した韓国人密入国者、重大犯罪者、政治犯等に在留特別許可を与え、強制送還はせず、日本国内に自由に解放する」よう要求した。　つまり韓国政府は、自国のゴロツキを使い、日本での搾取や治安の不安定化を狙ったものとみられる。まさに朝鮮人らしい「汚い発想」である。しかも、在日朝鮮人は、「通名」と呼ばれる別名を使用していることが多く、朝鮮籍が隠される場合も多い。　その効果もあってか、日本での「支那人や朝鮮人の犯罪率」は格段に高い。　　オウム真理教事件や大阪池田小学校の児童殺傷事件、女子高生コンクリート詰め殺人事件、世田谷一家惨殺事件などは、朝鮮人によるものである。

☆韓国さんの「主張」

だが、そもそも韓国が声高に主張する領有権も歴史を辿れば、その主張に「根拠」のないことが分かる。

1899年に韓国で使用されていた教科書『大韓地誌』には、「わが大韓民国の位置はアジアの東部に在り、支那の東北部から日本海と黄海・渤海の間に突出した半島国で、北緯33度15分-42度25分、東経124度30分-東経130度35分…」と竹島の位置（東経131度52分）が韓国領外であることを明確に記述している。

あるいは、140年前の世界がどう見ていたか。1872年にドイツで作製された地図では、竹島と朝鮮半島の間に日韓の境界線が引かれ、竹島は日本領と認識されていたことがハッキリと分かる。その他にも、19世紀末～20世紀初頭のヨーロッパ諸国が作成した地図では竹島が日本領と記載されている例が複数確認されている。

さらに決定的な「物証」がある。現在韓国には、竹島の西側に位置する韓国領・鬱陵島（ウルルンとう）に竹島に関する資料を展示する独島博物館があるが、ここに「竹島は日本の領土」を証明する動かぬ証拠がある。博物館屋外に韓国の古地図を彫った石碑があるが、それは15世紀末に李朝皇帝の命で作られた朝鮮全図「八道総図」だ。竹島は鬱陵島の東に位置するはずだが、この石碑地図では、正反対の西に位置している。西に位置するのは、于山島である。「この于山島こそ現在の竹島だ」と、韓国は領有権を主張してきた。笑。

 

そして博物館内には立体地図が展示されているが、石碑の地図と逆の東に于山島の位置が変わっている。韓国は、同じ博物館の内外で、まったく異なる地図を展示する矛盾を平然と続けているわけである。※週刊ポスト2012年8月31日号　しかしこれに気付かない韓国民は、知性が足らないのか、視力が悪いのか。

これほどまで韓国が竹島領有に執着するのには理由がある。　韓国（朝鮮）は、常に中国やロシア、日本などの大国に取り囲まれ、「被抑圧民族」であった。そんな中、歴史上唯一、不法占拠にもかかわらず「自力で獲得した」と思っているのが竹島。韓国人の「屈折したプライド」と結びついているのだ。　宮崎：この問題は、どんなに揉めても国際司法裁判所に提訴しても収まるはずがありません　→　そりゃあそうだ。『反日のためならばなんでもやる民族』なのである。

☆竹島の歴史を口語体にした「まとめ」が判りやすいとTwitterで話題に

米国「よーし日本、持ち物はいったんすべて置け」（1945ポツダム宣言）
韓国「チャンス！あの島欲しいなぁ・・・」
米国「竹島は日本の領土だからダメだよ」（1951ラスク書簡）
米国「竹島は日本のものとする！この約束は来年の4月28日から有効ね！」（1951年サンフランシスコ講和条約）
韓国「やば！日本のものになっちゃう！あの島は韓国のものでーす！てへぺろ」（1952年李承晩ライン勝手に制定）
日本「ええええ。こっちは江戸時代から渡航許可(1656）出してたし、そっちは地図にも載ってなかったじゃん！」
韓国「いや、この地図に島書いてあるでしょ」（1530八道総図）
日本「方角もサイズも全然違うじゃん・・・」
韓国「いや、この本に『天気がいいと島が見える』って書いてあるでしょ」
日本「その『島』は鬱陵島だって前に自分で言ってたじゃん・・・」（1694）
韓国「うるさーい！盗人め！だまれだまれ！コレはコッチのもんだー！」
日本「揉め事があったら喧嘩じゃなくて、話し合いで解決しようって決めたよね？」（1965日韓国交正常化）
韓国「いや、これ揉め事じゃない！」
日本「揉めてるでしょ確実にｗ　この島ウチのだから名前シール貼らせてね」
韓国「近づくな！近づくと殴るぞ！盗人め！はい44人殺傷！！」ｗ（軍事占拠）(名前シールは我が貼るニダ)
日本「はいはい・・・こっちが盗人なのね・・・。わかったから、警察行こう？」
韓国「やだ！」 ←←今ここ

☆我々の「やるべきこと」

日本政府が竹島問題から目を逸らし、「事なかれ主義」で対処してきたことが中国やロシアを増長させる原因になった。領土問題では、実効支配している側が圧倒的に有利で、正直、竹島を取り返すのはかなり難しい。しかし、何も抗議しなければ終わりである。　2005年に島根県は県の条例で「竹島の日」（2月22日）を制定したが、こうした方策は、本来国がやるべきことである。国が制定した「北方領土の日」はあっても「竹島の日」は未だ無い。　このままでは韓国の領有が「既成事実化」してしまう。

行ったことのない竹島に本籍を置く人々がいる。　2005年の政府答弁によれば、本籍地・竹島の日本人は26人、濱口和久・前栃木市主席政策監は、「私は防衛大学卒ということもあって、以前から領土問題に関心を持っていました。日本人として何かできないだろうかと考えた時、作家の上坂冬子さん(故人)が『北方領土に本籍を置いていた』ことを思い出し、2004年に妻と2人の子供とともに竹島に移しました」　日本警備防犯協会常務理事の白石茂樹氏は、テレビで韓国の実効支配を知り、1996年、竹島へ本籍を移した。「講演などでプロフィールを開示すると、竹島に本籍があるとわかり、ネットで、変なヤツが紛れ込んでいる、などと誹謗中傷されることもあります」　それでも白石氏は動じない。「国土をなんとかしなくてはいけないという思いの現われが、竹島へ本籍を移すことでしたから」

☆歴史を忘れる民族に「未来はない」

韓国人（朝鮮人）とは、奇特な民族である。　1000年間中国の奴隷国家であった韓国を、日本は「史上はじめて」独立させ、1910年、破産状態にあった朝鮮は日本に併合され、日本は朝鮮半島にハングル文字などの教育やインフラ、医療などあらゆる投資を行い、人口は倍増、識字率も650%まで上昇させた。　戦後1965年には、「日韓基本条約」で朝鮮半島の残置資産（現在の物価で）13兆3486億円に相当する莫大な資産を得、さらに当時の韓国国家予算のおよそ「2.5倍」に相当する8億ドルの無償・有償協力資金（他に民間協力資金）を受け取り、かつ、ほとんどあらゆる製造業の分野で技術援助を受けた。

近年では、2005年締結された「円とウォンの通貨スワップ協定」がある。スワップ協定というのはこの場合、「韓国ウォンが通貨危機に陥った時に日本が何百億円とかの円とウォンを交換してあげる制度」である。この他にも、これまで日本は韓国を、色々助けまくっている。　しかし、上記のように、韓国朝鮮人というのは「すぐに歴史を忘れる」ので、このような民族に『思いやりは不要』なのである。

ところが最近、「韓国政府は親日ですよ～」という情報が入った。　恩を忘れ、これだけ勝手なことをしておいて親日とはどういうことか。　以前の「韓流ブーム」は、彼らがただ日本で稼ぐための捏造ブームである。しかし最近の反日の加熱でブームは去り、観光収入も激減している韓国。さらにアベノミクスの円安が追い打ちを掛けた。しかし「反日スローガン」無しでは自国の政権を維持することができない。　つまり、韓国は、反日を止めるに止めれないが日本からは金を貰いたい、、、ニッチもサッチも行かなくなって「じつは親日」と言ってきているわけだ。　騙されてはいけない。これまで何度騙されて来た。それなら口だけでなく行動で示せよな。アナタ方にはとっくに『信頼は無い』んだから。大笑。

震災直後の韓国タクシーでのエピソード。　お金を払おうしたらあっさり拒否されたらしい。『アナタは日本人でしょう？日本帰ったらこのタクシー代を寄付しなさい』と。　命令口調なのは可笑しいが、稀にはこういう「正常な感覚」を持った韓国人もいるようだ。　是非、みんな正常になって欲しい。笑。

※宮崎駿：ジブリに関して。　　 →　なぜ宮崎駿は「風立ちぬ」を撮ったか？：ジブリ：宮崎駿：最新情報
※尖閣諸島領有権に関して。　→　尖閣事変
※従軍慰安婦の嘘に関して。　→　宮崎駿の【従軍慰安婦講座】
※北方領土領有権に関して。　→　北方領土への道
※Ｗｅｂ竹島問題研究所　　　　→　竹島問題への意見フォーム送信


ペ・ヨンジュン 배용준 Bae YongJoon 勇俊 イ・ジュンギ 이준기 Lee JunKi 李準基 チャン・グンソク 장근석 Jang GeunSuk 張根碩 イ・ビョンホン이병헌 Lee ByungHun 李炳憲 ハン・ヒョジュ 25049 한효주 Han HyoJoo 韓孝珠

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日本とは：フォール卿と武士道

文芸春秋　2009/04　P88　平沼赳夫

1942年（昭和17年）2月、ジャワ島北方のスラバヤ沖で日本帝国海軍は英米蘭の連合艦隊と交戦、戦艦15隻のうち11隻を撃沈した。救命ボートにつかまり、一昼夜漂流していた英海軍の乗組員を発見した駆逐艦「雷」（いかずち）の工藤俊作（くどうしゅんさく）館長は、422人の命を救った。そのうちの1人、英国駆逐艦「エンカウンター」の砲撃仕官だったサムエル・フォール卿（きょう）が2008年12月に来日した。

2009年で90歳になるフォール卿は戦後、外交官としてスウェーデン大使、クウェート大使を歴任し、その功績から「サー」の称号（元来はイギリスの叙勲制度における栄誉称号のひとつで、騎士に与えられる称号）を与えられた。彼は日本海軍への感謝の念を忘れず、自伝の巻頭には「元帝国海軍中佐工藤俊作に捧げる」と記した。また、1998年、天皇閣下の訪英に英国国内で反対運動が起きると、「タイムズ」紙に自らの体験を寄稿し、沈静化に一役買った。

2003年、工藤氏他界の報を聞いたフォール卿は来日したが、工藤氏の消息は掴めなかった。その際、海上自衛隊出身の作家、惠隆之介氏に工藤氏の調査を託した。惠氏によれば、工藤氏は戦後、海上自衛隊や大企業への誘いを一切断り、故郷山形で苗木の挿し木などをして生計を立てていた。その後、埼玉県内の病院で事務の仕事に就き、昭和54年に78歳の生涯を閉じた。菩提寺は埼玉県川口市の「薬林寺」である。

惠氏の依頼を受けた私は、フォール卿来日に向け、政財界に協力を依頼した。特に参議院議員の藤井孝男氏は夫人の祖父である千坂智次郎氏が工藤氏と同郷であり、海軍兵学校長として直接指導した縁もあり、積極的に協力してくれた。1200万円の基金が集まり、12月7日には、菩提寺で墓前祭を、翌日にはグランドプリンスホテル赤坂にて顕彰式典を行った。

式典には、工藤氏のご遺族、英国大使の他、「雷」航海長だった谷川清澄氏も参加した。92歳になる谷川氏は、「我々は海軍軍人として当たり前のことをしただけです。だから工藤艦長も私も誰にも言わなかった。英海軍も立派だった。縄ばしごを下ろしても誰も上がって来ない。後で聞くと、上官の命令があるまで待つのは当然だという。さすがジョンブル（不屈の精神を持つ本当の意味でのイギリス人）精神でした。

一方、工藤氏の墓前で万感の思いで、「サンキュー」と呟いたフォール卿は、こんな思い出を披露してくれた。「最初、日本の駆逐艦が現れた時には、銃撃されるのではないかと恐怖を覚えました。ところが、駆逐艦は救難活動中の信号旗をマストに掲げた。困っている人がいれば、それが敵であっても全力で救う。それが日本の誇り高き武士道だと認識した瞬間でした。　工藤艦長は救助した我々を甲板に集めると、英語でスピーチをしました。『諸官は勇敢に戦われた。今や諸官はインペリアル・ネイビーの名誉あるゲストである』」

当時スバラヤ海域は敵潜水艦の魚雷攻撃を受ける危険が高かった。実際そうした被害もしばしば報告されていた。そんな海域で工藤艦長は「最後の1人まで見逃すな」と命じ、「雷」の乗組員150名の総力を挙げて救助にあたった。中には海に飛び込み、力尽きた敵兵を抱え上げた者もいた。船上では油まみれの敵兵の体をアルコールで拭き清め、貴重な飲料水の他、温かいミルク、ビール、ビスケットをふるまったという。こうした事例は公にならないだけで、他にもあったようだ。　

フォール卿が帰国する日、宿泊先のホテルでお目に掛かると、嬉しそうにシャツのカフスボタンを見せてくれた。それは中国の玉のような美しい黄色の石だった。彼は、「墓前祭で工藤中佐の姪御さんからいただいた形見です」と晴れやかに微笑んだ。私はその石に、時代を超え、海を超えた武士道精神の輝きを見た。

※平沼 赳夫（ひらぬま たけお）日本の政治家。衆議院議員、日本維新の会代表代行・国会議員団代表。運輸大臣、通商産業大臣、経済産業大臣、たちあがれ日本代表を歴任。

海の武士道：工藤艦長は、海軍兵学校入学時に校長をしていた鈴木貫太郎中将の影響を強く受けたと云われている。　【鈴木貫太郎中将の教育指針】：鉄拳制裁の禁止　・歴史および哲学教育強化　・試験成績公表禁止（出世競争意識の防止）　工藤ら兵学校生徒はこの教えを忠実に守り、最上級生になっても、下級生を決して怒鳴りつけず、自分の行動で無言のうちに指導していたという。　また、名越二荒之助著：「史実が語る日本の魂」の中に、工藤艦長は子供のとき、村上彦之丞将軍の「ロシア兵を助けたときの歌」を祖父から教えられて育ったと紹介してある。だからこそ、工藤艦長は躊躇なく救助を命令したのだろう。 これが、日本の国柄である。

駆逐艦「雷」は、工藤の離艦後、撃沈され全員が死亡。そのショックからか、終戦後、工藤は戦友と一切連絡を取らず、ひっそりと余生を過ごした。この物語も、サー・フォールが来日しなければ、誰にも知られることはなかった。　自らのことを一切語らずに亡くなった工藤俊作。しかし生前、イギリス兵に関して一度だけ語ったことがある。それは、工藤がいつも持っていたバッグが余りにボロボロだったため、姪が、何故新しいものに換えないのかと聞くと、「これは昔、イギリス兵からもらった大切なバッグなんだ」と語ったという。

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