齢寿天任せ

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Si4732によるオールウェーブラジオ受信機の製作

2022-01-23 12:55:24 | 電子工作

Si4732はSiliconLabs社のSOP16ピンのDSPラジオICで、FM、AM、SW受信に対応している。I2Cによるマイコン制御である。Amazonなどで販売されているラジオ受信機に採用されている。ICはAlixexpressから購入できるが、人気があるのか比較的高価である。コロナ禍前には、1個300円台であったが、半導体不足騒ぎの頃は1個800円台まで高騰したことがある。人気の理由は、マイコン(Arduino)のスケッチ(良くできていて、特徴として、コードからファームウェアにパッチをあて、SSBを受信可にしている)がGitHubから入手できるからである。不良品(5個単位なので大損?)の懸念もあったが、決心して購入した。データシートアプリケーションノートはネットから入手できる。

配線はブレッドボード上に行うので、Si4732はSOP16ピン用の変換基板にハンダ付けする必要がある。Si4732の供給電圧は3.3Vなので、マイコン(Arduino)はArduinoProMini(3.3V)にする。5V系のArduinoにするとレベル変換が必要である(配線を誤るとSi4732を破壊するリスクあり)。回路図、必要なパーツや全体の配線については、GitHub(SI4735/examples/SI47XX_03_OLED_I2C)を参照する。特別なパーツとしては、表示にOLED、同調にロータリーエンコーダを利用している。組み立てにあたってはこちらも参考にすると良い(ただし5V系のArduinoなのでご注意。部品が揃わない時はこちら(ヤフオク)から購入するのも手)。なお、Arduinoのスケッチは、Si4732と互換性があるのでピン番号を変換すればそのまま利用できる。注意点は、I2Cのアドレスであるが、Si4732のSENBピンの接続によって変更できるらしい。ここで使うスケッチでは、I2Cのアドレスを自動識別しているとの記述もある。筆者のところでは、SENBピンをGND(グラウンド)に接続した状態で動いている。

回路の接続を終えた後は、ArduinoProMiniにスケッチを書き込む必要がある(注 ArduinoProMiniはUSB-シリアル変換器が必要)。まずAuduinoIDEにSi4735のライブラリをインストールする必要があるが、pu2clr/SI4735には、ライブラリマネージャから”si4735”を検索してインストールする方法が紹介されている。ArduinoProMiniに書き込むスケッチは、”SI4735/examples/SI47XX_03_OLED_I2C/SI47XX_02_ALL_IN_ONE_OLED/SI47XX_02_ALL_IN_ONE_OLED.ino”である。なおArduinoProMiniとSi4735の接続方法がスケッチの冒頭に紹介されているので、Si4732の対応するピンに読み替えて接続すれば良い。使用するOLEDはSSD1306(I2C)タイプで、ライブラリはライブラリマネージャから”Tiny4kOLED”を検索してインストールする。

FM、AM、SW(短波)の受信を確認してみた。アンテナは室内設置のマグネチックループアンテナである。全体の印象としては、IC個体のせいかもしれないが、明瞭度が「いまいち」と感じる。音量のレベルはイヤホンでもギリギリで、アンプが必要である。バックグラウンドのホワイトノイズ系の雑音が気になるので、増幅すると耳障りかもしれない。ローカルのFM局は受信できた。ただし音質が「いまいち」で、常用する気にはならない。AMは、ローカルの大出力の局(NHK)が受信できた。民放局は信号を感じるが放送内容が聴き取れないレベル。SWは、7MHz帯の北京放送が何とか聴き取れた。SSB(Single Side Band)は切り替えが確認できたが、SSB局がいないので実際の受信状況は確認できていない。作って楽しむには面白いが、無線機として実用に使うには、ちょっと厳しいレベルである。


同一クレジット会社のカード2枚持ちの理由

2022-01-05 14:00:01 | 日記

複数のクレジットカードを持つのは珍しいことではない。使い分けすることで各カード会社の特典を享受できるチャンスが増える。最近「R」カードが2枚目カードのキャンペーン(作成して利用すればポイント付与)を実施中であることに気づいた。最初、同じクレジット会社のカードを2枚持って、何かメリットはあるのだろうかと思っていた。

「R」カードは既に持っていて、不便を感じていた点が二つある。ひとつは、クレジットのブランド(Master、VISAなどのこと)によって、手持ちのカードが使えない経験を何度かしたこと。もう一つは、「R」カードには電子マネーのEdyが付帯されているのであるが、利用の都度、カード表面にクレジットの番号と氏名がエンボス加工されているため、それを店員に見られることが気になっていた。カードを裏返しにすると、今度は漢字の署名が見えてしまうので、これも都合が悪い。Edyを利用する時は、いつも、カードの全面を手で覆っていた。

最近のカードは、エンボス加工が無くなっていて表面がツルっとしている(エンボス加工の分、カードが薄くなるのもうれしい)。クレジットの番号は、裏面に小さく印字されている。氏名は、表面に小さく印字されるが、これは、指で隠すことができる。また、クレジットのブランドは、違うものを選択できる。ということは、2枚目の「R」カードで、不便が解消できるではないか。

一方、クレジットカードで怖いのは紛失や盗用であるが、クレジットカードを定期的な支払いに利用していると紛失や盗用で利用停止にした場合、後始末が面倒である。使い分けができるというメリットを生かして、一枚を、公共料金やスマホ料金などの毎月支払いが必要なものに利用し、もう一枚を、ネットや街での買い物に利用するようにすれば、後者に紛失(持ち歩くので確率高い)や盗用があった場合に利用停止しても影響は少ない。

という訳で、2枚目のクレジットカードを申し込んでみた。申し込みは、「R」カードのWebサイトから、「追加」の手続きを行うだけで簡単である。本人確認の書類を送る必要もない。審査はあるが、一枚目を普段決済に利用していれば問題ないと思う。ただし、Edy機能の付帯には手数料(330円)が必要で、これは、後日、新しく作ったカードからしっかり引き落とされた。利用明細は、「R」カードのWebサイトから、表示されるカードを切り替えることで、今までと同様に確認できる。

 

 


令和4年度税制改正大綱は要注意

2022-01-03 12:42:47 | 日記

昨年(令和3年)の12月に発表された令和4年度税制改正大綱には、個人に大きな影響がある所得税関係の改悪が2点含まれている。一つは住宅ローン控除の改悪、もう一つは上場株式等の配当所得等の係る課税方式の改悪である。住宅ローン控除の改悪は、控除率を1%から0.7%に変更するというものであるが、住宅ローンは借りてないのでここでは触れない。

上場株式等の配当所得等の係る課税方式の改悪(課税方式の選択が不可になる)は、「高齢者イジメ」といって良い。それをこれから説明しよう。配当所得に関する課税方式は、(1)申告不要、(2)総合課税、(3)申告分離課税から選択できる。(1)申告不要は、源泉徴収して課税完了とするもので、国税が15%、地方税が5%の計20%が税金として徴収される。(2)総合課税は他の所得と合算して課税するもので、所得税の税率は累進税率になっていて、年金生活者の多くは、税率5%(所得が195万円まで)に該当するであろう。つまり、確定申告して(1)でなく(2)の方式を選択すると、税率15%が5%で済む。

しかしながら、これには落とし穴があって、確定申告時に選択した所得税の申告方式は、住民税の課税方式にそのまま適用されるため、所得税において総合課税を選択した場合、住民税も総合課税になる。この場合、税率は10%である。つまり、申告不要の源泉徴収では、5%であったものが10%になってしまうので損である。

高齢者には、もっと恐ろしい第二のワナがあって、配当所得は、総合課税にすると所得に含まれてしまう(申告不要にすれは含まれない)。そうすると、国民健康保険料と介護保険料は所得をもとに計算されているので、両方とも増えた所得の分アップすることになる(額は自治体によって異なるが、国民健康保険料では配当の10%位アップ。それだけではなく低所得者向けの保険料減額処置が受けられなくなることも)。

そこで、所得税は「総合課税」、住民税は「申告不要」を選択するとどうなるだろうか。所得税は税率5%、住民税は、源泉徴収で終了しているので5%、さらに、国民健康保険料と介護保険料に影響する所得に含まれない(つまりアップなし)。この方式が一番お得である。なお、住民税の「申告不要」を選択するには、所得税の確定申告後に自治体への申告(市民税)が必要である(令和2年度までは面倒と思いながら実際に申告してました。令和3年度は確定申告時に指定できるとの情報も(未確認なので自己責任でお願いします))。

【2022.2.3追記】e-taxで確定申告を実施しました。「住民税・事業税に関する事項」のところで、住民税の「特定配当等・特定株式等譲渡所得の全部の申告不要」を選択することができました。あとは、この選択が有効かどうかについて、各自の自治体のホームページ(住民税の項目)にて確認してください。

この課税方式の選択は、以前から可能であったらしいが、平成29年度から規定として、自治体に周知されはじめ、ホームページに掲載されたりして利用者が増えたらしい。そこで、税収が減ると問題視されはじめ、今回の税制改正で、課税方式の選択が不可になったという顛末である。周知しておいて禁止というのは、国民(特に高齢者)を愚弄しているのではないだろうか。

具体例を示しておきます。10万円の配当がある高齢者(所得195万円)の場合。

申告不要だと、配当への税金は源泉徴収2万円(所得税+住民税)で終了。国民健康保険料と介護保険料に影響なし。

総合課税だと、配当への所得税は0円(配当控除のため)。配当への住民税は7200円(配当控除あり)。国民健康保険料と介護保険料は配当分アップ。

所得税は総合課税、住民税は申告不要を選択すると、配当への所得税は0円、住民税は源泉徴収の5000円。国民健康保険料と介護保険料に影響なし。

どれが一番お得か分かりますね(細かいところは誤りがあるかもしれません。その時はご容赦ください)。