「一国の中央銀行を支配すればその国全体を支配できる」と言ったのはロスチャイルド家当主マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドです。
彼は次のような言葉を残しています。
「私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い。」（１７９０年発言)
ロスチャイルド家は1815年イングランド銀行を支配下に置き英国の通貨発行権と管理権を手中に収めました。
次いでアメリカ代理店J.P.モルガンを使って1913年に米国に連邦準備制度（FRB）を設立し米国の通貨発行権と管理権を手中に収めています。
21世紀初頭ロスチャイルド家が中央銀行の所有権を持っていない国は、全世界でアフガニスタン、イラク、イラン、北朝鮮、スーダン、キューバ、リビアの七ヵ国だけでしたが、アフガニスタンとイラクに対する米国の侵攻により現在では残り僅か五ヵ国のみになっています。
（反ロスチャイルド同盟ブログhttp://www.anti-rothschild.net/index.htmlより）
日本の中央銀行である日本銀行は５５％を日本政府、２０％を天皇家、２０％をロスチャイルド、５％を個人・法人が保有していると言われている民間銀行です。ここにもロスチャイルドがしっかりと入り込んでいます。
米国連邦準備理事会(ＦＲＢ)は米国政府は１株も所有しておらず、モルガン家やロスチャイルド家、ロックフェラー家などが所有する国際投資銀行が１００％の株を所有しています。このことは隠されていて事実を知っている米国国民はほんいません。
この謎に包まれている中央銀行の闇に迫る「日銀円の王権」（学研)という本を見つけました。
著者の吉田祐二氏は３６歳の若手研究者。評論家副島隆彦氏の弟子でシンクタンク「副島国家戦略研究所」の研究員です。
この本には「目から鱗が落ちる」情報や記述が満載ですので思わずTwitterで何回もつぶやいてしまいました。
本日Twitterでつぶやいた記事を以下に転載しますのでよろしければお読みください。
吉田祐二著「日銀円の王権」（学研)より
１．アメリカが不況の間は日本も不況であろう。なぜなら日本はアメリカの属国であるためアメリカの負債を肩代わりしなければならないからである。ただでさえ不況なのに他人の借金まで面倒をみるのだ。被支配階級への搾取はますますひどくなるだろう。
２．世界の対立軸は≪貧乏人対支配階級≫のみ。貧乏人と言ってもここでは被支配階級全てを含んでいるので年収１０００万円だろうが２０００万円だろうが一般の雇われ会社員は全て貧乏人である。起業しても小規模な事業体ならば貧乏人である。
３.アメリカ中央銀行の株主はモルガン家やロスチャイルド家、ロックフェラー家などの国際的な「財閥」が所有する銀行や企業群であるといわれている。中央銀行が連邦政府機関のふりをしながら実は私立の民間銀行である弊害は銀行を潰せないことである。
４．中央銀行は政府が所有する公的な機関ではなく株主がいる民間の会社であることを思い出そう。ゆえに中央銀行は公の目的に奉仕する期間ではなく株主の私的な利益目的に奉仕する私的機関である。
５．景気は当分の間よくならないであろう。なぜなら銀行を潰さないからである。つぶれそうになった銀行は中央銀行によって救済されてしまう。なぜ救済されるのか？それは他でもない中央銀行の株主こそ大銀行だからである。
６．バブルがはじけた後の不況が長引くのはとっとと潰すべき銀行が政府や中央銀行の指示により潰さないからである。銀行を潰せば銀行が持っていた資産の投げ売りが始まり土地や家などの最低価格が定まる。一度底がみえればあとは経済は上向く。
７．今回の不況を克服するためにはどうすればよいのか。答えは再びバブルを起こすことである。バブルを再び起こすにはどのようにすればよいのか。天才的経済学者小室直樹ははっきりと「銀行を潰すことだ」と述べている。
８．９・１１テロ事件については中東のテロリストが犯人ではなくブッシュ政権による内部犯行、自作自演だとする説がある。ここでは深く立ち入らないがテロという「危機」があったおかげでブッシュ政権がやりたい放題出来たことに異論はないであろう。
９．「ルーズベルトがドイツおよび日本との戦争を望んでいた事はいまでは多くの文献がある。多くの日本人はいまだに日米戦争は日本の卑怯な「真珠湾攻撃」に起因すると思っている。もちろんルーズベルトの背後にいる政財界人がビジネスとして戦争を望んだのだ。
１０．アメリカ１９２９大恐慌は主要銀行により信用創造を膨らませて空前の大恐慌を演出した後に信用意を急激に引き締めてアメリカ経済を大恐慌へと突き落とした。財閥による資産の買い占めが進んだが重要なのは戦争準備の国家統制が強化されたことだ。
１１．冤罪により起訴された植草一秀のインターネットブログ「知られざる真実」には「２００２年１２月１１日の密会」として、西川と竹中、そしてアメリカ最大の投資銀行ゴールドマン・サックスのＣＥＯヘンリー・ポールソンが会っていたことを指摘した。
１２．福井俊彦こそが平成バブル期の日本経済で日銀営業局長の座にありバブル経済を導いた実行犯である。接待汚職疑惑で日銀を辞任したが２００３年に日銀に戻り総裁に就任した。浪人中にアメリカの投資会社ゴールドマン・サックスの顧問を務めた。
１３．バブルを人為的に発生させたのもそして崩壊させたのも日銀のプリンス達である。平成バブル発生実行犯・福井俊彦とバブル潰し・三重野康。三重野は総裁としてバブルの収拾に動き評論家佐高信から「平成の鬼平」と持ちあげられた。
１４．平成バブルを発生させたのは日銀。その目的は「前川レポート」に代表されるように戦時の国家総動員体制である「１９４０年体制」を「構造改革」する事。戦後日本の社会体制は軍事から製品輸出に変わっただけで戦時体制が続いている野口は主張している。
１５．西川、竹中、福井は、「外圧」による日本の銀行再編に向けて自分の役割を果たしていることが分かる。中心にいるのが日本銀行の福井その意をうけて民間銀行をまとめているのが西川外国銀行との折衝役および政府とのパイプをつなげていたのが竹中だ。
１６．戦後アメリカに占領された日本は石油財閥ロックフェラー家のもと日本銀行の生え抜き総裁たちによって支配されている。その構造は現在に至るまで続いている。日本のような属国ではその人物は覇権国の担当者から任命されるのである。
１７．日銀はロスチャイルド家が松方正義に創らせた中央銀行。中央銀行はいざとなれば不況を起こすことのできる恐るべき機関である。中央銀行は一国の経済の好況不況を人為的に操作できるのである。松方正義は明治日本の最高権力者となった。
１８．オバマ政権の財務長官に就任したティモシー・ガイトナーはニューヨーク連邦銀行の総裁だった。経済顧問のポール・ボルガーは連邦準備制度理事会(FRB)の議長だった。彼らが銀行業界の代表であり本当の権力を持っている者たちである。
１９．オバマ政権がいかに革新的なのかばかりをメディアは報じているがそんなことはない。閣僚の顔ぶれを見れば相変わらずの企業や銀行からの代表者によって固められた利権だらけの政権である。これでは何も新しいこと”チェンジ”など出来るわけない。
（終わり)
彼は次のような言葉を残しています。
「私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い。」（１７９０年発言)
ロスチャイルド家は1815年イングランド銀行を支配下に置き英国の通貨発行権と管理権を手中に収めました。
次いでアメリカ代理店J.P.モルガンを使って1913年に米国に連邦準備制度（FRB）を設立し米国の通貨発行権と管理権を手中に収めています。
21世紀初頭ロスチャイルド家が中央銀行の所有権を持っていない国は、全世界でアフガニスタン、イラク、イラン、北朝鮮、スーダン、キューバ、リビアの七ヵ国だけでしたが、アフガニスタンとイラクに対する米国の侵攻により現在では残り僅か五ヵ国のみになっています。
（反ロスチャイルド同盟ブログhttp://www.anti-rothschild.net/index.htmlより）
日本の中央銀行である日本銀行は５５％を日本政府、２０％を天皇家、２０％をロスチャイルド、５％を個人・法人が保有していると言われている民間銀行です。ここにもロスチャイルドがしっかりと入り込んでいます。
米国連邦準備理事会(ＦＲＢ)は米国政府は１株も所有しておらず、モルガン家やロスチャイルド家、ロックフェラー家などが所有する国際投資銀行が１００％の株を所有しています。このことは隠されていて事実を知っている米国国民はほんいません。
この謎に包まれている中央銀行の闇に迫る「日銀円の王権」（学研)という本を見つけました。
著者の吉田祐二氏は３６歳の若手研究者。評論家副島隆彦氏の弟子でシンクタンク「副島国家戦略研究所」の研究員です。
この本には「目から鱗が落ちる」情報や記述が満載ですので思わずTwitterで何回もつぶやいてしまいました。
本日Twitterでつぶやいた記事を以下に転載しますのでよろしければお読みください。
吉田祐二著「日銀円の王権」（学研)より
１．アメリカが不況の間は日本も不況であろう。なぜなら日本はアメリカの属国であるためアメリカの負債を肩代わりしなければならないからである。ただでさえ不況なのに他人の借金まで面倒をみるのだ。被支配階級への搾取はますますひどくなるだろう。
２．世界の対立軸は≪貧乏人対支配階級≫のみ。貧乏人と言ってもここでは被支配階級全てを含んでいるので年収１０００万円だろうが２０００万円だろうが一般の雇われ会社員は全て貧乏人である。起業しても小規模な事業体ならば貧乏人である。
３.アメリカ中央銀行の株主はモルガン家やロスチャイルド家、ロックフェラー家などの国際的な「財閥」が所有する銀行や企業群であるといわれている。中央銀行が連邦政府機関のふりをしながら実は私立の民間銀行である弊害は銀行を潰せないことである。
４．中央銀行は政府が所有する公的な機関ではなく株主がいる民間の会社であることを思い出そう。ゆえに中央銀行は公の目的に奉仕する期間ではなく株主の私的な利益目的に奉仕する私的機関である。
５．景気は当分の間よくならないであろう。なぜなら銀行を潰さないからである。つぶれそうになった銀行は中央銀行によって救済されてしまう。なぜ救済されるのか？それは他でもない中央銀行の株主こそ大銀行だからである。
６．バブルがはじけた後の不況が長引くのはとっとと潰すべき銀行が政府や中央銀行の指示により潰さないからである。銀行を潰せば銀行が持っていた資産の投げ売りが始まり土地や家などの最低価格が定まる。一度底がみえればあとは経済は上向く。
７．今回の不況を克服するためにはどうすればよいのか。答えは再びバブルを起こすことである。バブルを再び起こすにはどのようにすればよいのか。天才的経済学者小室直樹ははっきりと「銀行を潰すことだ」と述べている。
８．９・１１テロ事件については中東のテロリストが犯人ではなくブッシュ政権による内部犯行、自作自演だとする説がある。ここでは深く立ち入らないがテロという「危機」があったおかげでブッシュ政権がやりたい放題出来たことに異論はないであろう。
９．「ルーズベルトがドイツおよび日本との戦争を望んでいた事はいまでは多くの文献がある。多くの日本人はいまだに日米戦争は日本の卑怯な「真珠湾攻撃」に起因すると思っている。もちろんルーズベルトの背後にいる政財界人がビジネスとして戦争を望んだのだ。
１０．アメリカ１９２９大恐慌は主要銀行により信用創造を膨らませて空前の大恐慌を演出した後に信用意を急激に引き締めてアメリカ経済を大恐慌へと突き落とした。財閥による資産の買い占めが進んだが重要なのは戦争準備の国家統制が強化されたことだ。
１１．冤罪により起訴された植草一秀のインターネットブログ「知られざる真実」には「２００２年１２月１１日の密会」として、西川と竹中、そしてアメリカ最大の投資銀行ゴールドマン・サックスのＣＥＯヘンリー・ポールソンが会っていたことを指摘した。
１２．福井俊彦こそが平成バブル期の日本経済で日銀営業局長の座にありバブル経済を導いた実行犯である。接待汚職疑惑で日銀を辞任したが２００３年に日銀に戻り総裁に就任した。浪人中にアメリカの投資会社ゴールドマン・サックスの顧問を務めた。
１３．バブルを人為的に発生させたのもそして崩壊させたのも日銀のプリンス達である。平成バブル発生実行犯・福井俊彦とバブル潰し・三重野康。三重野は総裁としてバブルの収拾に動き評論家佐高信から「平成の鬼平」と持ちあげられた。
１４．平成バブルを発生させたのは日銀。その目的は「前川レポート」に代表されるように戦時の国家総動員体制である「１９４０年体制」を「構造改革」する事。戦後日本の社会体制は軍事から製品輸出に変わっただけで戦時体制が続いている野口は主張している。
１５．西川、竹中、福井は、「外圧」による日本の銀行再編に向けて自分の役割を果たしていることが分かる。中心にいるのが日本銀行の福井その意をうけて民間銀行をまとめているのが西川外国銀行との折衝役および政府とのパイプをつなげていたのが竹中だ。
１６．戦後アメリカに占領された日本は石油財閥ロックフェラー家のもと日本銀行の生え抜き総裁たちによって支配されている。その構造は現在に至るまで続いている。日本のような属国ではその人物は覇権国の担当者から任命されるのである。
１７．日銀はロスチャイルド家が松方正義に創らせた中央銀行。中央銀行はいざとなれば不況を起こすことのできる恐るべき機関である。中央銀行は一国の経済の好況不況を人為的に操作できるのである。松方正義は明治日本の最高権力者となった。
１８．オバマ政権の財務長官に就任したティモシー・ガイトナーはニューヨーク連邦銀行の総裁だった。経済顧問のポール・ボルガーは連邦準備制度理事会(FRB)の議長だった。彼らが銀行業界の代表であり本当の権力を持っている者たちである。
１９．オバマ政権がいかに革新的なのかばかりをメディアは報じているがそんなことはない。閣僚の顔ぶれを見れば相変わらずの企業や銀行からの代表者によって固められた利権だらけの政権である。これでは何も新しいこと”チェンジ”など出来るわけない。
（終わり)
