東京五輪にそっぽ向く米国人、大谷翔平には燃える 2021.7.30（金）高濱 賛 JBPress

東京五輪にそっぽ向く米国人、大谷翔平には燃える

視聴率ガタ落ちでNBCがスポンサーと補償補填協議へ

2021.7.30（金）高濱 賛 JBPress

2016年リオ五輪開会式より36％下落

　米調査機関、ニールセンがショッキングなデータを公表した。

 

　コロナウイルス禍の緊急事態宣言下で行われている東京オリンピック・パラリンピックのNBCテレビ中継を、米国一般市民はどのくらい見ているか――。

　7月28日現在の結果だ。

　ニールセンはテレビ・ラジオなどの視聴率を即座にはじき出す調査機関として全米では最も信用されている。

そのニールセンが明らかにした7月24日から3日間の東京五輪のテレビ中継視聴者数は以下の通りだ。

第1日（24日）：1590万人（2016年リオ五輪に比べ32％ダウン）

第2日（25日）：2000万人（同36％ダウン）

第3日（26日）：1680万人（同46％ダウン）

　この数字はNBC系列のNBCSN、CNBC、Peacockなどの視聴者および録画やストリーミングすべての合計だ。

　近年、スポーツを実況中継で見るよりもオンライン・ストリーミングやアプリ（app）で視聴する人が激増している。

　東京五輪の場合も、この3日間のデジタル・コンテンツの総視聴時間は7億3500秒となっている。7月25日のストリーミング視聴者数は74万6000人。新記録だ。

　時間差ということもあるが、開会式を金曜日早朝、実況中継で見たという米国人は500万人、プライムタイム放映録画で見たという人は1200万人だったという。

（https://www.latimes.com/entertainment-arts/business/story/2021-07-27/2020-summer-olympic-ratings-take-a-hit-but-for-nbc-its-about-relative-strength）

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デジタル化が急速に進んでいるとはいえ、この五輪離れをどう見たらいいのか。スポーツ、エンターテインメント報道界の第一人者、リー・バーク氏はこう見ている。

 

「東京五輪中継テレビの視聴率が前回に比べて下がることは十分予想されていたが、結果は予想以上だ」

「理由は、東京五輪が無観客で行われていること、一般市民は実況中継ではなくストリーミングを見ていること」

「そしてメダル確実だった米国人選手が参加しなくなっていることなどが考えられる。これらすべてがネガティブ要因になっている」

日本人の大半が反対の東京五輪に興味なし

　経済誌「フォーブス」のジョー・ウォルシュ記者は、こうしたネガティブ要因にさらに次の要因を追加している。

「コロナ禍は東京五輪に拭い去れない痣を残した。まず2020年五輪を1年間延期させたこと。感染拡大防止のための制約が五輪開催計画を抜本的に変えてしまったこと」

「その結果、競技は無観客で行われることになり、そうした対策を施したにもかかわらず、参加選手の中から感染者が出ていること。日本国民の中から東京五輪反対や中止を叫ぶ者が出ていること」

「こうした混乱が米国人の五輪熱に水を差した。本来なら米市民は星条旗を掲げた米国選手団の行進を見たがったものだ。だが今回は選手団数も半減され、しかも無観客。白けてしまったのだろう」

（https://www.forbes.com/sites/joewalsh/2021/07/24/olympic-ratings-fall-sharply-nbc-says-17-million-watched-opening-ceremony-in-us/）

　一般市民は本当にそう考えていたのか。筆者は「なぜ東京五輪への関心が薄いのか」を何人かの米国人に聞いてみた。

　そのうちの一人、ロサンゼルス近郊アナハイム在住の白人会社員Eさん（42）はこう語る。

next NBCとスポンサーが「補償補填協議」に…

 

「米国はそこそこに金メダル（7月28日現在10個）を取っている。かってはソ連、今は競争相手は中国だ。しかし、かつてソ連に向けていた強烈なライバル意識はないね」

 

「卓球の中国メダル候補が日本に負けると嬉しい。しかし、米中直接対決でもない限り、それほど燃えないね」

「それよりも女子体操のシモーネ・バイルズが精神面の理由で棄権、テニスの大坂なおみが3回戦で敗退したりするとますます見たくなくなるね」

「それに今や米国人は五輪なんかよりも大谷翔平がホームランを何本打つのかとか、投手として何勝挙げるかの方に関心があるんじゃないのか」

「ベーブルース以来、二刀流選手は百年に一度のことだからね。オリンピックのように4年に一度じゃないよ」

NBCとスポンサーが「補償補填協議」に

　米国人の五輪離れ現象に危機感を感じているのはオリンピック放映権を独占してきたNBCだ。契約は2032年まで有効だ。

　これほど視聴率が激減するとコマーシャルを出しているスポンサーが黙っていない。東京五輪の場合、スポンサーがNBCに払ったコマーシャル代は12億ドルと言われている。

「バラエティー」誌のブライアン・スタインバーグ記者によれば、NBCとスポンサーとの間ではすでに「補償補填協議」（Make-Goods Talks）が始まっている。

　視聴率が事前に保証された基準より低かった場合、NBCがそれを補填するためにコマーシャル数を増やす話し合いだ。

（https://variety.com/2021/tv/news/nbcuniversal-tokyo-olympics-make-goods-advertising-1235028563/）

　筆者がNBCの東京五輪中継を見ていて感じるのはコマーシャルの多いこと。コマーシャルの間に競技が放映されていると言ってもいいほどだ。

「補償補填」でさらにコマーシャルを増やすとなると、NBCのスポーツ中継はコマーシャルだけになってしまうのではないだろうか。